◇ 緒言 (Introduction, イントロダクション) と参考文献（References）

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講義ノート

題目 ( Title) *

著者 ( Author )

要旨 (Abstract) ・グラフィカルアブストラクト

抄録

キーワード

◇ 緒言 ( Introduction )
1. 背景 ( Background )
2. 目的 (Aim)
◇ 実験方法 (Experimental)
1. 準備(Preparation)
2. 工程 ( Process )
3. 👨‍🏫 評価 (Evaluation)
◇ 結果と考察 (Result and Discussion)
◇ 結論(Conclusion)
資料（図表数式）
Nomenclature
参考文献 (References) ^1

) ^2

)

図 1 . 論文や講演の構成

木構造といいます。

章、節、項、目……

修士論文審査基準

（１）論文の題目が適切であること。

（２）研究の背景が記述され，研究目的が明確であること。

（３）研究方法が記述されており，目的に沿った方法であること。

（４）結果が図表等を用いて適切に示されていること。

（５）考察が結果に基づいて適切に導き出されていること。

（６）目的に対応して結論が適切に導き出されていること。

（７）引用文献が適切に用いられていること。

大学院理工学研究科（工学系）学位論文審査基準博士前期課程

論文は、緒言、実験方法、結果と考察、結論と言った順序で章立てしてゆきます。ここではとくに緒言について取り上げます。

他人が書いたことと自分の書いていることを区別して書きます。緒言はほとんどが引用で、著者はその引用を構成することで緒言とします。緒言は書き出し、背景、目的からなります。書き出しが決まったらもだいぶ決まったようなものです。

好ましくないのは下記のような例です。

最近、リチウム電池の性能の向上がめざましく、さらなる性能向上が望まれている。

「最近」は執筆時点での「最近」であって、時間が経つにつれて「最近」ではなくなります。論文が長い間に読み継がれることをうっかり忘れてしまった例と言えます。「最近」とか「近年」とかで書き始めるのはやめましょう。 しかも、後年読み手がそれを読んだとき、「最近」とか「近年」とかっていつだ？と悩んでしまいます。

西暦で書き始めるのは、ひとつの方法ですが、年号ばかり多いと、読みづらい論文になってしまうこともあります。おすすめの方法は、その時代がどんな時代だったかを一言で言い表すことです。

1997年、COP3で京都議定書に合意がなされた。

2020年、温暖化ガスである二酸化炭素の大気中の濃度は、410ppmを超えている。菅義偉首相菅義偉首相は、国内の温暖化ガスの排出を2050年までに「実質ゼロ」とする方針を表明した。自動車の寿命を15年と仮定すれば、ガソリン車を販売できるのは2035年までだ。化石燃料である石油を使う有機化学工業も大きな転換を余儀なくされる。低コストで大容量な電池のための地球に優しい材料として無機材料-水系の粘土材料の電池活物質の表面挙動について調べることを目的とした。

本間史将、田邉悠、伊藤智博、立花和宏、仁科辰夫、後藤佑太、篠木進. 電池正極材料表面近傍での粘土分散液中のカチオン移動 . 第143回講演大会, 山梨大学（オンライン）. 2021.

その情報が発信された主体（著者）、場所、日時などをはっきり示し、必要があれば読者がその情報を追確認できるようにするのが好ましい書きかたです。

国土交通省によれば、適切な管理が行われていない空家等が防災、衛生、景観等の地域住民の生活環境に深刻な影響を及ぼしており、地域住民の生命・身体・財産の保護、生活環境の保全、空家等の活用のため対応が必要とされている。

そこで本研究においてはデータベースとＩｏＴを組みあわせ、電池技術を地域住民の生活環境向上のために活用することを目的とする。具体的にはイネの水耕栽培による環境保全への応用、子育て支援、介護支援、などへのＩｏＴへの応用である。

文献引用の表記については種々の慣例がありますが、所属する学会の学会誌の投稿規程やライティングマニュアルに従うのが良いでしょう。

セラミックスは，ギリシャ語のkeramosを語源とし、当初「やきもの」をさして使われた．その後，陶磁器や耐火物のほかに，ガラス，セメントなども同語の分類に加えるようになった．またこれらが，ケイ酸塩鉱物を原料として窯を用いて高温処理をされるこ

著作権法第三十二条（引用）

第三十二条　公表された著作物は、引用して利用することができる。この場合において、その引用は、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない。

２　国若しくは地方公共団体の機関、独立行政法人又は地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し、その著作の名義の下に公表する広報資料、調査統計資料、報告書その他これらに類する著作物は、説明の材料として新聞紙、雑誌その他の刊行物に転載することができる。ただし、これを禁止する旨の表示がある場合は、この限りでない。