研究ノート

📆2010-6-18 【運用開始】シボレス認証による科学技術の学術情報共有のための双方向コミュニケーションサービス

シボレス認証による科学技術の学術情報共有のための双方向コミュニケーションサービスの運用開始についてサイバーキャンパス「鷹山」による「シボレス認証による科学技術の学術情報共有のための双方向コミュニケーションサービス」の運用が開始されます。サイバーキャンパス「鷹山」が提供する物理量⇒#1@物理量;⇒#2@物理量;や単位⇒#6@単位;、化学物質⇒#4@化学種;⇒#1@元素;などの科学技術用語などに、質問、コメント、感想などに、学認ユーザアカウントによってオンラインで記入できます。学認に参加している機関から、ご自由にご利用いただけます。詳細は、下記のトップページなどをご覧ください。トップページ：https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/menu/Shibbolethmenu.aspx 利用登録説明書：https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/Knowledge/ObjectImage.aspx?id=14579 【特徴】　学認参加機関の方は、所属機関のアカウント（認証情報）で、サイバーキャンパス「鷹山」の様々なページに書き込みができる。様々な専門分野の先生方のご意見やご鞭撻や学生さんなどの質問や感想を取り入れ、さらなる科学技術の発展に寄与しよう。学認の登場により、学外の利用者へのアカウントの発行が不要になるため、サーバの管理者としては、アカウント管理が楽になるなどの特徴があります。　国立情報学研究所や学認の作業部会の皆様には、技術的なサポートや様々なご質問にお答えいただき、深く感謝申し上げます。【機能】ページレビュー：https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/Knowledge/ObjectImage.aspx?id=14583 ブックレビュー：https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/Knowledge/ObjectImage.aspx?id=14580 ページレビューＲＳＳ：http://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/network/ShibGenericRss.aspx?tid=53&fud=logon_date&ref=1&sz=szInfo 2010/6/17に、国立情報学研究所⇒#2083@講義;が

📆2006-8-12 【地域交流】ＢＥＮＴＯＮ夏合宿２００６（ＳＰＰ）＠福島県田村市

ＳＰＰ科学技術体験学習⇒#751@講義; 常葉少年自然の家科学技術体験学習 ●シャボン玉⇒#871@講義; 教師と学生のための化学実験（目次）⇒#400@レビュー; 数学レクリエーションスタイナー比予想 I.スチュアート、日経サイエンス、pp.116-123、1995年2月号⇒#1244@出版物; ●カレーライス料理のわざを科学する　キッチンは実験室（目次）⇒#142@レビュー; BENTON SCHOOL⇒#40@学校; 山形大学工学部・ＢＥＮＴＯＮ　ＳＣＨＯＯＬ合同科学合宿⇒#53@会議; 後藤、舘、上野寿樹 ―――――――― モバイルキッズケミラボ⇒#177@ノート; 地域との交流⇒#1357@講義; 郡山市ふれあい科学館⇒#820@講義;

📆2006-12-8 【論文】化学と教育、SPP科学技術体験合宿における大学と学習塾の連携

受理年月日　2006年12月8日　　受理番号　№6050 ２００７年３月⇒#623@ノート;却下　　拝啓　時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます.　　化学と教育誌編集事業では大変お世話になっております.　　　　貴下がご提出された下記題名報文　　　　『SPP科学技術体験合宿における大学と学習塾の連携』　　　　は受理致しましたのでお知らせいたします.結果につきましては追ってご連絡申し上げます.　　　　なお,今後この件に関するお問合せには,受理番号をお知らせくださいますようお願い申し上げます.　　取り急ぎ,用件のみにて失礼致します.　　敬具　　　　 (社)日本化学会　化学教育協議会　　化学と教育編集委員会　　 ≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒　　 101-8307　千代田区神田駿河台1-5　　社団法人日本化学会化学教育協議会　　化学と教育誌　投稿原稿係　　　　　 TEL:03-3292-6164　FAX:03-3292-6318　　 E-mail:kyoiku@chemistry.or.jp　　 HP: http://edu.chemistry.or.jp/chemedu/kakyo.html　　 ≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒≒ 化学と教育 ⇒#585@ノート;

大学教育の質の保証・向上ならびに電子化及びオープンアクセスの推進の観点から学校教育法第百十三条に基づき、教育研究活動の状況を公表しています。

第百十三条　大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。

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