大学教育の質の保証・向上ならびに 電子化及びオープンアクセスの推進の観点から 学校教育法第百十三条に基づき、 教育研究活動の状況を公表しています。
第百十三条 大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。
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A.1. 環境基本法について学んだ。これは1993年に持続可能な発展という考え方に基づき、地球全体の環境保全を目指し、人類の福祉に貢献することを目的として公布された。近代では化石燃料の大量使用によって大気汚染とそれによる酸性雨、温室効果ガスの増加による地球温暖化が生じている。化石燃料の枯渇や地球温暖化による海面上昇や生態系への影響が懸念される。 ここで、二酸化炭素が大気のどこにとどまるかを調べた。 大気の構造は熱圏、中間圏、成層圏、対流圏からなる。二酸化炭素は成層圏と対流圏の間にとどまることがわかった。 地球の人口は増え続けており、2050年には98億人になると予測されている。人口増加は環境問題だけではなく資源問題も引き起こしており、持続可能な社会の構築が必要となっている。 2. ワークショップではガス会社について考えた。個人でできることとしては天然ガスから低炭素ガスへの転換の提案、会社で大規模にできることとしてはエネルギー転換の途上国と連携することが挙げられた。 3. 環境基本法について学び、化石燃料の大量消費と地球温暖化がもたらす影響と問題の深刻さについて認識した。現代の技術者を目指す上では産業の発展ももちろん大切だが、持続可能な社会の構築に貢献することが大切になると考えた。また、大気の構造について理解していなかったことや、高校で地学を履修していなかったため、今から地学を学びなおしておく必要があると感じた。
A.(1) 講義では、地球温暖化や人口爆発が将来の社会に与える影響について学んだ。気候変動や人口増加は、食料や住居の不足を招き、貧困や社会不安の拡大につながる。その結果、民主主義が弱まり、専制的な政治体制に移行する危険性があることが指摘された。また、地球環境を理解するための学問分野として地学が紹介されたが、日本では高校で地学を履修する生徒が少なく、学習機会が減少していることが挙げられた。例として大気圏の構造や、対流圏・成層圏・中間圏・熱圏の違い、飛行機が飛行する高度などを学んだ。 （2）演題: もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になった際に、売上を伸ばし、給料を受け取る前提で、温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するにはどうしたらいいか、役割:調査、著者:濱田桃樺、共著者名:塩田龍平、久保明裕、佐々木龍亜、坂本彩夏、樫本裕希 地球温暖化対策について、国や個人それぞれの事情を考えながら協力することが、結果的にお互いの利益につながるという点について話し合った。CO2削減は、単なる負担ではなく、自国の将来や次の世代の暮らしを守るための取り組みであると理解した。また、CO2削減は経済成長を止めるものではなく、より効率的で持続可能な産業へ移行するチャンスであることを強調した。環境対策を成長の妨げと考えるのではなく、新たな価値を生み出す機会として社会に伝えていくことが重要だとまとめた。 (3) 地球温暖化や人口問題の解決には、技術だけでなく教育が重要であると感じた。質の低い教育は誤った判断を生む一方で、質の高い教育は社会の未来を支える力になる。特に、日本では地学教育が縮小しており、エネルギー資源や環境問題について体系的に学ぶ機会が少ないことが課題だと思った。そのため、技術者は研究や開発を行うだけでなく、出張授業や教材制作、市民科学などを通じて学びの場をつくる役割も担った方が良いと考えた。また、もし自分が石炭や石油のサプライチェーンに関わる技術者になった場合でもCO2削減は経済成長を止めるものではなく、より持続可能で効率的な産業へ移行するチャンスであることを社会に伝えていきたい。そのように、専門性を公共のために活かし、社会とともに選択を考えていくことが、現代の技術者倫理だと感じた。
A. 高度成長期には石炭石油の大量使用が行われた。これがオゾン層の破壊や温室効果ガスの発生につながった。今はこの大量使用が否定されているが、現状火力発電や鉄鋼の精製に現在も使用されている。世界的にこの問題を解決するため調査研究がなされている。二酸化炭素による排出は国境がないため、国問題ではなく地球全体の問題。そのため地球全体の環境保全のため、環境基本法をはじめとする様々な法律が制定された。これは国内であれば取り締まることが出来るが、グローバルはそこを取り締まる法律がないため、個人の倫理に委ねられる。地球温暖化など人間の活動が活発になった結果、技術者個人ではどうにもならなく、技術者群で考える必要がある。社会とのコンセンサスも必要で、そのためにせかいに発信していくことも倫理である。 私たちはガス会社の技術者になった場合を考えた。個人でできることは天然ガスからCO2排出の少ない低炭素ガスへの転換の提案であり、会社規模でできることはエネルギー転換の途上国と連携することであると話し合った。 私は実際に企業が途上国のエネルギー転換支援のためにどんなことを行っているか調べた。そこで石炭から天然ガスへの転換などを支援している大阪ガス株式会社を見つけた。その会社は補助金を活用して途上国の食品工場で使用している石炭焚蒸気ボイラを高効率なガス焚ボイラに移行することにより、労働環境の改善やCO2排出量の削減を目指している。将来的に１０年間で約76,300tのCO2削減を見込んでいると調べた。こういった会社が実際にあると知り、自国の利益だけではなく途上国と連携しながらグローバル問題の解決に取り組む姿勢に技術者としての責任を感じ、自分たちもそうあるべきだと考えた。
A.(1)講義では、地球温暖化と人口爆発により何が起こってしまうか、そのためにどうすれば良いかの話を聞いた。気候の急激な変動や人口の爆発は、食べるものを減らし、住むところを奪うため、必然的に貧困が増える。貧困により犯罪が増加し、治安が悪くなり、警察権が強まり、民主政治が崩壊し、専制政治になってしまう。それを防ぐためにはどうすればいいかを伝える質の高い教育をすることである。また、環境対策の一例としてLCCM住宅があり、これはCO2排出量を減らす先導的な脱炭素化住宅である。 (2)発表は、環境対策として各国はどうすればいいかを演題とし、グループ名は決めず、樫本裕希、塩田龍平さん、坂本彩夏さん、佐々木龍亞さん、久保明裕さん、濱田桃樺さんで行い、自身はリソースとしての役割を担った。まず、各国はそれぞれ協力し合うことが重要であると考えた。そのためにはそれぞれの国の事情をしっかりと考慮する必要がある。これは必ず必要になると考える。そして、それぞれの国内で国が主導して環境対策に取り組む必要があると考えた。 (3)復習として、講義に関連付けて化学の観点からの環境対策を調べた。その例として有害溶媒を使用しない合成、副生成物が少ない反応設計、常温・常圧で進行する反応などがある。これをすることにより、廃液・廃棄物の削減、作業者や環境への毒性を低減することができる。また、触媒の利用で原料やエネルギー消費の削減、副生成物の大幅減少を達成することができる。このような手間や経費はかかるが少しでも環境に配慮した製品を作ることが化学メーカーの義務であると考えた。
A.【講義の再話】 環境について考えた際に、地学の知識は必須です。なぜなら、環境汚染物質や有害物質に国境はないからです。この排出したガスは果たしてどこに行き、どこに影響を及ぼすのか？そういった視点が常に大事であると言えます。また、重要な概念として環境トリレンマというものがあり、人口増加、環境、資源の3つは相互に影響し合うトリレンマ状態です。あちらが立てばこちらが立たず、といった状況に陥ってしまいます。この状態でやることは、技術者として社会にコンセンサスを取ることであり、常に正しい情報を発信し、民衆の判断を正確にできるようにすることが責務です。 【発表の要旨】 演題：火力発電の技術について グループ名：技術者倫理 グループメンバー：小笠原大地、揚妻伊吹、黒澤行将、、川端萌香、長橋昂汰 CRediTにおける分類：Investigation 私たちは日本の火力発電技術について調べ、どのような現状で、どのような改良が行われているのか議論しました。日本は確かに火力発電に依存していますが、一方で、近年の技術では火力発電の効率を38%から55%に引き上げたというものがありました。できる範囲で温室効果ガス削減の努力をしていることを知ることができました。 【復習の内容】 火力発電について改めて調べてみると、当然ではあるのだが、ただ石炭を燃やすだけではなく、超臨界流体のような発展的な科学技術が使われていることがわかる。新しい知見を新技術にどのように適応できるか？という視点は非常に重要であると感じる。
A.食べ物があり、帰って眠れる家があることは、最も基本的で大きな幸福である。しかし気候変動の急激化や人口増加は、食料生産を圧迫し、居住地や雇用を奪い、貧困を拡大させる。貧困が深まれば資源の奪い合いが起こり、治安維持を名目に警察権が強化され、民主政治が後退し専制へ傾く危険がある。必要なのは「どうすればよいか」を具体的に伝える教育であり、教育は良質なら未来を守る一方、劣悪なら不幸を増幅する二面性を持つ。脱炭素の実装例として、LCCM住宅は建設・運用・廃棄までのCO2を最小化し、太陽光などで創出した再エネによりライフサイクル収支をマイナスにする。さらにV2HはEV電池を住宅用蓄電（ESS）として活用するが、安全な再利用には電池の検査・評価が不可欠である。温暖化対策は排出削減の「緩和」と被害回避の「適応」の二本柱で、地球規模では被害者は人類全体となる。よって技術者は安全と社会影響を踏まえ、次世代へ知識と態度を継承する責務を負う。現状、日本の高校で地学（資源・環境・大気・海を扱うアースサイエンス）を履修する生徒は極めて少なく、教員不足で開講できない学校も増えている。エネルギーは固体（石炭等）・液体（石油等）・気体（LNG等）で備蓄と輸送方法が異なり、燃料は危険物として管理が必要だ。電気は原則そのまま備蓄できず、今使う電気は今作っているため、発電・送配電・蓄電を含む全体最適が求められる。こうした基礎理解を支える質の高い教育を施す主体は私たちであり、子ども世代に残す価値を守るために、学びを現場の行動へ落とし込むことが重要である。身近な安全・省エネの実践から始め、学びを継続的に更新していくべきだ。国ごとの事情を考慮する 協力した方が得 国内では国が主導して環境に取り組む ex）大気環境配慮型ガソリンスタンドの認定制度
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A.(1)講義では、環境のトリレンマ解決には、技術者と社会の連携が不可欠であると学び、技術者は専門用語を避け、相手に分かりやすく根拠を示して説明し、具体的提案や意見尊重で理解を深める姿勢が大切だと学んだ。国際問題についても条約や法規の観点から考察した。海洋プラスチック対策や炭素中立技術の推進、地学教育の復活・啓発活動を通じ、社会と共に持続可能な社会づくりに主体的に関わることが現代の技術者倫理であるとわかった。 (2)ワークショップでは、もし自分が石炭・石油のサプライチェーンの一員だったらについて考えた。石炭・石油のサプライチェーンの技術者としては、資源の採掘・輸送・精製・貯蔵・供給までの各工程を支える役割を担います。採掘現場では効率的で安全な掘削技術を設計し、輸送ではパイプラインやタンカーの運用を最適化します。精製工程では設備の運転管理や環境負荷低減のための技術改良を行い、エネルギーの安定供給を支えつつ、カーボンニュートラル化に向けた技術開発にも貢献できます。 (3) 環境のトリレンマに対応するには、技術者と社会の連携が不可欠である。技術者は専門知識を分かりやすく伝えるため、専門用語を避け、相手に合わせた表現で根拠を示しながら説明することが求められる。また、具体的な提案や相手の意見を尊重する姿勢によって理解を深める工夫も重要である。国際的な環境問題の解決には、国家間協調や条約・法規が必要であるが、強制力は弱く、各国の自主的取り組みに依存している。そのため、技術者は国際合意や共通の技術基準、倫理を理解した上で、責任ある技術の開発・実践を行う必要がある。特に海洋プラスチック問題では、リサイクルしやすい設計や生分解性素材の開発など、環境配慮型の技術づくりが求められる。技術者一人ひとりが材料の特性や環境影響を理解し、改善策や情報を共有することが、持続可能な社会への貢献につながる。SDGsの達成においても、技術者は経済的発展だけを追求せず、人類共通の課題解決に貢献する責任を負うべきである。特に達成が遅れる分野では、資源効率化や炭素中立技術の開発を主導し、社会・環境・未来世代への影響を考慮した技術を提案・実践することが求められる。また、日本ではSDGs目標4「質の高い教育をみんなに」に関して地学教育の軽視が課題である。地学は資源、環境、気候変動など地球規模課題の理解に不可欠であるにもかかわらず、高校での履修率はわずか1.2％にとどまり、教員不足や授業未開講が問題となっている。その結果、次世代の技術者が環境問題を正しく理解する機会が失われている。持続可能な社会の実現には、地学教育の復活と普及が不可欠であり、技術者個人には、出前授業やオンライン講義、講演会、動画配信、地域イベントなどを通じて地球科学への関心を広げ、社会全体の環境理解を促す啓発活動が求められる。教育現場と連携した教材開発や授業支援も、専門知識を次世代教育に活かす重要な手段である。このように、技術者は専門性を社会に分かりやすく伝え、国際的責任ある技術を開発し、教育・啓発活動を通じて持続可能な社会づくりに主体的に関わることが現代の技術者倫理である。
A.1)第6回の講義は地球環境についてであり、地球環境とは大気、海、水、生態系などが含まれ、自分たちが生きる環境を取り巻くものである。大気の構造は4層に分かれており、高度が高い順に熱圏、中間圏、成層圏、対流圏といい、中でもオゾン層は高度20~30kmの範囲にあたり、成層圏に含まれる。また、飛行機は高度10kmのあたりを飛行しており、これは対流圏に含まれる。そして、物心が着いた頃から問題視されている地球温暖化の原因である二酸化炭素やフロンなどの温室効果ガスは対流圏や成層圏のオゾン層のあたりにとどまり、これにより地球から熱が出ていかないビニールハウス状態になってしまっている。その他には環境トリレンマについて学び、環境トリレンマとは資源・エネルギー・食糧、人口増加・経済発展、地球環境の3つの要素が重なることで迫りくる人類の危機を示しているものである。 2)グループワークでは、持続可能な社会のためにできることについて考えた。個人でできることとして、日常生活の中での、省エネ、節水や、ゴミの削減、移動手段などが挙がった。ただ、これらは世界規模で行わなければ効果が出ないと考えており、これによる持続可能な社会の実現はなかなか難しいと考えた。 3)その他には、クリーンエネルギーとして、潮力発電について調べた。潮力発電とは、月の引力などで起こる潮の満ち引き（潮汐）のエネルギーを利用して発電する方法の潮汐発電と潮の流れを利用する、潮流発電があり。中でも潮流発電は潮の流れをエネルギーに変えるため、膨大なエネルギーかつ、安定供給が可能とされており、海に囲まれている日本に最適な発電方法だと考えた。しかし、コストの高さや、安定的な潮の流れを確保出来る箇所の少なさ、地域住民との漁業権との調整など様々な課題があることがわかった。
A. 大気層圏について学んだ。大気層圏は地表に近い順に対流圏、成層圏、中間圏、熱圏で構成されている。SDGsという世界的な取り組みがある。正式名称はSustainable Development Goalsで、未来のために持続的な社会を創ろうという取り組みである。日本もSDGsについて取り組んでいるが、発電の大半を化石燃料を燃やして発電する火力発電に依存しているため、今後どのように改善するのかが課題である。 演題：石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者のとき、どうやって自分たちの製品をアピールするか、グループ名：技術者倫理、グループに属した人：長橋昂汰、小笠原大地、黒沢行博、揚妻伊吹（概念化）、長嶋託志、川端萌菜 私たちのグループでは、石炭や石油の消費量が従来よりも〇%で同じ量の製品を作れることをアピールすれば良いと考えた。理由としてSDGsによりこの業界への風当たりが強いため、どれだけ効率よく生産できるかが重要であると感じたからである。 日本と他国が国際法規範に従っているかについて調べた。日本は国際法規範に遵守していたことが分かった。イタリアは日本と似ており、一般に承認された国際法規範に従っている。オーストリア連邦においては一般的に承認された国際法規は、連邦法の構成部分として効力を有するとしている。このように他の国においても、日本と同じような扱われ方をしていると考える。グローバルな環境問題に対する条約としてパリ協定が挙げられる。この協定は温室効果ガスを削減することを目的として2015年に採択された。しかし、京都議定書と違い努力義務であった。私が技術者としてできることは周りの技術者と協力して、努力義務であったとしても、決められた項目を遵守して環境を守ることであると考える。
A.（1）今回の授業では地球温暖化と人工爆発について学びました。人間は豊かな生活を求めて、食料の生産、資源・エネルギーの開発などを拡大させてきたと分かりました。化石燃料の枯渇する恐れとともに、地球温暖化による海面上昇や気象への影響、生態系への影響などが生じる可能性があると分かりました。1993年には環境基本法が公布されたと分かりました。大気の構造について学びました。大気の構造は熱圏、中間圏、成層圏、対流圏の4つに分かれていると分かりました。飛行機は対流圏の上部と成層圏の下部に通っていると分かりました。レイノルズ数によって対流圏か成層圏かを区別することができると分かりました。イースター島の悲劇とはかつて森林が豊かだったイースター島で、人口増加と資源の過剰消費特に森林破壊が原因となって、食料不足や部族間抗争が激化し、文明が崩壊した出来事であり。このことから自然はとても大切だと分かりました。公害問題から環境問題へとなりグローバルな問題となっていると分かりました。グローバルな問題となると法律がなく条約しかなく強制力がなく取り締まることができないと分かりました。（2）ワークショップの課題ではもし、石油・石炭のサプライチェーンの中の技術者になったらについて話し合いました。ガソリンについて話し合い燃費の向上やバイオ混合燃料などについて調べました。（3）今回の授業では地球温暖化と人口爆発について学びました。歴史から様々な起きてきた問題をもとに解決していくことが重要だと感じました。
A.１．環境問題は、個人の技術者の努力ではどうすることのできない問題であり、国民も環境保全に取り組んでいかなくてはならない。そこで技術者は国民に向けて、コンセンサスを取るために、情報を発信、提供、技術を開発することが技術者の倫理となる。また、環境問題は、国境を越えて影響を及ぼすこともあるので、地球レベルで考えていくことが大切である。 ２．演題：もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？ グループ名：毒ガエル 共著者名：榎本理沙、鈴木健生、羽生胡桃、青木優奈、内藤樹 もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったらどのような技術を開発し、環境問題の解決につなげていくのか。私たちのグループでは、ガソリンについて二つの技術について考えた。一つ目は、車などの燃費を向上させること。二つ目は、ガソリンをバイオ混合燃料にすることや、二酸化炭素の出ない代替燃料を加えること。これらの技術により、二酸化炭素の排出量を減らすことができる。このような技術を開発することで、環境問題に貢献できるのではないかと考えた。 ３．グローバルな環境問題に関する条約の気候変動枠組み条約について調べた。この条約は大気中の温室効果ガスの濃度を安定化させることを究極の目的として、地球温暖化がもたらす様々な悪影響を防止するための条約である。他にもさまざまな条約が締結されているが、条約には強制力がないため、正しく実行できるかは個人や国家の倫理観が必要となる。そんななか技術者としてできることは、国際条約の仕組みや意義を理解し、どのような技術が必要なのかなどを意識して技術の開発や応用を行うことが大切であると考える。
A.（1）地球温暖化の主な要因は、鉄鋼業やエネルギー生産などによる化石燃料の大量使用であり、温室効果ガスの増加や資源枯渇が問題となっている。フロンガスはエアコンなどに使用され、地上では化学的に安定で分解されにくいが、成層圏で強い紫外線を受けると分解し、放出された塩素原子がオゾン層を破壊する。この反応は塩素原子が再生されるため繰り返し起こる。二酸化炭素は対流圏にほぼ均一に存在し、環境問題は特定の国だけでなく地球全体の責任として『環境基本法』の理念に基づき対処する必要がある。技術者としては、社会とコンセンサスをとらなければいけない（2）グループワークでは環境と製品製造について学んだ。1つの方法として環境規制が厳しいヨーロッパで製造・販売を行うという方法が挙げられた。ヨーロッパの環境規制は、予防原則に基づき有害物質の使用や排出を厳格に管理されており、例えば、REACH規則などにより企業に高い環境責任が求められている。 （3）イースター島の悲劇とは、モアイ像を運ぶため・人口増加による食糧確保のため・燃料確保のために島中の木を切り倒した。この森林破壊の結果、木造の家に住むことができず、洞窟の中で原始的な生活をせざるを得なくなり、カヌー・網を作れないため、漁もできなくなった。イースター島とは、チリ沿岸西方3700kmの太平洋に隔絶された小さな火山島であるため、閉ざされた空間と言える。この空間で環境破壊を続けると、文明は資源の枯渇によってほぼ全滅したという環境問題の事例として知られるようになった。
A.(1)現代と未来の地球温暖化、そして人口爆発という問題に差し当たって、エネルギー資源や食料の奪い合いは必至の未来だ。そして、その略奪を防ぐには質の高い教育が必要不可欠である。今回は、高校のおいて地学の履修者が少ないということに焦点を当てた。持続可能な社会へ向けて世界的な取り組みが進む中、日本の高校教育では、地学を履修する生徒は1.2％でさらに減少しています。地学の教員採用もなく、地学を開講しない高校が増えています。学校があっても地学の先生がおらず、地学の授業を受けられない。このような状況でどうやってエネルギー資源や環境保全に対する姿勢を育んでいけばよいのだろうか。 (2)プラスチックというのは自動車、家電、医療などなど幅広く使われている。そして、プラスチックを製造するには、ナフサ分解・重合が必須で、多量の二酸化炭素を排出する。これらの解決策として、バイオプラスチックの導入や再生可能エネルギーを生産ラインに導入すること、原料の再利用などが挙げられます。 (3)本講義を通して、ひとつ私の意見を言わせてもらうと、私も高校で地学を学ばなかったのですが、地理を学んでおり、それを通して世界のエネルギー事情や環境保全に対する取り組みなど様々なことを学ぶことができました。地学でしか学べないこともあるのかもしれませんが、地学を学ばなかったことによって、エネルギー資源や環境保全に対する姿勢を育むことができないということにはならないと思います。
A. 生活をより豊かにするため，食料の生産や資源・エネルギーの開発といった面で新しい技術が開発されていった。資源として主流となっている化石燃料は，電気生産や鉄の精製といった工業に関わる過程でも多く使用されている。環境問題は地球規模で取り扱われる問題であり，国どうしの境界がないため自国内で完結できる問題ではない。例えば，フロンのような温室効果ガスによるオゾン層の破壊によって，地球全体の気温が上昇しているといった問題が発生していると考えられる。また，公害が環境問題に発展したケースもある。過去の環境問題から工学倫理を学ぶことは，将来技術者として働く中で同じ問題を起こさないために必要な倫理を身につけるために不可欠である。 二酸化炭素削減のための取り組み 大阪琉音、吉田好、沖杉紗琶、鈴石葵、加藤さなみ、嘉規円花（意見出し） 二酸化炭素の排出を削減するための策をグループで考えた。まず製造過程における排出物を減らすことでごみ処理の際に排出される二酸化炭素の削減に貢献できると考える。また，カーボンリサイクルマップという，二酸化炭素の排出量を適切にマネジメントするための計画を立てることも重要である。さらに製品を輸送する経路を工夫し，輸送車からの二酸化炭素の排出を削減することもできる。 自分が技術者として働くとき，公害につながる可能性を見出したときは必ず改善する義務があると思う。そのために，過去の公害から学び，その知識を伝えるときには、誰にでも分かりやすく表現することや根拠を示して聞き手を納得させることが必要であると考える。
A. 公共の福祉を中心に考えるとき、経済発展・エネルギーや資源の確保・環境保全の追求のトリレンマが生じる。ここで技術者には個人だけでなく、社会・技術者群の視点をもつ技術倫理も求められる。また、これまでに挙げた事故の例はローカルなものであったが、地球温暖化などのグローバルな問題はより複雑である。余談だが二酸化炭素の増加と赤外線の吸収による温暖化が問題になっているのは対流圏、紫外線により分解されたフロンがオゾン層を破壊するのは成層圏である。ゲーム理論的に言えばプレーヤーはガバナンス側であり、ルールの強制力や実効性は弱く、各国の倫理観や自主性に依存する。自国や企業の利益だけでなく、人類全体の持続可能な未来を見据えた協力的な行動が求められている。 今回は「石炭・石油製品をひとつ選び、その製品の製造に携わる技術者ならば、売上を伸ばし給料を得つつも、温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するにはどうしたらいいか。」を演題として議論した。グループ名は未記入で、私は調査を担当した。共同著者は山?紀々香、山根寿々、横山咲、金子乃々楓、佐藤陽菜。ガソリンは、精製・使用・廃棄時の燃焼で二酸化炭素を大量に排出する。カーボンリサイクルと呼ばれる取り組みではCCUSの導入し二酸化炭素を回収・貯蔵し、メタノールや合成燃料への再利用が行われている。 復習では、講義の内容について考えを深めた。技術者が社会とコミュニケーションをとり、コンセンサスを得るうえでは、説明責任と対話姿勢をもち、専門知識を社会にわかりやすく伝え、意見交換を重ねることで相互理解と信頼を得て、合意を築いていくことが重要である。倫理や社会的責任について継続的に学び、科学的根拠に基づいて社会の課題解決に貢献する姿勢を忘れてはならない。このような活動により、社会の信頼を得ながら、持続可能な技術の発展を目指すことができると考える。
A.第６回 【講義の再話】 人は環境に対応しながら食料の生産・科学技術を発展させてきた。石炭をよく使うのは火力発電である。効率の良い発電方法として原子力発電があるが東日本の影響を受けて以来、主流は火力発電のままである。汚染水などが環境に悪影響を及ぼす。このようなことを防ぐために環境基本法がある。二酸化炭素は地球全体に広がる。そのためどこから排出されたのか特定するのは今のところできない。 大気の構造は地上に近い方から対流圏、成層圏、中間圏，熱圏、（外気圏）である。また旅客飛行機は距離が短いと地上から8㎞（対流圏）、距離が長いと地上から12㎞（成層圏）を通過する。成層圏は対流圏より空気抵抗がすくないため燃費が良くなる。また気温に着目すると対流圏と中間層は高度上昇に伴い気温は下がり、成層圏は高度上昇に伴い気温が下がる。熱圏は高度上昇に伴い気温も上がり、およそ数百?1000℃になる。大気圏の境目を区別するにはレイノルズ数を用いる。 オゾン層は成層圏に存在する。二酸化炭素の濃度が最も高いのは対流圏である。一方フロンは軽いため時間をかけて成層圏まで上がっていき、オゾン層を破壊する。 観察方法には実験（屋内）、巡検（屋外）がる。地学を学ぶには巡検する必要がある。 環境容量は地球の収容可能個体数である。経済発展、資源などは環境と共存できない。この問題を解決するには技術者個人ではなく、技術者群で啓発していく必要がある。 石炭・石油サプライチェーンは製品を作るのにおいて非常に重要である。この使用量を減らすには、会社内に電気自動車の充電場所を作り、社用車を電気自動車にする。生産効率を上げる。エアコンを動かす設備を変え、たとえばソーラーパネルを使用するようにする。 【発表の要旨】 演題 もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？ グループ名 空白 役割 責任著者 共著者 井上楓夏、江幡ちはる、佐々木敬之郎、松原周凛、金剛寺享有 石炭・石油サプライチェーンは製品を作るのにおいて非常に重要である。二酸化炭素排出量を減らすためにはこの石油・石炭の使用量を減らす必要があると考えた。会社内に電気自動車の充電場所を作り社用車を電気自動車にする、生産効率を上げる、エアコンを動かす設備を変えたとえばソーラーパネルを使用するようにするなどといった方法が考えられる。 【復習の内容】 トピック名 SDGｓ－さらなる発展より、まずは持続可能に― SDGsの中に例えば食糧問題が含まれる。最近で話題のトピックの一つとしてお米の物価上昇が挙げられる。この対策として農業者の給与を上げるということを思いついた。もしくは高齢化、後継不足の問題を解決するために機械の導入をして若い人にも副業として頑張ってもらう、いっそのこと自治体が管理するといった方法も有効であると考えた。
A.(1)人と環境、食料の生産は重要である。そのエネルギーとしての(火力発電、コークス)石炭石油が否定される時代になってきている。なぜなら、酸性雨、オゾン層の破壊（フロンガス）が起きているからである。しかし、工場が災害で影響受けて漏出しても工場の責任であり、マイクロプラスチック（魚死ぬ）で環境を汚しているのも実際にヒトであるため、責任を持つことが必要である。そのため、国民がやるべきこととして、地球全体の持続可能がある。地球の大気圏の構造として、対流圏、成層圏、中間圏、熱圏の4つの圏と温度・気圧があるが、大気圏の構造で、問題となる物質がどこにあるのかというと、オゾンは成層圏、二酸化炭素は対流圏にある。地学を学ぶ環境がなくなってきているのが現実である。観察は客観的に行う。実験(室内)巡検(屋外)地層の角度を測る、海で標本つくる山歩きなどするというのが地学の際に行うことである。 (2)環境は、ガソリンを使う時などに二酸化炭素が出るなど問題がでるが、その解決のために、再生可能エネルギーを使ったり、循環型のデザインを使うなどが大切である。また、伝える方法としては、論文を書いて、理論を持って伝えることや、色々な言語でかいたり、子供にもわかりやすくというのが大切である。 (3)技術者倫理はインドボパールなど技術者が理解してそこで止まれば解決できたかもしれない部分が多い。技術倫理は技術者群になって地球の問題解決できる。環境のために、何ができるのか、技術者目線でも考え、国民目線としても考えることで、防げることは多くなると感じる。
A.(1) 未来へ向けて、地球温暖化と人口爆発はいずれも人類活動が地球環境に与える重大な影響としてとらえる必要がある。地球温暖化は化石燃料の使用による温室効果ガス増加が主な原因で、気候変動や生態系破壊、自然災害の激甚化を招いている。一方、人口爆発には核実験や大規模産業事故などが含まれ、放射性物質や有害物質の拡散、局地的な環境破壊を引き起こす。これらは人間の予見可能な行為によるリスクであり、技術の利用と同時に国際的な規制、環境配慮、持続可能な社会構築が不可欠である。 (2） グループワークでは、もしあなたが会社員だとして環境保護のために何ができるかについて話し合いました。話し合いの結果、製品を作る際の原料当たりの生産効率を上げることにより、燃料の使用量を減らすや社用車を電気自動車にするなどの案が出ました。二酸化炭素の排出を極力減らすことが最善の策であると考えました。 (3) 本講義の復習として、現在二酸化炭素の排出を減らす手段として取られているものについて調べました。代表的なものとしては再生可能エネルギーの導入で、太陽光・風力などを利用し、化石燃料への依存を減らす方法である。また、省エネルギー化も重要で、高効率な設備や断熱性の高い建物、LED照明の普及によりエネルギー消費そのものを抑える。交通分野では電気自動車や公共交通の利用促進が進められている。さらに、森林保全や植林による吸収源の拡大、CO2を回収・貯留する技術の活用など、多角的な対策を組み合わせることが求められている。
A.
A. 環境問題は地球規模で考えるべき課題であり、食料生産やエネルギー利用と深く関わっている。石炭や石油は近代の有機工業を支えた一方で、大気汚染や地球温暖化を引き起こし、現在も鉄鋼業のコークスや火力発電で大量に消費されている。エアコンなどに使われたフロンガスはオゾン層を破壊し、紫外線が強まる原因となった。また、マイクロプラスチックの問題も深刻化している。環境基本法が示すように、二酸化炭素は国境を越えて拡散するため、環境保全は国単位ではなく地球規模で取り組む必要がある。大気は対流圏・成層圏などの構造を持ち、各層で影響を受ける物質も異なる。環境トリレンマ（人口・資源・環境）のように複合的な課題も多く、技術者一人ではなく技術者群で考える姿勢が重要である。化石燃料依存が続く現状を踏まえ、巡検などを通してデータに基づく環境対策が求められている。 もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら、技術者として、まず社用車を電気自動車へ段階的に移行することで化石燃料への依存を下げ、走行時のCO?排出を大幅に減らす。また、製造工程では高効率な設備や省エネ型の生産ラインを導入し、不要な電力・燃料消費を抑えることが重要である。さらに、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを積極的に取り入れることで、環境負荷の小さい持続可能な生産体制を構築できると考える。 化石燃料依存について振り返ると、私たちの社会は依然として石炭・石油に大きく頼っており、その影響が環境問題を深刻化させていることが分かる。火力発電や鉄鋼生産では現在も大量の化石燃料が使われ、燃焼時に発生するCO?は地球規模で温暖化を加速させる。また、化石燃料は有限資源であり、人口増加や経済発展が進むほど負担が増し、持続可能性が損なわれる。こうした状況から、化石燃料からの脱却とエネルギー転換を進めることが、技術者に求められる重要な課題だと感じた。
A.（１） 講義の再話 地球温暖化と人口爆発は、将来社会に深刻な影響を及ぼす課題である。石炭はコークス原料や火力発電に用いられ、大量消費によってエネルギー供給を支えてきたが、同時に多量の二酸化炭素を排出してきた。人口増加に伴い、経済成長やエネルギー確保の必要性は高まる一方で、環境保全との両立が困難になる。これは経済成長、資源・エネルギー供給、環境保全が相互に対立する環境トリレンマの典型例であり、持続可能な社会に向けた技術革新と制度設計が求められる。 （２）発表の要旨 演題 もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら 共著者名 竹名呉羽, 山口琉夏, 五十嵐稔二, 後藤将太 役割 提案者 発表の要旨 石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者となった場合、CO?排出削減と再利用の両立が重要となる。燃焼効率の向上や 設備の省エネルギー化によりCO?排出量を抑制するとともに、回収したCO?を化学原料や合成燃料、炭酸塩材料として再利用する技術の導入が有効である。既存エネルギーを担いながら、排出量低減に取り組む姿勢が技術者の責任である。 （３）復習の内容 環境トリレンマに向けた技術者群と社会の連携 環境トリレンマとは、経済成長、資源・エネルギー供給、環境保全が相互に対立する問題である。この克服には、技術者だけでなく社会全体の連携が不可欠である。技術者群は省エネルギー技術や再生可能エネルギーの開発を担い、社会は制度設計や行動変容を通じてそれを支えるというように両者が相互に理解し協力することで、持続可能な解決策の実現が可能になると考える。
A.(１)地球温暖化と人口爆発について学んだ。20世紀後半から石炭や石油の使用が増加し、温室効果ガスによる地球温暖化が進行した。CO2は対流圏、フロンは成層圏に位置していると知った。例として、イースター島の悲劇を取り上げた。森林伐採が進み、島の生態系が崩壊した。森林が焼失したことにより、農業生産が低下し、食料が不足し、人工減少が生じた。また、レイチェルカーソンの「沈黙の春」について取り上げ、化学農薬が生態系に深刻な影響を与えるということを表したと学んだ。さらに、環境トリレンマについて学び、経済発展と環境は同時成立しないと分かった。つまり、資源、エネルギー、食糧も環境とは同時成立しないということである。 (２)ワークショップでは、灯油というグループで青木優菜、伊藤夢、永井日菜、森崎ひまり、渡部愁羽と議論し、私は、執筆を担当した。石炭・石油サプライチェーンの技術者として取り組むべきことを考え、プラスチック製品を選択した。技術者として、製造工程の脱炭素化、製品設計の工夫を行うことが求められる。リサイクルプラスチックや、バイオマス燃料の導入も効果的であると考えた。現場での責任として、安全第一に、老朽化設備の点検や以上の素早い報告が求められる。クリーンで責任あるエネルギー供給体制を設計、提案することが求められると結論付けた。 (３) 技術者が社会とコミニュケーションをとり、コンセンサスを得るためには、社会に情報を発信して伝えることが重要である。共同で意志決定の場を作り、意見交換をすること、市民、行政、専門家との意見交換を行うことが重要であると考えた。地学を啓発するために、オンライン授業やVRといった教材を用いることで遠隔から学ぶことができるシステムを構築できる。現地に先生がいなくても授業を行うことができ、さらに、複数の学校で同時に同じ内容の授業を行うことが可能になるため、先生側の負担も軽減できると考える。また、学校で公開講座を行い、子供だけでなく、地域の市民も巻き込んで地学を学ぶことができる機会を提供する。さらに、SDGｓの観点から、技術者は、新しい製品を作る際に、製造から廃棄までの全体の環境負荷を考える必要があると考えた。資源循環型の素材の使用や、再生可能エネルギーの活用を行いう必要がある。
A. 地球温暖化やオゾン層破壊を超える課題であり、国際社会はウィーン条約やモントリオール議定書などの枠組みで規制を進めてきた。特にモントリオール議定書は、先進国と途上国の協力によりオゾン層回復に成功した事例である。しかし、国際法には強制力の限界があり、履行には国民の倫理意識や教育が不可欠である。技術者は環境負荷低減技術の開発や国際基準に沿った提案を通じ、持続可能な社会の構築に貢献する責任を負う。 SDGs採択の背景には、気候変動や資源枯渇など従来の成長モデルでは対応できない課題がある。技術者教育では、倫理とSDGsを結び付け、社会課題解決力を育成する取り組みが進められている。今後は、技術者が「社会に貢献する技術」を自問し、現場の課題に即した解決策を提示することが求められる。また、日本では地学教育の履修率低下がSDGs目標４の達成を妨げており、技術者は教育活動や政策提言を通じて科学的素養の向上に寄与する必要がある。 さらに、化学燃料による二酸化炭素排出削減にはカーボンリサイクル技術が注目されている。二酸化炭素と水素から合成燃料を製造することで、ガソリン代替燃料として利用可能となり、環境負荷を低減できる。製油所での二酸化炭素回収・利用は企業価値向上にもつながり、政府支援や産業連携による普及が不可欠である。技術者は環境と経済の両立を目指す「橋渡し役」として、持続可能な未来を切り開く責務を担っている。
A.?イースター島では、人口増加や石像建設のために森林を使い尽くし、資源枯渇から文明が崩壊した。これは閉ざされた環境での過剰利用が招く悲劇の例である。20世紀にはカーソンが『沈黙の春』で化学物質の危険性を警告し、環境問題が世界的に認識された。1970年代以降、国連会議や報告書を通じて地球は一つという考えや、経済発展と環境保全を両立する持続可能な開発の理念が国際社会に定着していった。 今回のグループワークは、もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？である。 ?演題は、もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？であり、グループ名は名無し、属した人は、 三好駿斗、日野湧太、小原舜、小田希紗良、福田徳馬、須藤春翔であり、役割は調査係。今回はガス会社について考えた。個人でできることとしては、天然ガスから、CO2排出の少ない低炭素ガスへの転換の提案であり、会社・大規模でできることとしてはエネルギー転換の途上国と連携することが挙げられた。 ?私は科学技術の責任について考えた。科学技術は人々の生活を豊かにする一方で、使い方を誤れば深刻な被害を社会や環境にもたらす。そのため、科学技術に関わる者には、成果だけでなく長期的な影響まで見通す責任がある。イースター島の森林破壊や『沈黙の春』が示すように、短期的利益や利便性を優先した技術利用は、後に取り返しのつかない結果を招くことがある。科学者や技術者は、危険性や不確実性を正確に示し、社会に警鐘を鳴らす役割を担う。また、経済発展と環境保全の両立を目指す持続可能な開発の視点を持ち、次世代への影響を考慮して技術を選択・制御する姿勢こそが、現代の科学技術に求められる責任である。
A.(1)近年、地学を履修する生徒が減少傾向にあり、エネルギー資源や環境保全に対する姿勢を育む場が失われている。地学を啓発するためにはどうすればよいか考える。またSDGsは、各国の政府、自治体、非政府組織、非営利団体、民間企業、個人にも共通する目標である。持続可能な開発目標を掲げるということは、もはや持続不能な状況であるということである。日本は「飢餓をゼロに」「気候変動に具体的な対策を」などに深刻な課題があると評されており、技術者の意識をどう変える必要があるかを考えた。 (2)ガソリンをテーマとして選んだ。問題点として、原油の採掘、ガソリンの燃焼、精製所、廃棄段階における二酸化炭素の排出が挙げられる。これらを解決するためには、CCUSを導入し、二酸化炭素を回収・貯留、メタノールや合成燃料へ再利用する(カーボンリサイクル)ことが必要である。 (3)技術者は専門用語や技術的背景を市民に分かりやすく説明する力を養い、生活者の視点に立った情報発信を行うべきであり、社会の声を設計に反映させる姿勢が求められる。また技術者は「経済性・効率性の追求」から「持続可能性の追求」へ転換する必要がある。単に技術を提供するだけではなく、誰にどう影響するかを想像し、設計段階から社旗的・環境的影響を考慮する必要がある。また地域の学校と連携し出前授業や教材提供を行うことで、地学教育の視野を広げ、地学に対する興味を持ってもらうことが可能になる。
A.（１）講義内容の再話 本講義では、技術が社会と環境に及ぼす影響を総合的に捉える姿勢の重要性が強調されて説かれた。SDGsの観点からは、大気の構造や成層圏オゾンを破壊するフロン、対流圏で温室効果を高めるCO?など、工学的知識がそのまま社会課題の理解につながることを。また再確認し、CO?削減のための再生可能エネルギーの導入や地中貯留といった技術的解決策も取り上げられた。情報技術の分野では、WinnyのようなP2P共有が生んだ違法利用と、Spotifyのストリーミング方式のように社会的課題に応じ技術が進化する例が示され、制度面ではプロバイダ責任制限法など法整備の意義も論じられた。さらに、核兵器や生物兵器開発のように、技術者の好奇心や名誉心が重大な倫理的問題と衝突する側面も指摘され、肯定的意見だけでなく社会の批判にも耳を傾ける姿勢が求められるということを言った。技術は中立的で価値あるものではなく、技術者自身の判断が社会の未来を左右することを学んだ。 （２）ワークショップ課題の発表要旨 CO2削減について メンバー 和田雄磨 西島光汰郎 日下陽太 小野翔太 CO2の排出量を減らすにはどうすればいいのかについて議論した。生分解性プラスチックを利用することにより、プラスチック処理の際に発生するCO2を削減しようと考えた。生分解により火力に頼ることなくプラスチックを分解する可能性には涙を禁じ得ない。 （３）復習の内容 大気についてまとめた。大気は高度によって対流圏・成層圏・中間圏・熱圏の4層に分かれる。地表から約10kmまでの対流圏は天気変化が起こる領域で、気温は高度とともに低下する。成層圏はオゾン層が存在し、紫外線を吸収して気温が上昇するのが特徴。さらに上の中間圏は再び気温が低下し、流星が燃える層として知られる。最も外側の熱圏では太陽放射の影響で気温が大きく上昇し、国際宇宙ステーションもこの付近を周回している。
A. 第6回目は、未来へ向けて、地球温暖化と人口爆発というテーマを掲げ授業が進められました。地球のエネルギー資源について具体的に学びました。石炭石油は主なエネルギー資源として世界中で使われているが、これらエネルギーによる酸性雨も問題となっています。利益がある分不利益も生じ、そのどちらも一生に関わることなので難しい塩梅だな思います。このことから、現在はプラスチックに代わる別なものを使用するよう運動しているようです。持続可能の発展の考え方に基づき、地球全体(グローバル)で考えていく必要があります。具体的にはバイオマス燃料など使用したりするなどが挙げられるかと思います。また、大気の構造も学び、熱圏にはオーロラ、流星があり1060℃～2000℃、中間圏には夜光雲があり、-90℃、成層圏には気球やオゾン層があり、－50℃～60℃であることがわかりました。そして、我々が飛行機で容易にいくことが可能な対流圏は高度11kmでありました。よく環境汚染で問題となっている二酸化炭素は、対流圏を中心に存在し、成層圏まで均一に広がっています。フロンは、成層圏のオゾン層あたりに広がっています。近年、オゾン層のフロンによる破壊が問題になっているが、この状況を日本が初めて南極昭和基地で発見しました。とても誇りに思います。また、巡検という屋外で現地に赴いて標高を測ったり、地形を見たりする行為があることもわかりました。韓国人の留学生のことが授業でやっていたといっていて、国が違うとやることも違うんだなーと思いました。 発表については、環境トリレンマに向けた技術者群と社会の連携についてまとめました。コークスを例に挙げ、再生した二酸化炭素を地中や海底に回収、貯蓄したり、石炭に頼りすぎず、太陽光や風力を併用するなどといった取り組みをすべきという議論を展開しました。 これらのことから第６回目の授業で学んだことは、エネルギー資源は有限なものなので、倫理観に則って持続可能な社会を目指していくべきだと再認識しました。今どこの企業でも取り組んでいるSDGｓなどをいい例に、みんなが知っていて当たり前のようになっているので、知らないことがないよう勉強していきます。
A.(1)急激な気温の上昇と人口増加は、食べ物を減らし、住むところを奪い、困窮も増える。困窮から奪い合いが起こり、それを取り締まる勢力が増し、民主主義が崩壊し、君主主義に逆戻りしてしまう。この事態に対処するためには、質が高く、一人一人に知識として残る教育が必要である。 (2)私たちのグループでは、地球温暖化を食い止めるために何が必要かを話し合い、二酸化炭素を減らす方法を考えた。二酸化炭素は、温室効果ガスとして知られていて、地球温暖化を助長していると長年言われてきている。二酸化炭素を減らすための取り組みとして、1．「高温・高圧」から「低温・触媒」へ移行するプロセスの検討、2．製品を長寿命化し、単一素材化してリサイクル性を高める、3.炭素が大気・植物・素材の間で循環する仕組みを作る。の3点を意見しあい、挙げた。 (3)今現在、世界中でSGDsが推進され続けており、日本では小学生でもこの言葉を耳にしたことがあるかもしれない。SGDsは、持続可能な開発目標、と定義づけられている。現実問題、人口爆発からくる食糧不足、二酸化炭素排出による気候変動など、一人ひとりが何か行動していかなければならない状態にあるだろう。SGDsは、各国の政府や非営利団体、民間企業など幅広い集団で共通の目標にしている。日本でもSGDsには課題があるとみなされているが、この問題を対処するために、技術者個人は自分の持つ能力で何ができるのかを考え、それを自分の分野でどう対処できるか落とし込んでいくことが大事だと考えた。
A.（１）人類は長らく石炭を主要なエネルギー源として利用してきたが、石油の登場により化石燃料の消費形態は変化した。現在でも石炭は火力発電や鉄鋼製造に不可欠であり、コークスとして大量に消費されている。しかし、このまま化石燃料を使い続ければ資源の枯渇は避けられず、地球温暖化による災害の多発も深刻化する。したがって、エネルギー問題や環境問題は国境を超えた地球規模での対応が必要である。大気は高度に応じて対流圏、成層圏、中間圏、熱圏の4層構造を持つ。飛行機は主に高度8?12kmの対流圏上層や成層圏下層を飛行し、上空ほど空気が薄いため空気抵抗が低く燃費が良くなる。成層圏にはオゾン層が存在し、紫外線を吸収して地表を守る。一方、二酸化炭素は主に対流圏に留まり、温室効果を引き起こすため地球温暖化に直接影響する。環境問題は、公害など地域的な問題から、地球全体に影響を及ぼすグローバルな課題へと変化してきた。人口増加や経済発展、資源・エネルギー・食糧、地球環境という3つの要素が重なる領域は「環境トリレンマ」と呼ばれ、人類にとって深刻な危機をもたらす可能性がある。したがって、技術者や政策立案者は、短期的利益だけでなく長期的視点で地球規模の課題を考慮し、持続可能なエネルギー利用や環境保全策を推進する責任が求められる。 （２）もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者のになったらというお題でワークショップをした。私たちは安全環境に配慮した社会への責任を自覚し持続可能性を損なわない形で取り組むことにした。採掘、採油ではメタン漏洩の監視強化、蒸気回収システムの導入によって排出量を削減できると考えた。 （３）石炭や石油などの化石燃料は火力発電や鉄鋼生産で今も大量に使われているが、資源枯渇や地球温暖化の影響が深刻化している。大気は対流圏・成層圏・中間圏・熱圏の4層構造で、成層圏のオゾンは紫外線を防ぎ、二酸化炭素は温室効果を引き起こす。環境問題は公害から地球規模に拡大し、人口増加・経済発展・資源・環境の「環境トリレンマ」によって人類の危機が生じることを学んだ。
A.(1)講義内容の再話 私たちが便利を求めて使ってきた石油や石炭は地球温暖化を進め、酸性雨をもたらした。冷却剤として使用されていたフロンガスはオゾン層を破壊し紫外線から地球を守るものの力を弱めてしまった。資源を使いつくして、文明が崩壊してしまったイースターの悲劇が紹介された。文明が環境破壊を続け資源の枯渇で全滅するという資源問題の事例として挙げられる。現代の我々も同じ過ちを繰り返す可能性があるため、地球レベルで環境への影響を常に考え、有限である資源の使い方を誤ってはいけないと示された。 (2)発表要旨 本発表の演題は「石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者として二酸化炭素の排出を削減するためにできること」である。グループ名は毒ガエル、グループは青木優奈、鈴木建生、内藤樹、榎本理沙、羽生胡桃、川野美緒の6名で構成されている。発表の創作において調査係を担った。ガソリンを対象として二酸化炭素削減に向けた取り組みを検討した。ガソリンで二酸化炭素の排出を削減するためには、まず燃費向上させることが重要であると考えられた。また、バイオ燃料などの代替燃料をガソリンに混合することで排出の抑制ができると考えた。これらの改良により同じ走行距離当たりの燃料消費量と排出量を削減できると思われる。 (3)復習内容 環境問題と便利な生活の関係について考えた。自動車や電気は私たちの生活を豊かにする一方で化石燃料の消費と二酸化炭素の排出が続いている。地球温暖化の進行は便利さを優先して技術を発展させてきた選択の積み重ねの結果であると感じた。生活の質を保ちながら環境への負担を減らす工夫がこれまで以上に必要であると考えた。日常でもエネルギーの使い方を見直してできる行動を継続していくことが重要と考えた。
A. 授業では、技術倫理に対するアプローチについて学んだ。内容は大きく二つに分かれており、一つ目は「人と環境」に関するものである。食料生産や石炭・石油などの化石燃料の大量使用、フロンガスによるオゾン層の破壊など、人間活動が環境に与える影響について理解を深めた。また、環境トリレンマ問題にも触れ、「人口増加・経済発展」「資源・エネルギー・食糧」「地球環境」の三つの要素が相互に関わり合うことで、人類の持続的な発展が危機に直面している現状を学んだ。二つ目は、大気の構造に関する学習である。大気は地表に近い順に対流圏、成層圏、中間層、熱圏から成り立ち、成層圏と対流圏の境界はレイノルズ数で判断される。また、二酸化炭素は主に対流圏に存在し、フロンは成層圏に悪影響を及ぼすことを理解した。さらに、イースター島の悲劇を通して、環境破壊が文明の崩壊を招く可能性についても考えた。 発表では、バイオ燃料の製造コストを下げる技術開発を調べた。具体的には、低コスト原料の活用、生産プロセスの効率化、副産物の有効活用の三点が挙げられる。これらの工夫により、経済的かつ持続可能なバイオ燃料生産の実現が期待される。このように、技術者として製造コストをを下げる重要性を再確認した。 復習では、技術の発展がもたらす利益と環境への影響を両立させることの難しさを改めて感じた。今後は、技術者として倫理的視点を持ち、持続可能な地球環境の実現に貢献する姿勢が求められると考えた。
A.本講義では、人と環境の関わりについて、地球規模の課題と技術者の責任という視点から学んだ。近年、SDGsに象徴されるように、温室効果ガスの増加やフロンガスによる環境破壊、マイクロプラスチック問題など、環境問題は世界共通の重要課題となっている。日本ではこれらの問題に対応するため、環境基本法が制定され、持続可能な社会の実現が目指されている。 環境問題を理解する基礎として、大気の構造についても学習した。大気中の二酸化炭素は温室効果ガスとして地球温暖化を引き起こす一方、オゾン層は有害な紫外線を遮る重要な役割を担っている。しかし、フロンガスなどの影響によりオゾン層が破壊され、環境や生態系への悪影響が懸念されている。さらに、イースター島の事例では、限られた資源を過剰に利用した結果、文明が衰退したとされ、人間活動と環境負荷の関係を考える重要な教訓が示された。 また、環境トリレンマとは、経済成長、資源利用、環境保全の三者が互いに対立する状況を指し、環境問題の解決が容易ではないことを示している。例えば、石炭や石油燃料の製造に携わる技術者の立場では、エネルギー供給を維持しつつ、温室効果ガス排出を抑制する工夫が求められる。そのためには、製造効率の向上や排出削減技術の導入、再生可能エネルギーとの併用など、環境負荷を最小限に抑える姿勢が重要であると理解した. ワークショップでは、石油・石炭を使わない新しい技術について話し合い、利益を出しながらCO2を減らすために、「CO2削減そのものを価値に帰る」単なるコスト削減ではなく環境性能でブランド・販売力・投資魅力を高める、といった意見が出た。
A.(1)地球温暖化と人口爆発は、未来社会を考える上で同時に捉える必要がある問題である。温暖化は化石燃料の大量消費など人間活動が主な原因で、気温上昇や異常気象、生態系の変化を引き起こしている。一方、人口爆発は食料やエネルギー、水資源の需要を急激に増加させ、環境への負荷をさらに大きくする。つまり、人口増加による消費拡大が温暖化を加速させる関係にある。技術は問題解決の鍵となるが、便利さや効率だけを追求すれば、新たな環境問題を生む可能性があるため、長期的視点での技術利用が求められる。 (2) グループワークでは、電気自動車と排気ガスの関係について考えた。今現在、車社会であり利便性とは裏腹にCO2排気ガスが問題になっている。その問題を解決するべく近年登場したのが電気自動車である。電気自動車は走行中に二酸化炭素を排出しないため、地球温暖化防止に有効とされている。しかし重要なのは、電気をどの燃料で発電しているかである。化石燃料による発電が多い場合、発電段階でCO2が排出され、効果は限定的になる。一方、再生可能エネルギーなど低炭素電源と組み合わせることで、温暖化防止への効果は大きく高まる。EVはエネルギー供給全体と合わせて考える必要がある。 (3)温暖化と人口問題について復習した。温暖化や人口問題は国や企業だけの課題ではなく、個人の行動とも深く関わっていることを再確認した。省エネルギーや資源の有効利用は一人では小さな影響に見えるが、人口が多い社会では大きな効果を持つ。将来の技術者には、環境と人口の制約を理解したうえで、持続可能な社会に貢献する技術や判断を選び取る姿勢が求められる。
A. 地球規模の環境対策として、地球温暖化とオゾン層破壊への対応は重要な課題である。地球温暖化は、二酸化炭素などの温室効果ガスの増加により気温上昇や異常気象を引き起こすため、再生可能エネルギーの導入や省エネルギーの推進、国際的な排出削減の枠組みが進められている。一方、オゾン層破壊はフロン類が原因で進行したが、モントリオール議定書により規制が行われ、回復の兆しが見られている。これらの問題は一国では解決できず、国際協力と長期的視点に立った継続的な取り組みが不可欠である。 石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら、吉田好、加藤さなみ、沖杉紗琶、大坂琉音、嘉規円花、役割：執筆-原稿作成、化石燃料である石炭・石油に産業が依存しており、二酸化炭素は排出され続けている。自分が石炭・石油製品の製造に携わる技術者になった場合に、温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制する方法を考えた。その方法として、排出物を減らす、カーボンリサイクルマップを作り、排出される二酸化炭素を低減して残余二酸化炭素を適切にマネジメントする、輸送経路を工夫するなどが挙げられた。 環境トリレンマの解決には、技術者だけでなく社会全体の連携が不可欠である。技術者は環境負荷を低減する技術や代替手段を開発する役割を担う一方、その導入や運用には社会の理解と協力が求められる。行政や企業、市民が情報を共有し、利便性・経済性・環境保全のバランスについて対話を重ねることで、技術は初めて実効性をもつ。持続可能な社会にするには、相互の信頼に基づく協働が重要である。
A.①産業が発達し、食料の生産、資源エネルギーの開発を拡大していった結果、化石燃料が大量に使用され、酸性雨や地球温暖化、オゾンホールといった環境問題が発生し、海面上昇、異常気象、生態系への影響など、様々な環境問題を引き起こした。イースター島は樹木を過剰に伐採し家や船が作れなくなったという、環境破壊の事例として知られている。環境基本法は地球全体の環境保全を目的としている。 環境トリレンマは、環境保護と経済発展、資源の利用の両立の難しさを表している。 ②化石燃料を主に扱っている企業や国家に対して、どのように環境への取り組みを推進させるかを考察した。 第一に企業・国ごとの事情をよく把握し考慮することが重要であり、また全体で協力したほうが特になるような仕組みを作るべきと考察した。 また、国内では国が主導して環境保全の取り組みを推進するべきであると考えた。 ③石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になった場合にどのような取り組みをするか考察した。石炭・石油製品に関わる技術者であった場合、ISO14001などの認定を受けることで、環境への配慮をアピールするとともに、企業や消費者に対してセールスポイントとしてアピールすることが考えられる。 ガソリンを扱っている場合、環境省・資源エネルギー庁が認定を行っている「e→AS（大気環境配慮型ガソリンスタンド）」を取得することで、環境への配慮をアピールできると考えられる。
A.
A.(1) 講義では、人と環境の関わりを大気の視点から学んだ。人間活動は大気を通じて環境に影響を及ぼしており、その理解には大気の構造を知ることが重要である。大気は対流圏、成層圏などの層に分かれており、それぞれ異なる役割を持つ。特に、二酸化炭素は主に対流圏に存在し、地球温暖化と深く関係している。一方、オゾンは成層圏に多く分布し、有害な紫外線を吸収することで地上の生命を守っていることが説明された。これらの気体の存在高度の違いが、環境問題の性質を左右している点が強調された。 (2) 自分の班では、バイオ燃料の普及を阻む大きな課題である製造コストの高さに着目し、その削減に向けた技術開発について調査した内容を共有することを目的とした。原料調達、前処理、発酵・精製といった各工程におけるコスト要因を整理し、微生物改良や酵素利用の効率化、副産物の有効活用などの具体的な技術的取り組みを調べた。これらの技術開発は、化石燃料依存の低減や温室効果ガス排出削減に貢献する可能性を持つ。一方で、経済性と環境負荷の両立が不可欠であり、本発表を通して持続可能なエネルギー社会の実現に向けた技術の役割について考察した。 (3) 人と環境の関係を考える上で、大気は人間活動の影響が最も直接的に現れる媒体であると感じた。二酸化炭素は生活や産業活動によって排出され、対流圏に蓄積することで気候変動を引き起こす。一方で、成層圏のオゾン層は人間にとって不可欠な存在であり、フロンによる破壊の歴史からも、人為的影響の大きさが分かる。これらの問題は、大気の構造を理解して初めて正しく評価できる。今後は、排出削減だけでなく、大気全体の仕組みを踏まえた環境対策が重要になると考えた。
A.
A.(1)環境基本法について調べてみよう。大気の構造を知っているかな？成層圏と対流圏を区別するにはレイノルズ数、オゾンが成層圏二酸化炭素が対流圏から成層圏に欠けて分布フロン類は大気中で温室効果ガスとして作用し、二酸化炭素の数百倍から1万倍もの温暖化係数（GWP）を持つため、少量の放出でも地球温暖化への影響は大きくなります 。 HFCなどの代替フロンも温室効果が強いため、地球温暖化対策として排出抑制が重要課題です フロン類の排出は、気温上昇、生態系への影響、海面上昇、農作物の生育への影響、感染症リスクの増大など多方面での影響をもたらします。立花の学生時代は、物理、化学、地学必須だったんだ。巡検もしたなあ。イースター島の悲劇というのもあるよ。 (2)ワークショップでは、もしも石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？を議論した。一意見として、石油、石炭の消費量が従来の◯％で同じ量の製品が作れることをアピールする。石油、石炭のサプライチェーンの技術者として環境問題に逆行している仕事だと言われてもしょうがないが、必要最低限の資源を利用していくことが重要だと考える。という意見があった。 (3)復習では地学を啓発するためにはどうしたらよいか考えた。地学の重要性を社会に提案することを考えた。地学がSGDsのために必要であることが社会的に認知されていないために、この問題が生じていると考える。技術者がSGDsを取り上げる際には、地学を学ぶことが重要だと主張することで国の動きも少しずつ変わるのではないだろうか。
A.(1)授業で学んだこととしては大気圏の構造には、上から熱圏（1000℃?2000℃）、中間圏（-90℃）、成層圏、対流圏があり上に行くほど温度と気圧は下がっていくこと、成層圏と対流圏の区別のつけ方としてレイノルズ数を使用するということを知りました。また、二酸化炭素は対流圏、フロンは成層圏に影響を与えていることも知りました。 (2)ワークショップでは技術者として、売上を伸ばし、給料を受け取る前提で、温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するにはどうしたらいいか議論しました。再生した二酸化炭素を地中や海底に回収・貯留することや、二酸化炭素の再利用、石炭に頼りすぎることなく太陽光や風力などを併用していくことが重要であると話し合いました。 (3)復習の内容としてはSDGｓに対して技術者の意識をどう考えていくと良いのか考えました。国連がSDGsを採択した背景には、現状が「持続不能」であるという危機感があります。この状況で、技術者の意識を変えるためには次の点が重要です。持続可能性を前提にした設計・研究：省エネ技術、再生可能エネルギー、有害物質削減など。 国際的視点の導入：SDGsや国際条約を研究テーマや製品開発に組み込む。 社会との対話：技術のリスクとメリットをわかりやすく説明し、理解を広げる。 倫理教育の強化：大学や企業で技術者倫理と環境問題を体系的に学ぶ。 技術者は「高度成長期の発展」ではなく、「持続可能な社会の構築」を目指す主体へと意識を転換する必要があります。
A.?本講義では、人間と環境の関係について学んだ。人類はこれまで環境に適応しながら食料生産や資源・エネルギー開発を拡大してきたが、石炭や石油の利用拡大により、大気汚染や地球温暖化、オゾン層破壊といった深刻な環境問題を引き起こしてきた。こうした反省から、近年では持続可能な発展という考え方に基づき、地球全体の環境保全を目指す動きが広がっている。また、大気は対流圏から熱圏まで四つの層に分かれ、フロンが成層圏で分解されオゾン層を破壊する仕組みを学び、環境問題が地球規模で連鎖していることを理解した。 ?演題: もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？ グループ名:6行5列 共著者名:室本拓海、棟方隆斗、細井蓮 役割:筆頭著者 グループディスカッションでは、石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者の立場から、二酸化炭素排出をどのように抑制できるかを議論した。私たちのグループではプラスチック製品を題材とし、化石燃料への依存を直ちにゼロにするのは困難であるという現実を踏まえた上で、現実的な解決策を検討した。その結果、バイオマスプラスチックやリサイクル原料の利用を拡大することが有効であると結論づけた。これにより石油依存を低減し、カーボンニュートラルに近づけるだけでなく、技術開発によってコストを下げ、企業の競争力を維持できる可能性があると考えた。 ?授業後の振り返りとして、授業で取り上げたイースター島の悲劇を環境問題の象徴的事例として考え直した。限られた資源を使い尽くした結果、社会そのものが衰退したこの事例は、現代の地球規模の環境問題にも通じていると考える。技術者は単に製品を生み出すだけでなく、環境とのバランスを考え、持続可能な製品をつくりあげる役割も担っている。環境への影響を自覚しながら技術を進化させることこそ、技術者がもつべき姿勢であると考えた。
A.今回の講義では、地球温暖化と人口爆発を技術者倫理と紐づけて講義を進めた。地球温暖化と人口爆発は、現代社会が直面する最も深刻な地球規模課題であり、技術者はその原因の一端を担う存在であると同時に、解決に大きく貢献できる立場にもある。この点において、技術者倫理の視点は極めて重要である。まず地球温暖化について考えると、産業革命以降の技術発展は大量生産・大量消費を可能にし、化石燃料への依存を加速させてきた。高効率化や利便性を追求する技術開発は経済成長に寄与した一方で、温室効果ガスの排出増大という深刻な副作用をもたらした。ここでの倫理的問題は、「技術的に可能だから実行する」という発想にとどまり、環境負荷や長期的影響を十分に考慮してこなかった点にある。技術者倫理の観点では、目先の利益や性能だけでなく、地球環境の持続可能性を設計要件として組み込む責任がある。人口爆発の問題においても、技術は大きな役割を果たしてきた。医療技術や衛生環境の向上、食料生産技術の発展により多くの命が救われ、平均寿命は大きく延びた。しかしその一方で、人口増加が資源枯渇、食料不足、環境破壊を加速させている現実がある。ここで重要なのは、技術者が「人命を救う技術」だけでなく、「社会全体の持続可能性」を同時に考える倫理的視点を持つことである。単に生産量を増やす技術ではなく、資源効率の向上、公平な分配、教育や情報アクセスを支える技術への転換が求められる。さらに、地球温暖化と人口爆発はいずれも将来世代への影響が極めて大きい問題である。技術者倫理においては、現在の利用者や顧客だけでなく、声を持たない将来世代の利益を代弁する姿勢が重要とされる。短期的な経済合理性を優先する判断は、将来世代に深刻な負担を押し付ける可能性がある。地球温暖化と人口爆発に対する技術者倫理とは、「技術で何ができるか」ではなく、「技術をどこまで、どの方向に使うべきか」を問い続ける姿勢である。技術者は中立な存在ではなく、社会の進む方向に影響を与える責任ある意思決定者であることを自覚し、持続可能な地球社会の実現に向けて行動することが強く求められている。
A.地球の大気の構造を調べた。大気の構造は対流圏、成層圏、中間圏、熱圏、外気圏、宇宙空間で構成されており、飛行機は対流圏を飛んでいる。また地球温暖化と密接に関わるオゾン層は成層圏の中に含まれている。二酸化炭素増加について取り扱った。現代社会では社会に対してコンセンサスをとることが技術者倫理において大事であり、情報を発信することで行うことが出来る。二酸化炭素を減らすにはどうすればよいか話し合った。 ワークショップ課題では以下のような内容にまとまった。二酸化炭素を減らしていくにはどのようにすればよいか個人の視点と政府の視点から見た際について調べてグループ内で議論を行った。まず個人でできることとしてはリサイクルショップの利用などのリユース、マイバッグの利用によりプラ袋の使用量を減らすリデュースなどを意識して行動していくことが出来るという結論になった。政府の視点では企業に対して二酸化炭素の排出量の規制を行うことや、環境にやさしい製品への支援を行うことなどが大事だという結論になった。 授業の復習では「地学を啓発するには？」を題意に以下に記した内容をおこなった。技術者個人ができることとして、地学の重要性を社会に発信する啓発活動が挙げられる。講演会やSNSを通じて気候変動や資源問題の科学的背景を伝え、地学教育の必要性を広めることができる。また、教育機関と連携し、教材提供や出張授業を行うことで、地学への関心を高める支援も可能だ。地学の魅力と社会的意義を伝えることで、教育環境の改善に貢献できる。
A.1 地球温暖化の対策として原子力発電が注目されていたが、福島での原発事故を契機として石炭やコークスを用いる火力発電が再び脚光を浴びることとなった。これではやはり、地球温暖化を進行させてしまうのである。日本国内における環境基本法や世界レベルの様々な環境に関する条約について学んだ。また、環境トリレンマ問題について取り上げ、人口爆発や経済発展、資源、エネルギー、食糧問題などが、人類の危機に直結するものであるということを学んだ。 2 演題 もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の人になったら 共著者名 樫本裕希、濱田桃樺、坂本彩夏、久保明裕、佐々木龍亜 このグループワークにおいては、それぞれの国ごとの事情を考慮して様々な問題に取り組んでいくことが必要であるという結論が得られた。それはいろいろな国との間で交流を行い、協力していくことが利益につながるであろうと考えたためである。日本国内においては、日本政府が主導して大気環境配慮型ガソリンスタンドの認定制度を設けるなど、国として環境問題に取り組んでいるから、サプライチェーンを運営する人間としても国の目的を意識して運営していかなければならないと考えた。 3 人口爆発が止まらない中で、多くの発展途上国がこの先、発展を遂げていき二酸化炭素の排出量がさらに一段と高まってしまうだろうと思われる。しかしながら、二酸化炭素については誰が排出したものであるか判然としないから、責任の所在が曖昧となってしまい、すなわち地球全体の問題になっていると理解した。私はこの調査結果を通じ、SDGsの重要性などを痛感することが出来た。CRediTの分類法における私の役割はConceptualizationである。
A. 大気は地表から上空に向かって性質の異なる層に分かれ、主に対流圏,成層圏,中間圏,熱圏から構成されている。人間の生活や工場活動は主に対流圏で行われ、二酸化炭素もこの層に多く存在する。CO?は地表付近に集中し、赤外線を吸収することで地球温暖化に関与する。一方、オゾンは主に高度約20～30kmの成層圏に分布し、オゾン層を形成している。オゾン層は有害な紫外線を吸収し、人や生態系を守る重要な役割を担う。人間活動による大気汚染は、これらの大気構造や環境バランスに大きな影響を与えている。 石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者としてガソリンを見ると、最大の問題は環境負荷の大きさである。ガソリンは燃焼時に二酸化炭素を排出し、地球温暖化や大気汚染の原因となる。また、原油価格の変動や資源の有限性も安定供給の課題である。これに対する解決策として、精製技術の高度化による燃費性能の向上や、硫黄分など有害物質を低減したクリーンガソリンの製造が重要となる。さらに、バイオ燃料の混合や電動化への移行を進めることで、環境負荷を抑えつつ持続可能なエネルギー供給を実現することが求められる。 最後に技術者として地球を守りながら産業を支えるには、環境負荷を最小限に抑える技術開発が必要である。具体的には、省エネルギー型の製造プロセスや二酸化炭素排出量を削減する燃料・材料の開発が重要である。また、再生可能エネルギーの活用や資源を繰り返し使うリサイクル技術を進め、持続可能な社会の実現を目指すことが求められる。
A.１ 授業のまとめ 人間は食料の生産や資源・エネルギーの開発を拡大し、環境に大きな影響を与えてきました。これらの活動は地球規模での気候変動や資源枯渇を引き起こす要因となっています。大気の構造は、地表から対流圏、成層圏、さらに上層へと層状に分かれており、気象現象の多くは対流圏で起こります。流体の運動において、層流と乱流の違いはレイノルズ数によって判断され、これは流れの性質を理解する重要な指標です。地球温暖化では、二酸化炭素（CO?）が温室効果を強め、気温上昇に影響します。特に対流圏上層から成層圏にかけての高度（約5～15km）での放射収支の変化が重要であり、これが気候システム全体に影響を及ぼします。人間活動と大気の構造、流体力学の理解は、持続可能な社会を考える上で不可欠です。 ２ ワークショップのまとめ ①製造プロセスの効率化 ②低炭素燃料の転換と共存 ③カーボンリサイクル技術の導入 ④社会との協力コミュニケーション ３ 省エネルギー 電気やガスの使用を減らす（LED照明、節電、エアコンの温度設定）。 使わない電化製品のコンセントを抜く。 移動手段の工夫 徒歩や自転車、公共交通機関を利用。 車を使う場合はエコドライブを心がける。 食生活の見直し 地産地消の食材を選ぶ。 食べ残しを減らし、食品ロスを防ぐ。 資源の節約 水の無駄遣いを減らす。 リサイクルや再利用を積極的に行う。 CO?削減に貢献 植樹や緑化活動に参加。 再生可能エネルギーを選択（電力会社のプランなど）。
A. ここ20年程で地球温暖化が指摘されている。そもそも地球温暖化とは、大気の成層圏に存在するオゾン層が破壊されることで、紫外線や太陽エネルギーが直接地表に届き、結果的に地球全体の気温が上がることを指す。地球温暖化や紫外線により生物に健康被害が出るため、現在世界中で対策が論じられている。オゾン層の破壊の原因は、人間活動による二酸化炭素やフロンガスの増加による。地球環境の破壊を止めるためには対策が必要であるが、これには環境トリレンマ問題が発生する。経済成長に伴う人口増加、資源やエネルギーの利用、環境保全の三者を同時に満たすことの難しさを表す。これらが満たされず崩壊するとき、人類は滅亡の危機に面する。イースター島の悲劇とは文明崩壊の例である。資源を使い尽くした結果、社会そのものが崩壊した。これは人類全体にも危惧される事案である。SDGsの理念のもと、持続可能な発展を目指しているが、こういった環境条約違反を裁く法は無い。そのため、技術者同士が連携し、国際的な協調の中で技術を活用する必要がある。 二酸化炭素の排出を削減するための方法をいくつか考えた。まず思いつくのは排出物を減らすことだ。他には、カーボンリサイクルマップという、排出される二酸化炭素を低減し、残余二酸化炭素を適切にマネジジメントするための略図を作ることが挙げられた。また、輸送経路を工夫することによっても排気ガスの排出は抑えられる。 環境問題は一部の国や分野だけでは解決できず、環境対策への技術的な面と生産における技術者の倫理的判断が必要である。ここで技術者が正しく倫理観を適用し発展させることで、地球環境の保全に繋がる。
A. 環境問題には酸性雨、地球温暖化、オゾン層破壊などがある。地球の大気は、高度によって4つの層に分かれています。下から順に対流圏、成層圏、中間圏、熱圏の構造になっている。飛行機どこの層飛ぶかは、長距離（国際線）なら上のほう（成層圏）のほうがいい。国際線が飛行する高度約10,000mの外気温度は-40℃を下回ることが一般的である。しかし、機内の温度は、与圧装置やエアコンによって地上とほぼ同じ環境に保たれており、通常22℃から24℃程度に設定されている。 演題は「もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？」、グループ名は「なし」、共著者は鈴木純奈、須田琥珀、松本碧衣、私は調査を担当した。もし、ガソリンのサプライチェーンの技術者になったら、製造プロセスの効率化、低炭素燃料への転換と共存、カーボンリサイクル技術の導入、社会との協力とコミュニケーションが必要であると考えた。 復習として、環境基本法について述べる。環境基本法は、環境保全に関する施策の基本理念や国・地方公共団体・事業者・国民の責務を定めた日本の基本法である。公害対策基本法を引き継ぎ、地球温暖化や生態系保全など幅広い環境問題に対応することを目的としている。持続可能な社会の実現を目指し、環境への負荷が少ない経済活動や国際的協調の重要性を示している点が特徴である。環境問題は一部の人だけでなく、社会全体で取り組むべき課題であると改めて感じた。
A.
A. (1)現代社会は持続可能な発展を目標とされているが、その根幹には環境トリレンマという問題があると分かった。それは、「経済発展」、「資源・エネルギーの確保」「環境の保全」の３つの目標が相互に矛盾し、すべてを同時に達成することが難しいということである。企業、住民、行政など立場も追い求める利益も異なる人同士が関わることで環境トリレンマの解決に近づと推測される。したがって、皆の共通理解を得るために技術的な専門用語を使わず、説明する相手に合わせた分かりやすい説明をすることが大切である。例えば、具体的な提案や根拠の提示、相手の意見を尊重することが考えられた。 (2)グループワークでは、技術者として二酸化炭素を減らすためには何ができるかを調べた。グループの共著者は、秋山泰架、佐藤壮真、川村拓大、平山雄大である。私はエビデンスの調査を行った。調査の結果、「高温・高圧」から「低温・触媒」へ移行するプロセスを設計したり、製品を長寿命化したり単一素材化してリサイクル性を高めたりすることができると分かった。全体として、炭素が待機、植物、素材の間で循環する仕組みを作ることが大切であると分かった。 (3)二酸化炭素の削減や、持続可能な発展が提唱されている社会の中で技術者がすべきことは以下の事項であると私は考えた。まず、省エネルギー技術を開発して導入することで、エネルギーコストの削減から利益を生み出すことができる。また、工場の電力を再生可能エネルギーへ変えたり、製品の素材を軽量化することで輸送コストを抑えたりすることができる。このように、企業の環境に加えて消費者の目線からも技術を見直すことが大切である。
A.（１）講義内容の再話 国連がSDGsを採択した背景には、現代社会がすでに持続不可能な状況にあるという危機意識がある。人口増加、資源の枯渇、気候変動など、地球規模の問題が複雑に絡み合い、今のままでは破綻に向かうしかない。したがって、何かを変えなければならないという現実を直視する必要がある。 日本国憲法が掲げる「全世界の国民が平和のうちに生存する権利」は、まさにSDGsの理念と一致している。しかし、日本では依然として「飢餓をゼロに」や「気候変動への対策」などにおいて遅れが指摘されている。 技術者に求められるのは、単に効率や利益を追う姿勢から脱却し、社会や環境に対する影響を考慮した技術開発を進める意識の変革である。持続可能な社会を実現するためには、技術者一人ひとりが地球市民としての責任を自覚し、専門知識を社会的課題の解決に活かしていくことが不可欠である。 （２）ワークショップ課題の発表要旨 現在の設備をすぐに止めるのは現実的ではないため、まずは既存のプロセスの中で二酸化炭素の排出を減らす技術改善を行うべきだと思います。たとえば、燃焼効率の向上や排熱の回収、CO2回収（CCS）技術の導入などが考えられます。 次に、エネルギー源を多様化し、既存のインフラを活かしながら、徐々に再生可能エネルギー（バイオ燃料、水素、アンモニアなど）へ移行していくことが重要だと思います。 そして、社会との透明なコミュニケーションも必要です。環境へのリスクを隠すのではなく、産業がどのような努力をして排出削減に取り組んでいるかを正しく伝えることが、社会的な理解につながると思います。 （３）復習の内容 地球温暖化と人口爆発は、未来の社会構造に深刻な影響を与える相互連動的な課題として捉えられる。温暖化の進行は食料生産や居住環境に不安定さをもたらし、人口増加は資源消費と排出量をさらに加速させる。この循環を断ち切るには、再生可能エネルギーの普及、都市機能の高効率化、資源循環型社会の構築といった多面的アプローチが不可欠になる。また、技術開発だけでなく、国際協調や社会制度の改革も求められる。これらの課題に対して主体的に取り組む姿勢が、持続可能な未来を形成する鍵になると考える。
A.技術者倫理第6回の講義では、人と環境の関係を中心に、食料生産、地球環境、大気の構造について学んだ。工業技術基礎p.12では、人間の生活を支える基盤としての食料生産が取り上げられ、技術の発展が安定供給に貢献してきた一方で、新たな倫理的課題も生じていることが示された。 その例としてSDGsに関連した食料の増産が挙げられた。食料を多く生産すれば飢餓の解消につながるが、供給過多になることで価格が下がり、農家の収入が減ってしまうというジレンマが存在する。このように、一つの目標を達成しようとすると、別の問題が発生する点が印象に残った。 次に、二酸化炭素について学んだ。二酸化炭素は特定の排出源を明確に区別することが難しく、誰がどれだけ出したのかを把握しにくいという特徴がある。そのため、責任の所在が曖昧になりやすく、環境問題として対策が難しいことが理解できた。 また、大気の構造について、対流圏、中間圏、成層圏、熱圏の順に確認した。対流圏は飛行機が飛ぶ高度に相当し、国際線が飛行する約11km付近では気温が約マイナス50℃になることを学んだ。二酸化炭素は主に対流圏に存在している一方で、フロンは成層圏に達し、オゾン層を破壊する原因となる点が説明された。 さらに、生物学や地学の分野では、対象を実験室に持ち込めない場合が多く、巡検として地層を観察したり、山に行って生物の数を調べたりする方法が用いられることを学んだ。最後に、環境トリレンマとして、環境保全、発展、エネルギーのすべてが重要であるにもかかわらず、どれかを優先すると環境破壊が起きてしまう問題が示され、技術者の難しい立場を実感した。
A.講義では、地球温暖化と人口爆発が人類社会の基盤である「食」と「住」を脅かす深刻な問題であることが示された。気候変動により農業生産は不安定化し、居住可能な土地も減少する。その結果、貧困や資源争奪が激化し、治安悪化や民主主義の後退を招く危険がある。こうした負の連鎖を防ぐ鍵は教育であり、特に資源・環境・エネルギーを総合的に理解する質の高い教育が不可欠であるとされた。また、温暖化対策には排出削減を行う「緩和」と、被害を抑える「適応」の両面が必要であり、技術者は科学的知見に基づき長期的視点で社会に貢献する責任を負う。 ワークショップでは、低炭素社会の具体例としてLCCM住宅やV2Hが取り上げられた。太陽光発電や蓄電池、電気自動車を組み合わせることで、ライフサイクル全体でCO?排出を抑える可能性が示された一方、安全なバッテリー再利用には検査技術が不可欠であることも確認された。また、真空断熱材の住宅利用では、現場施工を理解しなければ技術が生かされないという課題が明らかになった。参加者は、技術は単体で完結せず、社会実装を前提に設計されるべきであるとの認識を共有した。 復習を通じて、地球規模の問題に対して技術者が果たす役割は極めて大きいと再認識した。エネルギー供給、資源利用、教育の質は相互に結びついており、短期的な効率や利益だけでは持続可能な社会は実現できない。技術者には、将来世代への責任を自覚し、科学的根拠に基づいた判断を社会に伝える使命がある。地球温暖化と人口爆発に向き合うためには、技術と倫理、そして教育を結びつけた行動が不可欠である。
A.(1)環境についての話をしました。20世紀後半石炭石油などの化学燃料に大量使用によって大気汚染とそれによる酸性雨温室効果ガスの増加による地球温暖化が生じました。エアコンのフロンガス放出によるオゾン層の破壊など人間活動が原因となるさまざまな環境問題が地球規模でみられるようになりました。大気の構造は地上500Kmから熱圏、中間圏、成層圏 がありオゾンは成層圏に位置しています。地上11Kmからは対流圏があり、二酸化炭素はこの辺りに位置しています。 成層圏と対流圏の違いは層流か乱流かでレイノルズ数の違いによって区別されています。 (2)ワークショップでは水素発電について調べました。これは水素を利用した火力発電のことです。水素を燃料として電気を生み出す技術は発電時にCO2を排出しないため、脱炭素社会に貢献しています。この水素発電が普及するには水素製造のコストを低減したり、水素インフラの整備、水素需要の創出と安定供給が求められます。 (3)フロンは大気汚染と主にオゾン層の破壊および地球温暖化という形で環境に影響を及ぼしています。フロンは成層圏に達すると太陽からの紫外線で分解され塩素を発生させ、その塩素がオゾン層を破壊しています。また、二酸化炭素は対流圏で地球温暖化を及ぼしています。 また環境トリレンマという言葉もあり、人口増加、経済発展、地球環境、資源、エネルギー、食糧のことをいいます。
A.燃料として使われている石炭は蒸気機関の登場で一気に使用量が加速し、大気汚染と酸性雨、温室効果ガスによる地球温暖化が生じました。地球の大気は4つの層に分けられ、熱研、中間圏、成層圏、対流圏と呼ばれています。二酸化炭素は対流圏にとどまり、成層圏のオゾンにダメージを与えます。 グループワークでは環境保全のために個人と企業が環境保全のためにできることについて考えました。個人ができることとして3Rがあります。具体的にはマイバッグの持参や、ごみの分別などが考えられます。政府ができることとしては、企業や工場に対しての規制が考えられ、例えば工場の排水に含まれる化学物質の濃度を測定したり、安全と判断される規定量を制定して厳格に取り締まることが必要だと思いました。水俣病やイタイイタイ病のように工場排水が原因の公害が過去に発生しているため、法整備が進んでいいる現状ですが、技術の進歩に法整備が追いつくことはないので、技術者は細心の注意を払い続ける必要があります。 技術者の人権保障を訴え続けるべきだと思った。今まさに人権が脅かされているかどうかはわからないが、技術者はその技術を安く見られ、立場を弱く見られがちなのではないかと思う。そこで技術者は自身の立場を主張し、自分がもつ技術について説明する機会を得ることが必要だ。立場が得られたのち、その技術が持つメリットとデメリットについて説明し、技術者自身もその技術の使用の是非について議論することでコンセンサスが得られると思う。
A. 第6回講義では、成層圏と対流圏の差について調べ発表した。対流圏は一般的に地表から10キロメートルまでを指し高度が上がるにつれて気温が下がて行き、雲、雨、風、嵐などの天気が起こる場所であるということが分かった。対流圏は10キロメートルから50キロメートルを指し、対流圏と異なって高度が上がるにつれて温度が上がること、天気の変化がほとんどないことが分かった。また、大気の構造や二酸化炭素とオゾンが貯まる領域の図示をした。大気は対流圏や成層圏に加えて、中間圏、熱圏、外気圏からなる。対流圏から上に行くほど寒くなり、次の層では暖かくなりを交互に繰り返していることが分かった。 ワークショップ課題では、石炭・石油製品としてコークスを選んだ。コークスは、再生した二酸化炭素を地中や海に回収、貯留する。二酸化炭素を再利用すること、石炭に頼りすぎず太陽光、風力発電などの再生可能エネルギーを併用することが売上を伸ばし、温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制することにつながると考えた。 復習では、プラスチック製品を選んだ。温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するためには、化石燃料主流の工業をするのではなく、プラスチック製品を製造する際に発生する熱エネルギーを電気に変換させること、再生可能エネルギーなどを利用することが必要であると考える。これにより、化石燃料の使用を抑え、環境に配慮しつつ生産コストも下げることができると考える。
A.(1)授業テーマは地球温暖化と人口爆発についてで、「環境基本法」が授業内で取り上げられた。環境基本法は1993年に公布・執行され、その基本理念として、環境の恵沢の享受と継承等、環境への負荷の少ない持続可能な発展が可能な社会の構築及び国際的な協調による地球環境保全の積極的推進を定めている。 (2)持続可能な社会に向けての再生可能エネルギーへの転換について考えた。グループ名は無く、グループメンバーは黒田悠貴、?橋旺亮、大橋隆起、山下弘峻の自分含め計4名で、私はグループ内で案を出した。私たちは、石炭・石油などの現在依存されているエネルギー資源の使用を急に抑えることは厳しいため、再生可能エネルギーによる発電設備を少しずつ増やしつつ、石油や石炭の使用量を減らすことが理想的であると考えた。 (3)持続可能な社会に向けての技術者の意識について以下のように考えた。 持続可能な社会は、以前の発展が前提な社会と違い、リターンが大きくないがその分環境に対するリスクが小さい社会であるが、既存の技術はリターンが大きいがその分環境に対するリスクも大きいものであるため、その技術を持続可能なものにシフトするのが今の技術者の課題であると考えるが、技術者の意識が以前の社会からなかなか変わらないのはそこまで環境変動による影響を意識していないからなのではないかと考えた。そのため、技術者の意識を変えるには意識が変わった人に話を聞いて自覚させるしかないと考えた。
A.
A.
A.（１）講義内容の再話 第6回の授業では、「人間の生活と環境のつながり」を工学の視点から整理した。まず、工業技術基礎における食料生産・エネルギー利用・化石燃料の依存の歴史を学び、人類の発展が環境負荷と常にセットだったことがよくわかった。特に、我が国の環境対策が“国内だけの問題”ではなく、“地球全体としての視点が必要”とされている点を理解し、環境問題が国境を越える理由を改めて実感した。 授業では大気の構造にも踏み込み、対流圏と成層圏の違いを「レイノルズ数」で区別できるという話が特に印象に残った。旅客機が高度8～12kmを飛ぶ理由が、単に「高いところの方が速いから」ではなく、空気抵抗が減り燃費改善につながるという工学的根拠で説明され、物理と社会のつながりが見えた瞬間でおもしろかった。また、CO?が対流圏に集中し、フロンが成層圏のオゾン層破壊につながることを学び、自分が普段見ている「空の青さ」の裏側には、精密な大気構造が関係しているのだと気づいて驚いた。 さらに、人口増加を背景に、公害から環境問題へとテーマが拡大してきた歴史にも触れた。レイチェル・カーソン『沈黙の春』が環境意識の転換点になったことを知り、「技術が社会を変えるだけでなく、技術にストップをかける声もまた社会を動かす」と実感した。オウム真理教の事例を学んだことで、技術者が倫理を持たないと危険な技術が社会を脅かすことも理解し、個人の倫理観が持つ重さを改めて感じた。 （２）ワークショップ課題の発表要旨 サプライチェーンの中で石油・石炭に関わる技術者になった場合を想定し、プラスチック製品の製造における環境負荷について考察した。まず、脱炭素を念頭に、製造工程の省エネ化や原料の転換、リサイクルしやすい設計が重要だと考えた。また、現場で働く技術者としては、安全第一の姿勢を徹底し、老朽化設備の点検や異常時の検査を怠らないことが基本だと認識した。そして、これらの取り組みを積み重ねることで、社会にとって責任あるエネルギー供給体制を整えていく必要があるとまとめた。 （３）復習の内容 復習では、環境問題が単なる「自然の問題」ではなく、技術者の判断と行動が直接的に影響する“人間社会の問題”だと理解した。特に大気構造や温室効果ガスの話を通して、科学的知識が不足すれば正しい判断ができないことを実感した。また、レイノルズ数のような基礎工学の概念が、環境負荷低減やサステナブルな技術設計にも関わることを知り、工学の学びがそのまま未来の社会を左右するのだと考えるようになった。
A. 地球温暖化は資源や環境などに関係しますが私たちの中で高校で地学を履修した人は少ない。地学を履修する生徒は1.2%そもそも地学を開講しない高校が多い、このような状況で環境についてどのように学べばよいか。また、二酸化炭素排出などは一つの国だけの問題ではないためグローバルな環境問題についても考える必要がある。 発表の話し合いでは、石油、石炭を使わない新しい技術を開発する、また、利益を出しながら二酸化炭素排出量を減らすために二酸化炭素削減そのものを価値に変える単なるコスト削減でなく環境性能でブランド、販売力、投資魅力を高めることについて話し合いが行われた。 授業の復習として、平常演習に取り組み、「環境トリレンマに向けた技術者群と社会の連携」では、今社会に必要とされていることをまず明確にし、それを達成するためには自分には何が必要なのか個人が考え、必要である技術をすでに経験している人や自分よりも知見のある人と経験することによってコミュニケーションを取り、コンセンサスを得ることができるだろうと考え、「ローカルな公害問題からグローバルな環境問題」ではグローバルな環境問題に対する条約に「国際環境法」がある。これは、環境保全や汚染防止を目的として、国際社会における各主体の行動に関する法的規範のことで多数国間条約や二国間協定、慣習法などが含まれる。環境に悪い影響を及ぼすものについて理解し、自分ができる範囲で環境にやさしい行動をし、企業になかで環境に対する意識を少しでも増加させられるように努力することができると考えた。
A.(１) 食べ物と住まいは人間の基本的な幸せです。しかし、気候変動や人口爆発は食料不足や住居喪失を招き、貧困と争いを生みます。奪い合いが進めば警察権が強まり、民主主義は崩壊し、専制政治に逆戻りします。これを防ぐためには教育が必要です。質の低い教育は不幸を増やし、質の高い教育は未来を守ります。科学技術や倫理を含む質の高い教育を次世代に伝えることが重要です。再生可能エネルギーや脱炭素住宅、蓄電技術などの知識を広め、持続可能な社会を築くために、一人一人が教育を担う存在になることが求められています。 (２) 演題「もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？」共著者名：須藤春翔、日野湧太、三好駿斗、福田徳馬、小田希紗良、小原舜 役割：Conceptualization ガス会社の技術者として、化石燃料依存を減らすための戦略として、再生可能エネルギーやバイオガスの導入を進めることが重要と考えた。これにより二酸化炭素排出量を削減し、環境負荷を低減できる。さらに、環境意識の高い市場への対応が可能となり、企業の競争力や収益向上にもつながる。技術革新は、持続可能な社会の実現と経済的利益の両立を目指す取り組みである。 (３) プラスチック製品を製造する技術者になったと仮定した時、技術者として取り得る戦略として以下のように考えました。石油由来の原料から、バイオマスプラスチックやリサイクル材への転換を進めることで、化石燃料への依存を減らします。これにより、二酸化炭素排出量は削減し、環境意識の高い市場への参入が可能となり、売上の拡大にもつながると考えました。
A. 倫理と環境について取り上げる。公害問題などのローカルな視点からグローバルな視点へと移り変わる。最近ではSDGsを耳にする機会が増えており、その1つとして食糧について例を挙げる。食糧生産においてSDGs的には増産することが良いと考えられるが、増産をすることは農家にとって利益を下げてしまうというジレンマが発生する。また、エンジニアは便利を売るものであり、環境に良いというだけでは売ることができない。競争原理において環境という利点と便利さのバランスをとる必要がある。他には大気の構造について調べた。高度が低い方から対流圏、成層圏、中間層、熱圏が存在する。成層圏と対流圏の見分け方の指標としてレイノルズ数が挙げられる。二酸化炭素は対流圏に多く存在し、オゾンは成層圏に影響を与えることが分かった。 グループワークでは「環境にやさしい製造」について議論を行った。二酸化炭素を減らすにはどうしたらよいかという視点から以下のような考えが上がった。①低コスト原料の活用②生産プロセスの効率化③副産物の有効活用。環境に配慮した生産を行うには、原料そのものから機械など工程での工夫など幅広い視野から考えることができると分かった。 復習として環境と倫理の関係について深めた。人間の利便性を優先する現代社会において、倫理的視点から環境との共生を考えることがますます重要になっていると感じた。環境倫理とは単に自然を守るという意識だけでなく、自分の行動が未来の環境にどのような影響を与えるかを自覚することも必要だと考える。便利さや経済的利益だけに流されず、環境に配慮した製造や生活を実行することが必要であるのではないか。
A. 技術は諸刃の剣である。技術の進展による経済発展は人々の生活を豊かにする一方で、人類の存在をも脅かすさまざまな負の側面をもたらしてきた。具体的には１８世紀後半に起こった産業革命で、原料やエネルギー資源として鉱物や化石燃料を採掘し、利用することで、人類の生活は豊かになった。しかし、このような大規模な工業化により、大気汚染、地球温暖化、オゾン層破壊などの、環境問題が発生し、健康や安全が脅かされた。また、人口問題も深刻であり、人口は制限されなけば幾何級数的に増大するものの、生活物資は算術級数的にしか増大しないためである。これらのような問題に対して、地球全体の保全を目指すために、SDGsという目標が定められ、持続可能な社会の発展のための取り組みが行われている。環境汚染の一つとして、大気汚染を取り上げる。まず、大気の構造について、大気は性質や温度の異なる４つの層からなり、地上から順に対流圏、成層圏、中間圏、熱圏と分けられている。化学的に不活性で安定と信じられたフロンは、高度40 km程度の成層圏に運ばれると、強い紫外線によりフロンが分解され塩素が発生し、それによりオゾンが分解されてしまう。これによりフロン類は規制された。 演題：もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら グループ：長尾瞬、那須桂馬、菅井咲椰 役割：筆頭著者 石炭・石油業界の技術者となったら、環境のためになにができるかを議論した。方法として、今現在業界で行われていることを調べ、技術者としての立場を考えた。結果として、省エネ対策を進めることが環境のためになると議論し、資源を有効活用するために、コージェネレーションシステムを用いることで、エネルギー効率を高め、環境保全につながるとまとめた。 SDGsについて復習すると、SDGsとは、貧困や環境、教育など１７の目標を通じて、誰一人取り残されない持続可能な社会を目指す国際目標である。現在、日本では様々な企業でSDGsが推進されており、企業イメージ向上にも役立てられているようだ。ここで考えたことは、本当の意味で持続可能な社会を作ろうとしてる企業はどのくらいあるのだろうかということだ。イメージ向上や補助金の適用を優先し、目標の達成が形骸化してしまうことは、利益と倫理の観点から見ると、よい社会になるとは考えづらい。このようなことを防ぐため、SDGsを推進した成果の可視化を行い、意味があることだと認識できる状態にすることが重要だと考えた。
A. 第6回では、地球規模の問題として化石燃料による大気汚染や温暖化、マイクロプラスチック、放射能漏洩などが取り上げられた。福島第一原発事故が環境と社会に与えた影響を振り返り、環境基本法や国際的な取り組みの必要性が示された。大気の層構造やオゾンとCO?の分布にも触れた。また、飛行機は国内線と国際線などの飛行距離によって異なり、長距離飛行時は、空気抵抗を減らし、燃料の使用量を減らすために、高度が高い場所を飛行することを学んだ。また、講義では、イースター島の悲劇やレイチェルカーソンの沈黙の悲劇の事例を挙げ、環境容量を考えた。人間の活動が拡大しすぎた結果、技術が危機をもたらしている場合は、技術者軍での連携が必要であり、社会のコンセンサスをとる必要がある。一個人の技術者倫理では止められないということを学んだ。 グループワークでは、ガソリン・灯油・プラスチックなどの化石燃料関係の企業に就職したとき、地球規模での環境問題とどう向き合うにはよいかについて議論した。企業として、社用車として、電気自動車導入や製品の生産効率向上による化石燃料削減の方策を提案した。その結果、地球規模問題には企業・行政・市民の協働が求められるとの合意が得られた。 復習では、SDGsや環境容量、レイチェル・カーソンの指摘を振り返り、技術者としては持続可能性を考慮した設計・材料選定・ライフサイクル評価が不可欠であると整理した。
A.今回の授業ではSDGs、持続可能な世界は地球全体の力が必要と学びました。大気の構造についても学びました。地表付近の対流圏では、高度が上がるにつれて気温が下がり、雲の発生や天気の変化が起こります。高度約15～50kmに広がる成層圏にはオゾン層が存在し、紫外線を吸収するため、気温は上昇します。さらに上空の中間圏では、気温が再び低下し、流星が燃え尽きる領域となっています。その上の熱圏では太陽からの強いエネルギーを受け、気温が非常に高くなり、オーロラが発生します。また、高度が高くなるほど気圧は低下していきます。 グループワークでは、石炭・石油のサプライチェーンの技術者になったらというお題で話し合いました。私たちはガソリンの技術者になった時のことを考えてみました。まずはガソリンの燃費向上のために高品質なガソリンの開発が重要と考えました。清浄剤や摩擦低減剤などの添加物を改良することで、エンジン内部の汚れを減らし燃焼効率を上げることができると考えます。また、代替燃料を入れることも重要ではないのかと考え、環境にもより良いバイオ燃料の混合や低炭素燃料の開発をすることで燃費の向上と環境への負荷を下げられるのではと考えました。 さらに詳しくグループワークでの内容を考えました。ガソリンの燃費を向上させるために、ガソリン会社ができることはいくつかあると考えました。まず、清浄剤や摩擦低減剤などの添加剤を改良することで、エンジン内部の汚れを減らし、燃焼効率を高めることができます。また、オクタン価を適切に調整することでノッキングを防ぎ、エンジンの性能を安定して引き出すことが可能になります。さらに、バイオ燃料の活用や品質管理を徹底することで、環境に配慮しながら燃費向上につなげられると感じました。
A.(1)この授業では、地球温暖化や人口爆発といった地球規模の問題が、私たちの生活や社会に与える影響について学んだ。化石燃料の大量消費によるCO?増加は、気候変動や生態系の変化を引き起こし、食料不足や社会不安につながっていくことを知った。これらの問題は解決が難しく、技術開発だけでなく倫理も含めた取り組みが必要である。技術者には、資源やエネルギーの使い方について、将来を見据えて考えていく必要と責任があると学んだ。 (2)石油業界における地球環境保全の取り組みについては、省エネ対策を推進し、エネルギー資源を徹底的に有効活用、高度化利用していくことが大切である。具体的な案としては、発電や蒸気の熱を組み合わせたコージェネレーションシステムが挙げられる。仕組みとしては、ガスエンジン、ガスタービンなどで発電を行い、その際に生じた排熱を回収し、その熱を給油、暖房、蒸気供給などに利用しエネルギーの高効率利用を実現しようとしている。 (3)環境問題が、クマの出没や日常の自動車利用と結びついていたため、環境問題を非常に身近に感じることが出来た。自分の生活が原因の一部になっていると考えると、環境問題と自分の生活を便利にすることの両方を実現させることの難しさを感じた。技術は便利さをもたらすが、その影響は長期的に現れることが多いため、すぐに影響が出ないため現実味がなかなかないのが環境問題の解決をより難しくしている。将来技術者として働く際、効率や利益だけでなく、その技術が人や環境にどんな影響を残すのかを考え続けなければならない。
A.
A.(1) 技術者は個人の倫理を守るだけでなく、今は社会全体とコミュニケーションをとり、合意を導き出さなければならない立場にあります。 現在、我々は経済発展とエネルギー確保、そして環境保存という3つの価値が相まって、解決が難しい状況に置かれています。 過去には特定地域の汚染が問題でしたが、地球温暖化やオゾン層破壊は全世界が共に体験する問題です。 国家の間には法を強制的に執行する警察のような存在はいませんので、国際条約を誠実に守る心構えが重要です。 したがって、技術者は専門家集団として社会に正確な情報を知らせ、世界的な基準を作る先頭に立たなければなりません。 (2) ワークショップでは、石油や石炭を使用する産業現場の技術者になったときを想定して討論しました。 会社が利益を出してこそ給料を受け取ることができますが、二酸化炭素の排出を減らさなければならない状況は技術者に大きな悩みを抱かせます。 これを解決するために、生産工程でエネルギー効率を極大化し、排出される炭素を捕集して再び活用する技術的な代案を探さなければならないという意見が集まりました。 また、技術者個人の努力だけでなく、全世界が共通の規制を作り、社会的な合意を果たすことで、炭素排出を抑制する環境を整えることが不可欠です。 (3) 持続可能な発展目標であるSDGsが採択されたということは、逆説的に現在、地球が持続不可能な危機状態であることを示しています。 特に日本は、気候変動への対応や海洋や陸上の生態系保全の分野で不足しているという評価を受けています。 これを解決するには地球や環境を扱う基礎学問である地学に対する関心が必要ですが、現実では教育現場の支援が減っています。 技術者は自分の専門知識を経済的利益のためだけに使うのではなく、社会構成員に環境の重要性を知らせる教育と啓蒙活動にも積極的に参加しなければなりません。 未来世代のために知識を分かち合い、政策的な提案をすることが技術者が持つべき新しい義務であることに気づきました。
A.今回の講義では、地球温暖化と人口爆発について学んだ。気候変動の激化や人口爆発は、食料不足や住環境の悪化を引き起こし、貧困を拡大させる。貧困が深刻化すれば資源の奪い合いが起こり、治安維持の名目で警察権が強化され、民主政治が揺らぎ専制的な体制へ逆戻りする危険がある。この負の連鎖を断ち切るために最も重要なのが教育である。しかし教育には二面性があり、質の低い教育は誤解や分断を生み、不幸な結果を招く。一方、質の高い教育は、環境やエネルギー問題を正しく理解し、未来に向けて行動できる力を育てる。ところが日本では高校で地学を学ぶ機会が極めて少なく、資源・気候・環境を体系的に理解する基盤が弱いという課題がある。これらについて学んだ後、もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？というテーマでワークショップを行い、話し合いを行った。 二酸化炭素の排出を抑制するために、「高温・高圧」の反応から、「低音・触媒」の反応に移行するプロセス設計をしなければならないと考えた。他に、製品を長寿化し、単一素材で作ることでリサイクル効率を高めることが必要だと考えた。 復習で、SDGsの観点では地球温暖化や人口問題は地球規模の課題であり、教育が最も重要な対策とされる。経済成長・環境保全・エネルギー安定供給の三立が難しい「環境トリレンマ」に対し、LCCM住宅や再生可能エネルギー、V2Hなどの技術が解決策となり得る。しかし技術だけでは不十分であり、技術者群と社会が連携し、正しい知識を次世代へ伝えることが、持続可能な社会への鍵となる。
A.大気の構造は対流圏・成層圏・中間圏・熱圏に分かれている。飛行機が飛ぶ高度は4～8kmで対流圏内にある。また、成層圏にあるオゾン層がフロンによって破壊される。レイノルズ数を使って層流と乱流を区別している。さらに、レイチェル・カーソンの思想や、環境・社会・経済の三つが衝突する「環境トリレンマ」の話を通して、単純な解決策ではなく複数の領域が連携して取り組む必要があると分かる。化石燃料やバイオ燃料のサプライチェーンの違いも紹介され、エネルギー選択が環境負荷と経済性の両面に影響する。 共著者は沖杉、嘉規、鈴石、吉田、加藤、調査を担当した。二酸化炭素の排出を削減するには、輸送経路を工夫するということが対策として挙げられると考えた。また、カーボンリサイクルマップをつくり、排出される二酸化炭素を削減し残っている二酸化炭素を適切にマネジメントすることも良いと考えた。 環境問題に取り組む技術者には、中立的な立場で信頼を築き、学会や協会と連携しながら倫理基準を示す役割が求められると考えた。専門知識を社会に開かれた形で共有し、市民とともに持続可能な選択肢を構築する姿勢が重要である。また、環境・社会・経済のバランスを見据えた技術選択を行い、対話を通じて責任ある意思決定を担う主体として行動する必要がある。さらに、地球環境に関する知識を教育の場で伝え、地学の重要性を広めることも技術者の役割の一つだと感じた。見えないリスクを見抜き、科学的根拠に基づいて社会に働きかけることが、持続可能な社会づくりに不可欠である。技術者は単なる専門家ではなく、未来の環境を守るための橋渡し役として行動することが求められている。
A. 第６回講義では、環境問題や公害について学んだ。化石燃料の使用し続けることは、その資源を枯渇させるだけでなく、地球温暖化をさらに加速させる要因にもなり得る。公害は環境問題へ発展し、ローカルからグローバルな問題となる。また、環境トリレンマという言葉も学んだ。これは、「人口増加、経済発展」「資源、エネルギー、食糧」「地球環境」の３つの要素が重なった領域は人類の危機であることを指している。 ワークショップでは、「演題：持続可能な社会を目指すために/グループ名：ありふさこ/共著者名：山崎里歩・大濱風花・近ありす・石垣彩奈」についてディスカッションを行った。私たちのグループは、持続可能な社会を実現するために水素発電を普及させれが良いのではないかと考えた。水素発電は水素を燃料として電気を生み出す技術であり、発電時にCO?を排出しないため脱炭素を目指す社会に貢献する技術だといえる。しかし、これを実現するためには、水素製造コストの低減、水素インフラの整備、水素需要の創出と安定供給といった課題をクリアする必要があるという指摘もあった。 発展内容として、講義で初めて知った環境トリレンマについてもう少し詳しく調べてみた。環境トリレンマを別の言葉で説明すると、環境保全・経済成長・生活の豊かさという３つの要素を同時に満たすことは難しいという考え方である。プラスチック問題を例に挙げると、プラスチックの削減は環境保全に繋がるが、代替素材の開発にはコストがかかり、価格上昇が懸念される。また、使用感に対する消費者評価の低下や企業の負担が増すことが考えられる。こういったトリレンマを解決に導くためには、技術革新や消費者の行動変容が求められると理解することができた。
A.（１）講義内容の再話 大気の構造について冒頭に触れた。大気の構造はいくつかの圏に分類されており、熱圏、中間圏、成層圏、対流圏の4つがある。また、工業技術基礎p12によると、成層圏と対流圏の違いはレイノルズ数であることが分かっている。工業技術基礎p13によると、二酸化炭素による温度上昇は主に対流圏、フロンによるオゾン層破壊は主に成層圏で行われていることが確認できる。また、技術者倫理と技術倫理というテーマで議論を交わした。この２つは似ているようで似ていない。技術者に求められる倫理である技術者倫理は、技術を扱う者としての倫理が求められている。技術倫理は技術に対して、安全性等を考慮して守るべきルールのことである。 （２）ワークショップ課題の発表要旨 ワークショップでは、バイオ燃料の製造コストを下げる技術開発について議論を交わした。具体的な策として、低コスト原料の活用、生産プロセスの効率化、副産物の有効活用などが挙げられた。低コスト原料として、廃棄物系バイオマスを使うなどが考えられる。また、生産プロセスの効率化では、発酵工程の高効率化が考えられる。 （３）復習の内容 今回の授業では、大気圏の分類について触れた。具体的な分類について学んだ上で、それぞれどのような危険が起こっているかを確認した。また、技術者倫理と技術倫理について学んだ。 ワークショップでは、バイオ燃料の製造コストを下げる技術開発について議論を交わした。低コスト原料として、廃棄物系バイオマスを使うなどが考えられた。
A.第六回は地球環境についての授業でした。地球環境とは大気、海、水、生態系などが含まれ、私たちの環境を取り巻くものです。大気の構造は4層に分かれており、高度が高い順に熱圏、中間圏、成層圏、対流圏といいます。オゾン層は高度20~30㎞の範囲にあり、成層圏に含まれる。飛行機は高度10㎞のあたりを飛行しており、これは対流圏に含まれる。地球温暖化の原因である二酸化炭素やフロンなどの温室効果ガスは対流圏や成層圏のオゾン層のあたりにとどまります。環境トリレンマとは資源・エネルギー・食糧、人口増加・経済発展、地球環境の3つの要素が重ねることで迫りくる人類の危機を示しているものです。 授業最後のディスカッションでは持続可能な社会のためにできることについて議論しました。班員は大濱風花、立花小春、近ありす、石垣彩奈、山崎里歩の5人であり、班名はありふさこ、役割は発言でした。私たちは持続可能な社会のために水素発電について話し合いました。水素発電とは水素を利用した火力発電のことであり、水素を燃料として電気を生み出す技術で、発電時にCO?を排出しないために脱炭素社会にこうけんできるとかんがえられています。課題として水素製造のコストの低減、水素インフラの整備、水素需要の創出と安定供給があげられます。 この授業の復習として、地学を啓発するにはどうしたらいいか考えました。地学は生活のあらゆる場面に関わっているため日常とつなげて啓発することが効果的であると考えました例えば天気予報と気象学、温泉や鉱物と地質学、地震や津波対策で地震学やプレートテクトニクスなどが身近な地学だと考えられます。また、現地体験がしやすいことが地学の魅力であると考えたため、実際に地層を見学したり鉱物や化石を掘ってみたり天体観測をしたりなど、実際に体験することで地学を理解できると考えました。
A.この講義では、地球温暖化と人口爆発という二つの地球規模の問題について説明がありました。人口の増加に伴い、エネルギーや資源の消費量が増え、それが温室効果ガスの排出増加につながっていることが示されました。特に、石炭や石油などの化石燃料は現在の社会を支える一方で、温暖化を加速させる大きな要因でもあります。講義では、便利さや経済成長を優先してきた結果として環境問題が深刻化しており、技術者は社会全体の持続可能性を考えた判断を求められていると説明されました。 ワークショップでは、石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者になった場合を想定し、自身の立場と責任について議論しました。エネルギー供給を止めることは社会に大きな影響を与える一方で、環境負荷を減らす努力も必要です。そのため、効率の向上や排出量削減技術の導入、代替エネルギーへの移行をどこまで進めるべきかが課題として挙げられました。現場の技術者は、単に与えられた業務をこなすのではなく、環境への影響を意識した提案を行う必要があると共有されました。 復習を通して、地球温暖化や人口爆発は個人では解決できない問題である一方、技術者一人一人の判断の積み重ねが将来を左右すると感じました。短期的な利益や安定供給だけでなく、次世代への影響を考慮する視点が不可欠です。技術者倫理とは、現実的な制約の中でもより良い選択を模索し続ける姿勢であり、持続可能な社会の実現に貢献する責任があると理解しました。
A. 食料の生産、エネルギーの確保など人の生活には発電が必要であり、そのために火力発電がおこなわれる。火力発電では石炭が大量に使用され、その結果、地球温暖化などの環境汚染による問題が起こる。このほかにもプラスチックの大量生産からマイクロプラスチックの問題などが表面化してきている。排出された二酸化炭素やマイクロプラスチックなどは排出された国にとどまるわけではなく、国境を越えて様々に影響を及ぼすため国境を越えた地球の問題として各国で対策が行われている。その結果、脱炭素、脱プラスチック等の考え方が広まり、技術の進歩も注目されるようになった。しかし、国の中であれば法律で取り締まることが可能であるが、グローバルではそうすることもできず、強制力のない条約の下、人々の倫理にゆだねられるようになっている。 環境問題の対策としては大きく分けて個人での対策と政府の対策とがある。個人ではリユースやリデュース、マイバッグを用いるなどより身近なものから地道にできることから行うことができる。逆に政府は企業や工場に規制をかけ二酸化炭素などの有害物質等の排出を制限することなどで対策を行うことができる。最終的には個人のより環境的な選択、それによる企業の消費者へ向けた戦略の変化などが大きな要素となると考えられる。 今を生きる人にとって環境問題はどうしても生活から切り離して考えることができないものになってしまった。人々にゆだねられた以上、次の世代のことも考えた生活、技術開発がこれからは重要視されていくと考えられる。
A.(1)現在、多くの高校で地学が開講されない「負の連鎖」が起きている。地学専攻の教員採用が極端に少なく、専門外の教員が教えることも困難である。理系入試において物理・化学・生物が優先され、地学を選択できる大学が限られている。また、資源や気象、海洋といった「生活に直結する科学」としての重要性が十分に共有されていない。このような現状で、エネルギー資源や環境保全への姿勢を育むためには、様々な視点が重要だと考える。石炭から石油へのエネルギー転換（エネルギー革命）や有機工業化学の視点は、歴史や化学の授業でも触れることができる。また、酒粕・牛フンを用いたバイオマス発電など、身近な事例を社会科や化学の文脈に組み込むことで、多角的な視点を養えると考える。資源の有限性と物理的特性の理解、化石燃料は単なる燃料（エネルギー源）ではなく、プラスチック等の原料となる「炭素資源」でもある。消防法上の「危険物」としての側面も含め、資源の性質を正しく知ることが、安全で効率的な利用、そして代替エネルギーへの関心に繋がる。そして、地学情報のデジタル活用、学校に専門の先生がいなくても、現在はデジタル教材や公開データ（気象庁などの資料）にアクセス可能であり、ICTを活用して補完する取り組みが求められる。 (2)ワークショップでは、いかにして地球の資源を保持できるかを考え、一斉に火力などの化石燃料を用いた発電から、再生資源による発電に切り替えるのは難しいを考え、少しずつのエネルギー移行が重要だと議論した。 (3)ゆえに、様々な社会環境を地学の知見で知ることが、未来への世界投資につながると考えた。
A.SDGsは、環境問題や資源、エネルギー、食料など、地球規模の課題に対して持続可能な形で取り組むための国際的な目標です。社会活動や産業活動を行う際には、将来世代への影響も考慮する必要があります。 食料の生産では、人口増加に対応した安定供給が求められる一方で、農地利用や水資源、化学肥料の使用などが環境に与える影響も問題となります。生産効率と環境保全の両立が重要な課題となっています。 地球の大気は対流圏、成層圏、中間圏、熱圏、外気圏など複数の層から構成されており、特に人間の生活と密接に関わり、地表からおよそ10㎞までの層である対流圏では、気象現象や大気汚染、温室効果ガスの影響が顕著に現れます。大気の構造を理解することは、気候変動や環境問題を考える上で重要です。巡検は、実際の地域や施設を対象とし環境や資源の利用状況を現地で確認することが重視されます。現場を直接見ることで、教室内の知識と現実の状況との関係が明確になります。 石炭や石油は、採掘、輸送、精製、消費という一連のサプライチェーンを経て利用されます。この過程では多くのエネルギーが必要となり、二酸化炭素排出などの環境負荷も発生します。サプライチェーン全体を把握することが、エネルギー問題やSDGsを考える上で重要です。 ワークショップ課題ではガソリン製造に携わる技術者になったと仮定し、技術者として、売上を伸ばし、給料を受け取る前提地球規模で温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するにはどうしたらいいかが議論されました。燃焼効率の良いガソリンを販売することや再生可能エネルギーの使用、運転を行うときに暖房、冷房をつけすぎない、エコな走りについて論文を書くなどが挙げられました。燃焼効率の高いガソリンを開発することは、使用段階での二酸化炭素排出量を抑制できる可能性があります。 復習では、エネルギー利用と環境負荷の関係が整理されました。石炭や石油は、採掘、輸送、精製、消費という一連のサプライチェーンを経て利用されていますが、その各段階で多くのエネルギーが消費され、二酸化炭素排出などの環境負荷が発生します。このサプライチェーン全体を把握することが、地球温暖化や人口増加に伴うエネルギー問題を考える上で重要です。エネルギーの使い方を見直し、持続可能な社会を実現する視点が求められています。
A.?人間は豊かな生活を求めて、食料の生産、資源・エネルギーの開発などを拡大させてきた。化石燃料の枯渇する恐れと共に、地球温暖化による海面上昇や気象への影響、生態系への影響などが生じる可能性があることが分かった。1993年に環境基本法が交付された。環境基本法とは環境保全の基本理念と、国・自治体・国民それぞれの役割を定め、環境施策全体を総合的、計画的に推進するための上位法である。また、大気の構造について学んだ。大気には上から熱圏、中間圏、成層圏、対流圏があることが分かった。例を挙げると飛行機は対流圏の上部と、成層圏の下部を通っている。イースター島の悲劇について学んだ。イースター島の悲劇とは、ポリネシアの孤島で、人口増加と過度な資源消費（特に森林伐採）により、環境破壊、食料危機、部族間抗争が激化したことで文明が崩壊したとされる歴史である。 ?今回の授業で自分たちのグループでは、ガソリンについて学んだ。ガソリンについて説明をすると、原油を精製することによって作られる揮発性の高い液体燃料であり、主に自動車の動力源として使われ、沸点約30℃?220℃によって分類されている。無色透明だが、ガソリンスタンドではオレンジ色に着色されている。 ?授業で技術倫理について考えた。技術倫理とは、技術者が開発・提供する技術や製品が社会や環境に与える影響を考慮し、公衆の安全・健康・福祉を最優先し持続可能な社会の実現に貢献するために守るべき行動規範や判断基準のことであることが分かった。
A.今回の講義では地球温暖化についてのお話を聞きました。最近は様々な場面で地球温暖化対策という言葉を耳にするようになりました。その一方で地球温暖化は人為的なものかわからないや二酸化炭素が原因とは言い切れないといった意見も聞いたこともあります。しかし、原因が人間よるものであると言い切れなかったり、二酸化炭素が原因だと断言できなかったとしても地球温暖化に対処する努力はするべきだと思いました。 今回のワークショップでは地球温暖化対策としてできることについて話し合いました。ガスを例に考えたとき、個人としては低炭素ガスを使う、企業としてはエネルギー転換の途上国と連携することなどができるのではないかと話し合いました。 今回の復習として人口爆発について考えました。今の地球上には飢えずに生活できる人口の上限よりも多くの人間がいるといわれています。また地球温暖化の影響により砂漠化や海面上昇が起こり、人が住める地域も減ってきていると聞いたこともあります。これらの問題を解決するために科学の力が役に立つと思います。しかし、科学が地球温暖化を起こしている大きな要因のひとつでもあると思います。この問題を放置しないためにも地球温暖化の解決や改善を行うことが大切だと思いました。世界では砂漠に植物を植えて砂漠化を防いだり、脱炭素化を進めている国もたくさんあります。自分たちの未来のためにも自分にできることはないかを考え得ながら地球にやさしい生活をできるようになりたいです。
A. 環境問題は工場周辺に限られた公害から、地球規模の課題へと拡大してきた。科学技術の発展は、食料増産や資源・エネルギーの安定供給を可能にし、人類の生活水準を大きく向上させている。しかしその一方で、化石燃料の大量使用による地球温暖化や大気汚染、プラスチックごみによる環境汚染など、人間活動を原因とする地球規模の問題が顕在化している。これらの環境問題は国境を越えて影響を及ぼすため、国内対策だけでなく国際的な合意が不可欠だ。経済発展、資源・エネルギー利用、環境保全は相互に両立しにくいトリレンマの関係にあり、技術者には専門知識に基づいて社会へ正確な情報を提供し、持続可能な選択を支える倫理的責任が求められるのだ。 演題は「ガソリン製造技術者の立場から考えたCO2削減策」、共著者は金子乃々楓、横山咲、山根寿々、古江野々花、山崎紀々花であり、私は調査とリソースを担当した。ガソリンは私たちの生活を支える主要なエネルギー源であるが、原油の採掘から精製所での処理、ガソリンの燃焼、廃棄段階に至るまでのあらゆる工程でCO2の排出が生じている。この解決法として、カーボンリサイクルが挙げられる。具体的には、CCUSを導入し、排出されたCO2を回収・貯留したうえで、メタノールや合成燃料への再利用を行うことで、炭素を循環的に活用できる。この技術により、ガソリンの製造や使用に伴うCO2排出量を削減できる可能性があると考えた。 復習では、技術者が環境問題に取り組む際には、技術開発だけでなく社会との対話が不可欠であると理解した。専門的な内容を一般の人々にも理解できる形で伝え、社会全体で議論し合意を形成することが、技術の受容と持続可能性につながる。講演会や地域イベントなどを通じた情報発信や教育支援は、技術者と社会の信頼関係を築く重要な手段である。環境問題の解決には、技術と社会が相互に支え合う関係を構築することが必要であると考えた。
A.(1)大気の構造は下から、対流圏、成層圏、中圏そして熱圏と分かれている。熱圏は電離層や超高層大気領域とも呼ばれる。飛行機は上空８?12kmの位置で飛んでおり、仙台から大阪間は上空8kmの位置に飛んでいる。国際線は国内線より上の位置を飛ぶが上に行くほど空気抵抗がなく長距離移動には燃費が良いためである。飛行機が飛んでいる位置の温度は－50℃である。そして二酸化炭素が影響する高さは成層圏であり、フロンが影響する高さは対流圏である。オゾン層の破壊は日本の昭和基地で発見された。 (2)ワークショップの演題は、もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？であった。グループ名は灯油であり、共著者名は、渡部愁羽、笹原里音、森崎ひまり、永井日菜、伊藤夢で、自分の役割として書記であった。私たちのグループは石油製品であるブラスチック製品について考えた。初めに技術者としての取り組みとして、製造工程の脱炭素化や原料の転換、製品設計工夫などを挙げた。そして現場での技術者の責任として、安全第一や老朽化設備の点検などを挙げた。結果として、クリーンで責任あるエネルギー供給体制を設計および提案することが重要であると考えられた。 (3)復習として「SDGs｜目標4 について技術者個人がやれることを考えてみよう。」の目的達成のために、技術者個人ができることとして、地学の教育の重要性を社会に広めることであると考える。社会に広める方法として最も有用であるのはSNSで情報発信することであると考えた。SNSで発信すれば、地学の教育の重要性を多くの人が知るきっかけとなり、持続可能な社会の構築にもつながるのではないかと考えた。
A. 6回目の授業では未来へ向けて－地球温暖化と人口爆発－を取り上げた。ほとんどのインフラは鉄でできており、そのため、製造に石油を使用する。また、エアコンに使われているフロンがガスとして排出される。これらは地球環境に悪影響を及ぼす。大気の構造は上層と下層の大気の交換である対流が活発で上空ほど気温が低下する地上から高さ10~16kmまでの大気の層は対流圏と呼ばれる。雲や降水などの天気の事象は対流圏で起こる。対流圏より上では上空に向かって気温の低下率が小さいか、逆に気温が上昇する気温分布の大気は対流が起こりにくい層は成層圏と呼ばれる。成層圏と対流圏の境界を対流圏界面という。高度10000mの飛行機の外気温は－50℃、機内は24℃であり、機外の気圧は260hPa、機内の気圧は800hPaであった。 ワークショップ課題である、もし石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になった場合について話し合った。この話し合いで技術者として二酸化酸素の排出を抑制する方法は排出物を減らすこと以外にもカーボンリサイクルマップの作成などが挙げられると考えた。 今回の授業では地球温暖化が急速に進む中で技術者として何ができるのか考える機会になった。また、ワークショップ課題で出できたカーボンリサイクルマップは排出される二酸化炭素を低減して余りの二酸化炭素を効率的に活用することである学んだ。そして、日頃から地球温暖化について関心を持ちたい。
A.地球温暖化と人口爆発は、現代社会が直面する最も深刻な地球規模の課題であり、相互に密接な関係を持っている。人口が急増すれば、食料生産、エネルギー消費、都市開発が拡大し、それに伴って温室効果ガスの排出量も増加する。特に化石燃料への依存が高い地域では、人口増加がそのまま二酸化炭素排出の増大につながり、地球温暖化を加速させてきた。 一方、地球温暖化は人口問題にも深刻な影響を及ぼす。気温上昇や異常気象は農作物の収量を不安定にし、水資源の不足を引き起こす。その結果、食料や水をめぐる争いが生じ、貧困や難民問題が拡大する可能性が高まる。特に人口増加が著しい発展途上国では、温暖化の影響を受けやすく、社会基盤の脆弱さと相まって被害が深刻化しやすい。そのため、今すぐにできることから少しずつ対策していく必要がある。また、社会を見ると、温暖化対策には、再生可能エネルギーの導入や省エネルギーの推進に加え、個人・企業・政府が協力し、持続可能な生活様式と社会構造へ転換することが重要であるという風に考える。 この悪循環を断ち切るためには、単に温室効果ガスの削減を進めるだけでなく、人口増加を前提としない持続可能な社会構造を構築する必要がある。教育の充実や女性の社会参加の促進は、人口増加の抑制と環境負荷の低減の両面に効果を持つ。地球温暖化と人口爆発は別個の問題ではなく、人類の生き方そのものを問い直す共通の課題なのである。
A.(1)第６回の講義では、地球温暖化と人口増加について学びました。日本のエネルギーは火力発電から得ています。その火力発電は多大な石油、石炭を利用するため多くの二酸化炭素を排出します。これが地球温暖化を進行させる大きな原因です。人口増加は主に途上国で起こっています。自給自足をしている国では人口が安定しており、食料の生産、供給量以上に人口が増えることはないからです。また、大気の構造について学びました。大気は熱圏、中間圏、成層圏、対流圏で構成されていることが分かりました。成層圏と対流圏の間を飛行機が通っており、出発地から目的地の距離によって飛ぶ高さが異なることを学びました。また、屋内ですることを実験、屋外で行うことを巡検だということを学びました。 (2)グループワークでは再生可能エネルギーについて話し合いました。日本のエネルギーの生成は火力発電で行われており、多大な石油、石炭を利用しています。しかし火力発電は多くの二酸化炭素を排出していて、地球温暖化問題に直面しています。急激に石油石炭の使用を抑えることは難しいと考えたため、土地にあった再生可能エネルギーを用いることわ考えました。温泉が多い土地では地熱発電、海風がある場所では風力発電、農場が多いところではバイオマス発電、高さがある山や川などがあるところで水力発電など導入することを考えました。これが増えることで、石油、石炭の使用量を抑えることができ、地球温暖化の進行を抑えることができると考えました。 (3)地球温暖化は深刻な問題です。年々平均気温は増加していて、生活が苦しくなっているのも現状です。そのため、再生可能エネルギーの利用を増やすべきだと考えます。少しずつ石油石炭の利用を減らせる努力をしたいです。
A. 現代社会では、豊かな生活を支えるために科学技術を発展させ、食料やエネルギーの生産を追求してきた。しかし、SDGsで掲げる飢餓ゼロの目標では増産が必要な一方、農産物の単価低下で農家の収入に影響するジレンマがある。化石燃料の利用は依然多く、石炭火力発電や鉄鋼・アルミ精製などで温暖化ガスを排出し、環境基本法などで規制される。環境トリレンマは、経済成長・エネルギー供給・環境保全のバランスを倫理的に考える必要があることを示している。 ワークショップでは地球温暖化と二酸化炭素について話し合った。地球温暖化を抑えるには、二酸化炭素排出を減らす多面的な戦略が必要である。まず、化石燃料依存を減らし、再生可能エネルギーや原子力の利用を拡大することが重要である。また、エネルギー効率の向上や省エネ技術の導入、電気自動車や公共交通の活用も有効である。産業部門では製造工程の低炭素化やカーボンリサイクル、建築物の断熱改善などが求められる。さらに、森林保全や植林によるCO?吸収、政策・規制の整備、個人のライフスタイル改善も組み合わせ、社会全体で排出削減に取り組む必要がある。 環境トリレンマとは、経済成長、エネルギー安定供給、環境保護の三つを同時に最大化できないジレンマを指す。例えば、化石燃料を使った火力発電は安価で安定した電力を供給できるが、二酸化炭素を大量に排出し温暖化を加速させる。一方、再生可能エネルギーは環境負荷が低いが、天候依存で安定供給が難しく、初期コストも高い。経済効率や生活水準を維持しながら環境負荷を減らすには、技術革新や政策調整、社会全体での消費行動の見直しなど、多面的な戦略が求められる。
A. 環境基本法とは1993年に制定された公害対策や地球環境問題、持続可能な社会の実現に対する方向性を示した法律である。現在および将来の国民の健康で文化的な生活のために環境保全を進めることが目的とされており、実現のために国、地方公共団体、事業所、国民それぞれの役割が示されている。イースター島の悲劇とは、南太平洋のイースター島で起きた環境破壊が社会崩壊を招いた事例である。イースター島ではモアイ(巨大な石像)を立てるために運搬・建造目的で大量の木材を使用した。木材を得るための森林伐採で島の森林は消滅し、結果的に船が作れず漁業が、土壌浸食により農業が衰退し、食料不足や治安悪化により部族間抗争が起こるようになった。最終的には人口が減少し、文化は崩壊した。 《もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？》(23512133、23512019、23512086、23512166、23512181)プラスチック製品を製造するうえで、技術開発者としては、製造工程の脱炭素化、原料の転用、製造設計工夫について配慮する必要がある。現場では、安全第一、老朽化設備の点検、異常を感じたら報告するなどの責任をもった行動が重要である。環境に配慮するためにはバイオマス燃料を使う、リサイクル技術やリサイクルプラスチックを導入するなどの工夫が考えられる。 プラスチック製品を製造する技術者として考える。再生可能エネルギーを使用して発電時のCO2を削減する、消費者との協力により商品の3Rに勤める、バイオマスプラスチックを使うことで企業価値を高めて売り上げを上げる、製造時の端切れを再利用することでコストを削減するなどの工夫が挙げられる。
A.(1)食品の生産とエネルギーの生産には深い関係がある。食品業界はエネルギーを大量消費する一方で、食品廃棄物をバイオガス化して発電しバイオマス燃料を導入する仕組みが導入されている。これらはSDGsにもなる。エネルギーとして石炭や鉄、化石燃料の枯渇が懸念されている。持続可能な世界にするためにも大きな問題である。この問題は地球温暖化にも直結する。大気の構造は対流圏(飛行機)、成層圏(気球)、オゾン層が含まれる中間圏(夜行雲)そして熱圏(オーロラ)で構成されている。成層圏と対流圏の教会の区別はレイノルズ数による。 (2)グループワークでは、石炭や石油のサプライチェーンの技術者になった場合について討論した。私たちは一例としてガソリンを選んだ。大切にするべきことは製造プロセスの効率化、低炭素燃料へのてんかんと共存、カーボンリサイクル技術の導入、社会と協力してコミュニケーションすることだと考えた。ガソリンが抱えている問題は災害時に流通が滞ること、ガソリンを輸送する際の運転手の人員不足、ガソリンスタンドの減少、国際情勢による原油価格の変動である。そのため、政府による補助金の支援や企業による無人・セルフのガソリンスタンドの導入が行われていることが分かった。 (3)本講義の復習として、トリレンマを選んだ。トリレンマとは3つの目標や要素のうち、すべてを同時に達成することはできず、2つを選ぶと残りの1つが犠牲になることである。３つの状況で困難な選択を迫られることを指す。サプライチェーンにおいても「コスト」「品質」「スピード」においてどれを優先すべきかが常に難しい状況である。
A.(1)オゾン層の破壊による地球温暖化が進んでいる、オゾン層は地上から30km程度離れた成層圏に位置する。大気圏は、熱圏、中間圏、成層圏(ジェット機が飛んでいるのはこのあたり)、対流圏に別れる。そのオゾン層の破壊を担っているのが温室効果ガスや化石燃料のフロンガスである。そのフロンガスに変わるバイオマス発電などが開発されている。 (2)石炭・石油のサプライチェーンになった場合の売り方 共同著書(長橋昇汰、小笠原大地、黒沢行博、揚妻伊吹、川端萌菜) 役割:概念の作成 石油石炭の消費量が従来の????％で同じ量の製品が作れることをアピールすることで、売上を増加させる。 (3)バイオマス発電について自分で調べたところ、2018年8月に山形県の酒田市でバイオマス発電所が完工していた。燃料の約5割が山形県産の木材からの木質チップであり、林業にも貢献している。年間16万トンの木質チップを使用している発電所は国内では他にないそうだ。オゾン層の破壊による地球温暖化は年を重ねるごとに重篤化していっているため、このようなバイオマス発電が作られるのはいいことだと思う。地方の余っている大きめ土地はこのような発電所の作成に充ててもいいのではないかと考えた。地方の自然が豊かなので木に困ることはなさそうなので木質チップを中心とした発電に注力していただきたい。しかし取りすぎてしまうと別の問題が発生してしまうため必要に応じて数は増減するのが良い選択であると考える。
A.?地学が履修しにくい背景には、受験科目として選ばれにくいことや、学校側の開講体制の問題がある。持続可能な社会と深くつながる分野を学んでいくのが地学であるが、日本では学ぶ機会が少なくなってきている。この状況の対策として、教科に縛られない教育が必要である。地学と関係ないとされてきた教科の時間で地学の事柄を取り入れ、エネルギー問題や環境問題を自分事として考える機会を増やすことが重要である。地学を必要な基礎教養として位置づけ直すことが、持続可能な社会の形成につながる。日本では石油を自給できず、輸入した原油を精製して燃料として利用している現状と、その環境影響が存在する。石油は化石燃料であり、燃焼後は二酸化炭素として排出される。また、石油中の硫黄分は装置の腐食や大気汚染を引き起こし、四日市ぜんそくのような公害の原因となった。石油の利便性の裏にある環境影響と健康被害を理解することが重要である。エネルギーを使い続ける上で、過去の公害から学び、脱炭素や環境対策が必要となる。 ?環境に対する配慮について、個人・政府の両方でできる対策について考えた。個人ではリユース、リデュース、マイバッグの利用をするべきであり、政府では生産・工場に対する規制をするべきだという意見が出た。 ?エネルギー問題について、発電や石炭・石油の歴史なども改めて調査し、知見を深めた。石油化学に関する物質、その製造工程を有機化学の教科書などで学習し直した。
A.【講義の再話】 近年SDGsが注目されている。発展が期待されている一方で、持続可能であることも重視されており、バランスを保つ必要がある。大気の構造は、対流圏、成層圏、中間圏、熱圏から構成されている。二酸化炭素、フロンがそれぞれ何圏に影響を与えるか調べ、フロンは成層圏のオゾンを破壊し、二酸化炭素は対流圏に存在することがわかった。CO2を減らすには、地中や海底に埋める、再生可能エネルギーの活用などが挙げられる。 【発表の要旨】 演題：もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？ 共著者名：中村温斗、鈴木萌笑、澤田賢佑、治田力哉、南雲陽太、百々柚花 石油、石炭を使わない新しい技術を開発する。単なるコスト削減ではなく、環境性能でブランド、販売力、投資魅力を高める。飛行機の高さ(高度1万m)では、気温-50℃、0.2気圧である。 【復習の内容】 技術者としてSDGsとの向き合い方を考え、技術者として、豊かさと地球環境のバランスをどのように取るかが大切だと考えた。高校で履修可能な理科科目は、化学、物理、生物、地学があるが、地学の履修率は低く、担当教員も少ない。これは学ぶ機会の平等性に欠ける。技術者として地学を啓発するためにできることとして、企業として地学に触れるイベントを開催し、小学生などに地学の面白さを伝えることを考えた。石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になった場合の環境への影響を減らす対策として、二酸化炭素分離膜などにより二酸化炭素を取り除き、排出量を減らすことを考えた。
A.
A.（１）授業では、高校で地学を教える先生が減っているということを例にとって質の高い教育を行うことができているのかについて考えた。それによりエネルギー資源や環境保全の教育が遅れ、その結果SDGsが達成できない恐れがあるということを学んだ。 （２）ワークショップでは、石油のサプライチェーンの技術者になったときにどうやって倫理を守り抜くかについて話し合った。その中で私たちは、プラスチックを選んだ。プラスチックは、自動車や家電、医療に幅広く使われている。しかし、ナフサ分解・重合の過程で多量の二酸化炭素を排出してしまう。解決策として、バイオマスプラスチックを導入したり、再生可能エネルギーを生産ラインに導入したり、原料再利用を組み込んだ生産ラインを設計したりすることが必要だと思う。 （３）授業の内容をもとに、いくつかの課題を行った。例えば、地学を啓発する方法について考えた。技術者は、教育支援や出前授業などで地学教育の裾野を広げることが必要だと思う。具体的には、地元の学校や公民館で地学や環境技術に関する出前授業を行い、子どもたちに科学への関心を育んだり、地学や気候変動に関する教材や動画コンテンツを制作し、オンラインで公開したりすることが有効だと思う。また、大学や高校と連携し、地学教育のカリキュラムづくりや実験機材の提供に協力したり、地学を教える教員の育成支援や研修への参加を促進したりすることも有効だと思う。このように、技術者個人が教育の担い手として積極的に関与することで、SDGs目標4の達成と気候変動への理解促進が同時に進む。
A. 今回の講義では、地球温暖化や人口爆発といった地球規模の問題について学んだ。気候変動による環境悪化や食糧不足、居住地の消失などは貧困の拡大をもたらし、最終的には民主政治の崩壊や社会の不安定化を招く可能性があるということが印象的だった。これらの問題を防ぐためには単なる知識の押し付けでなく、どう行動すべきかを伝える教育が重要であり、その教育を担うのは将来の技術者である私たちである、ということが強調されていた。 また、 脱炭素化に向けた具体例としてLCCM住宅やV2Hなどの技術が紹介された。LCCM住宅は建設から廃棄までのライフサイクル全体でCO?収支をマイナスにする住宅であり、ZEHをさらに発展させたものだと理解した。V2Hの説明では、電気自動車のバッテリーを家庭用電池として再利用する仕組みが紹介され、安全なリユースのためにはバッテリーの厳格な検査が不可欠であることも学んだ。 さらに、真空断熱材の建材利用の話では、技術が優れていても、そのまま現場で使えるとは限らないという視点が興味深かった。 最後に、日本における地学教育の衰退も取り上げられ、資源や環境の理解が進まない背景には、高校教育で地学を学ぶ機会の少なさがあるという問題が示された。 プラスチック製品の製造に携わる技術者の立場について考えた。温室効果ガス削減には、まず製造工程での省エネルギー化と再生可能エネルギーの導入が重要である。また、リサイクルしやすい素材設計やバイオマス由来の原料利用を進めることで、原油を沢山使わずに減らすことができると考えた。 さらに、製品のライフサイクル全体でCO?排出量を評価し、廃棄段階まで見据えた技術改良を行う必要がある。技術者は経済性と環境負荷の両立を意識し、企業内外で情報共有や国際的な協力を行うことで、持続可能な製造体制を築くことが求められると考察した。 今回の講義を通して、環境問題は科学技術だけで解決できるものではなく、教育・社会制度・価値観と密接に関わっていることを実感した。技術者としての役割は、単に新しい仕組みを作るだけでなく、それを社会が受け入れ、正しく使えるように橋渡しをすることだというメッセージが印象に残った。また、地学教育の話から、将来のエネルギー問題に取り組むには、一般の人にも基礎的な地球科学の知識が必要だと感じた。技術を学ぶ立場として、専門性だけでなく、多くの人に伝える力も身につけていきたいと思った。
A.第６回 今回のテーマは「食料の生産」で、資源やエネルギーについての話題もあった。環境についての法律で環境基本法というものがある。環境基本法は、政府や地方公共団体、事業者、わたしたち国民が環境保全のために行うべきことや期待される役割を定めている。大気の構造は最も低い層から対流圏、成層圏、中間圏、熱圏という構造をしておりオゾン層は成層圏に存在している。また、技術者は社会にコンセンサスをとることが重要である。CO2は化石燃料に基づいている。バイオ燃料で作るとコストがかなり高くなってしまい、地球規模での対策について考えることが重要となっている。 ガソリンを用いることによる環境への負荷を減らすためには、燃費の向上、CO2の発生しない代替燃料を入れるなどがある。代替燃料の具体例として考えたのはバイオ混合燃料出ある。 環境基本法は1993年に制定された。背景には、従来の公害対策基本法（1967年）と自然環境保全法（1972年）だけでは対応しきれない、新しいタイプの環境問題の拡大があった。高度経済成長期の典型公害は一定の改善を見せた一方で、都市部の窒素酸化物による大気汚染、生活排水による水質悪化、増大する廃棄物問題、さらに地球温暖化やオゾン層破壊といった地球規模の環境問題が深刻化した。これらは規制中心の従来法体系では限界があり、国・自治体・事業者・国民が総合的に取り組む枠組みが必要とされた。そのため、環境保全を広く統合的に進める「環境の憲法」として環境基本法が制定された。
A.(1)環境トリレンマとは、環境保全・経済成長・エネルギー安定供給（あるいは生活の利便性）の三つを同時に最大化しにくいという現実である。例えば脱炭素を急げばコストが上がり、供給不安や地域産業への影響が出る一方、成長や安定を優先すれば排出や資源消費が増えやすい。SDGsは、この衝突を「どれか一つを犠牲にする」のではなく、目標間のトレードオフを可視化し、政策・技術・行動で最適解を探す枠組みだと言える。そこで重要になるのが地学の啓発である。地震・火山・豪雨、地下水や土壌、鉱物資源、海洋循環といった地球システムを理解すれば、リスク評価や土地利用、再エネ適地、資源循環の設計が現実に即して議論できる。感情論や短期利益に流されず、データに基づく意思決定を市民側にも広げることが、環境トリレンマを乗り越え、SDGsを実装する土台になる。 (2)「化石燃料を扱う仕事をする際に、二酸化炭素を減らすには」という演題で話し合った。私はInvestigation (調査)を担当した。現在の石油化学工業において、高温や高圧を用いて作業を行う場合が多い。そのプロセスは火を使用するため二酸化炭素が発生してしまう。そのため、低温や触媒を用いるプロセスを開発する必要がある。また、複数の素材を扱うのではなく単一の素材を使用することで製品の長持ちさせるのも効果的だという案や、大気・植物・素材間で循環を通る仕組みを開発するのも良いという案も出た。 (3)技術者が社会と合意形成するには、専門用語に頼らず、利点・危険・トレードオフを正直に示し、住民の不安や価値観を計画に反映させる姿勢が要る。不利な情報も含めてデータを公開し第三者検証を可能にすることで信頼は高まる。プラスチック分野では省エネ化・再エネ導入、再生/バイオ原料の活用、単一素材化や表示改善など設計と運用を工夫し、CO?削減を競争力に変えて雇用も守る。さらに地学・環境の基礎を出前授業や見学で分かりやすく伝え、SDGsの視点でライフサイクル負荷や弱者影響まで含めて判断する習慣を学生のうちから培う。国際ルールを強制できない現実では、学会の基準整備と技術者の目標設定・結果公開が改善を後押しする。
A.人間は長い間環境に対応しながら、科学技術を発展させてきた。20世紀後半では、石油・石炭の大量使用により大気汚染、酸性雨、地球温暖化が生じた。また、フロンガスの放出によりオゾン層の破壊など人間の活動により様々な環境問題が確認されるようになった。2011年3月の東日本大震災に伴う福島第一原発による放射線の放出も大きな環境破壊となった。1993年には環境基本法という法律が制定されている。これは持続可能な発展という考え方に基づき地球環境の保全を目指し人類の福祉に貢献することを目的としている。リデュース、リユース、リサイクルの３R活動が可能な循環型社会の構築も必要となる。 大気の構造は地上から対流圏、成層圏、中間圏、熱圏となっている。対流圏と成層圏はレイノルズ数で判別することができる。二酸化炭素は対流圏、フロンは成層圏に溜まる。 環境トリレンマとは[人口増加、経済発展][資源、エネルギ―、食料][地球環境]この3つをすべて同時に満たすことは難しく、どれかを発展させるには、どれかを犠牲にしなければならないことが示されている。 ガソリンの精製業務について考えた。二酸化炭素の排出量を減らしつつ、利益を上げていく方法として二酸化炭素を再利用する方向で考えた。方法としては、燃料やウレタン材としての再利用、ドライアイス化することが挙がった。これらに加えて温室効果ガス削減活動への投資を行っていくという結論になった。
A.（１）「未来へ向けて－地球温暖化と人口爆発－」では、SGDｓについて、技術者の意識をどう変えていけばいいのか考え、SGDｓを考えるうえで必要な地学を学べる機会が減っていることに対し、技術者個人がやれることを考えた。また、、自分が石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者であったとき、二酸化炭素の排出を抑制するにはどうしたらいいか議論した。 （２）演題 自分が石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者であったとき、二酸化炭素の排出を抑制するにはどうしたらいいか グループ名 華岡、メンバー 赤平草太、綿貫滉大、石毛翼、吉成悠 後藤拓真 自分の役割Supervision 私たちのグループでは、石炭・石油製品のテーマとしてガソリンを選んだ。二酸化炭素の排出を抑制する方法として、二酸化炭素を再利用する方法の案が出た。具体的には燃料やウレタンなどの素材にすることや、ドライアイスにする、イベントのスモークにするなどの案が出た。 （３）授業での「SDGs｜目標4 を達成しようとすれば、地学を学べる学校を近くに作り、地学を教える先生を増やさなくてはならない。そのために技術者個人がやれることを考える」という議論について、私は、SDGs｜目標4を達成するために技術者ができることは、まず、SNSなどによる自己啓発運動があると考えられる。地学を学べる学校を作り、地学を教える先生を増やすにはまず地学に興味を持つ人を増やさなければならない、そのためには、多くの人に手頃に見てもらえる、SNSで啓発するのが良いと考えられる。他には、学校に協力してもらい、講演を開いたり、インターンシップを行うなどがある。
A.（１）技術者は日常の業務だけでなく、巡検などを通じて自然環境を自ら観察し、地球環境の変化を理解する姿勢が求められている。特に大気は、人間活動の影響を受けやすく、二酸化炭素濃度の上昇は地球温暖化の主要因として知られている。産業活動ではエネルギー使用や製造工程から二酸化炭素が排出され、その蓄積が気候変動を加速させる。技術者はこうした大気環境への負荷を予見し、排出削減やプロセス改善など具体的な対策を立案する責務を持っている。経済性や生産性の追求と環境保全はしばしば対立するが、持続可能な社会の実現には両者の調和が必要である。化学的知見に基づき、社会と協働しながら環境影響を最小化する技術や制度を提案できる倫理観が求められる。 （２）石炭・石油は多くの産業で不可欠なエネルギー源であり、製油所や火力発電、製鉄、アルミ精錬などで大量に使用される。その結果、燃焼に伴って二酸化炭素が継続的に排出され、温室効果ガス増加の主たる要因となっている。一方で産業は化石燃料に依存しており、技術者は製品を供給しつつ環境負荷を削減するという課題を抱えている。 （３）技術者は産業活動が環境に与える影響を理解し、巡検などを通じて大気や自然環境の変化を観察する姿勢が求められる。特に石炭・石油の利用は多くの産業で不可欠である一方で、燃焼により大量の二酸化炭素を排出し、地球温暖化の主要因となっている。経済性と環境保全はしばしば対立するが、技術者は環境負荷を予見し、プロセス改善や排出削減策を提案する責務がある。化学的知見と社会の協働によって持続可能な産業活動を実現する倫理的判断が不可欠である。
A. 第6回のテーマは、「未来へ向けてー地球温暖化と人口爆発―」であった。 環境問題を学ぶにあたり、まず、地球の大気の構造について調査した。地球の大気は大きく4つの種類で構成されている。地表から０?１２ｋｍが対流圏、１２ｋｍ?５０ｋｍが成層圏、５０?８０ｋｍが中間圏、８０?１２０ｋｍが熱圏である。また、オゾン層は成層圏にある。飛行機は、対流圏と成層圏の間（８?１２ｋｍの高度）を飛行している。 石炭は、産業革命のきっかけとなる蒸気機関の燃料であった。日本では明治時代から各地で炭鉱が彫られて、黒いダイヤと呼ばれた。１９５４年に通産省が石炭合理化計画大網を作成し、石炭から石油へとエネルギーが変わっていった。オーストラリアなどから輸入された石炭は、今でも火力発電の燃料である。 グループワークでは、まずガソリン、灯油、プラスチック製品といった石炭・石油製品をひとつテーマとして取り上げた。そして、その製品の製造に携わる技術者になったと仮定した。温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するには、地球規模での技術者軍と社会のコミュニケーションとコンセンサスが必要である。技術者として、売り上げを伸ばし、給料を受け取る前提で、温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するにはどうすればいいかを議論した。 私たちのグループでは、プラスチック製品をテーマに選んだ。二酸化炭素の排出を抑制するための案として、製造プロセスや製造設計を工夫するという案が出た。
A.第6回 (1) 食料と環境ついて考えた。食料の増産が今の時代求められるが農家さんの給料が少なくなってしまうのも問題である。ここで環境トリレンマというものがあげられた。環境トリレンマには環境、経済、エネルギー安全保障というものがあげられる。これは一つを優先すると他の二つが犠牲になりやすいというものである。また、イースター島の悲劇というものもあげられた。これは人間社会が環境資源を使いつくしてしまった結果、文明が衰退してしまったというものである。人間の欲求により継続的に生活をする環境が損なわれてしまったのだ。 (2)『石油・石炭』、グループ名：りかちゃむ、グループに属した人：嶋貫莉花,遠藤由里香,川崎李羽、役割：資料作成 グループでは石油・石炭を使うときの問題として、ガソリンを使うときに放出される二酸化炭素の問題について考えた。二酸化炭素は環境問題の中でも重大な問題であり、地球温暖化を進行させてしまう。これの対策案として、再生可能エネルギーを使う、循環型デザインを使うことがあげられた。これを伝える方法を３つ考えた。一つ目は、論文を書くことである。理論を持って伝えることで説得力を高め伝えることができる。２つ目は色々な言語で書くことである。３つ目は子供にもわかりやすく伝えることである。この２つの方法により全世界に全世代に伝えることができる。 (3)食料と環境問題について倫理的に深く考えてみた。倫理的に考えると、人間中心主義、非人間中心主義、生態系中心主義というものがあることが分かった。人間中心主義とは「人間こそが最も価値ある存在であり、自然や動物は人間のために存在する」というものである。これは自然を道具として見る視点である。この思想は環境を破壊する人間を言葉に表したものだと考えた。自然をこのように無下に扱っているとそのうちに消費できる食物がなくなり自分たちが困ることになる。このような考えから、環境との共存は大切なのだと再確認できた。
A.
A. 本回では、人と環境の関係、特に工業活動と環境問題の関係について学んだ。工業技術は社会の発展と人々の生活の向上に大きく貢献してきたが、その一方で大気汚染や地球温暖化などの環境負荷を引き起こしてきた。技術者は利便性や経済性だけでなく、環境への影響を考慮した技術選択を行う必要がある。 石炭や石油のサプライチェーンにおいて、ガス会社は採掘と最終消費の中間に位置し、エネルギー供給の要となっている。個人としての技術者は、安全運転や設備点検を徹底し、事故を未然に防ぐ責任を負っている。また、会社単位では、温室効果ガスの排出削減や環境影響の評価、地域社会への情報公開と説明責任が求められる。短期的な利益を優先するのではなく、社会的信頼を維持する姿勢が重要である。 エネルギー問題は、経済成長と環境保全の両立という難しい課題を含んでいる。技術者は自らの立場がサプライチェーン全体に与える影響を自覚し、持続可能な社会の実現に貢献する倫理観を持つ必要があると理解した。石炭・石油のサプライチェーンに関わるガス会社の技術者は、単にエネルギーを安定供給するだけでなく、環境負荷低減と安全操業の両立を常に意識する必要がある。個人としては法令遵守や現場の異常を見逃さない姿勢、企業としては情報公開や事故時の迅速な対応が社会的信頼を左右する。脱炭素の流れの中でも、移行期エネルギーを扱う技術者の判断は社会全体に影響を与えるため、長期的視点に立った倫理観が不可欠である。
A.
A.１．近年、石炭は石油の代替資源として再注目を浴びている。石炭は第二次世界大戦まで、エネルギー源や化学原料などの主要な資源として使われていた。また、蒸気機関の燃料として使われていた。1954年に当時の通産省が石炭合理化計画大綱を作成したことをきっかけに、石炭に代わるエネルギー源として石油が使われるようになっていった。 ２．演題：石油製品の技術者 グループ名：灯油 共著者：青木優菜、伊藤夢、渡辺愁羽、永井日菜、笹原里音 役割：調査 プラスチック製品を選択した。二酸化炭素を減らすために、技術者としては、製造過程の脱炭素化や原料の転換、製品設計の工夫を行うという意見が出た。また、バイオマス燃料やリサイクルプラスチックといったリサイクル技術を新たに導入するといった考えも挙がった。さらに、技術者としては安全性も軽視してはならない。老朽化設備のメンテナンスや、異常や違和感をすぐに報告するなど、責任感をもって現場に立つべきであると考えられる。 ３．グループで議論した内容から、製造する際の脱炭素化のみにこだわるのではなく、再利用しやすい製品設計を行うことが最も重要だと考えた。プラスチックは、製造過程で必ず二酸化炭素が排出されるが、ここで二酸化炭素排出量を抑えるには限界があり、０にすることは非常に難しい。したがって、製造したプラスチックをリサイクル・再加工しやすい設計にすることで、二酸化炭素排出量を可能な限り抑え、循環的に利益を得ることができるのではないかと考えた。
A.（１）今回の授業では、地球大気の構造について学んだ。大気は高度によって対流圏、成層圏、中間圏、熱圏に分かれ、地表からおよそ10㎞までが対流圏、10?50㎞が成層圏、50?80㎞までが中間圏、それ以降が熱圏である。国内線の飛行機は主に高度約8㎞の対流圏を飛行するが、これは高高度ほど空気が薄く、空気抵抗が小さくなることで燃料の消費を抑えれるためである。また、これらの協会は流れの性質を示すレイノルズ数により区別できることも学んだ。さらに、成層圏オゾンが紫外線を吸収し、生態系を保護する重要な役割を担っていることを理解した。 （２）グループワークでは、二酸化炭素削減のために技術者がすべきことについて議論した。その中で、生分解性プラスチックの活用が有効な油断として挙げられた。従来のプラスチックは廃棄尾後も長期間残留するが、生分解性材料は環境中で分解され、環境負荷を低減できる可能性がある。技術者には材料開発だけでなく、実用性やコスト、社会実装まで見据えた設計と提案が求められると考えた。 （３）日本の発電構成について学んだ。日本は資源に乏しく、安定供給が可能な火力発電に大きく依存している。火力発電は天候に左右されず出力調整が容易である一方、二酸化炭素排出量が多いという課題がある。原子力発電は発電時にCO?を排出しないが、安全性や事故リスクへの懸念が大きい。再生可能エネルギーは環境負荷が小さいものの、発電量が不安定である。これらを比較し、バランスの取れた電源構成が重要であると理解した。
A.（１）講義内容の再話 人類が直面する地球温暖化と人口爆発は、地球の有限な環境容量を問い直している。この問題を理解する鍵は、まず私たちの頭上に広がる「大気の構造」を知ることにある。大気は高度によって対流圏、成層圏、中間圏、熱圏の4層に分かれる。私たちが生きる対流圏では二酸化炭素などの温室効果ガスが増加し温暖化を加速させている。一方、その上の成層圏には、有害な紫外線を遮るオゾン層が存在する。かつて技術の結晶として普及したフロンは、この成層圏で分解されオゾン層を破壊した。これは、地上の技術がはるか高空の生態系防壁を崩し得るという、技術者への痛烈な警告である。 こうした環境変化を、データ上の数値だけで捉えてはならない。現地に足を運び、自らの目で直接観察・調査する「巡検（じゅんけん）」こそが、技術者の直感を養う。人口爆発により都市化が進む現場や、温暖化の影響を受ける自然環境を直接知ることは、机上の計算を「自分事」へと変える。科学的知識に基づきつつ、巡検によって現実の重みを知る。この二重の視点を持つことが、未来の地球を担う技術者に求められる真の哲学である。 （２）ワークショップ課題の発表 石炭や石油のサプライチェーンの中の技術者になったとき、石油石炭の消費量が従来の〇〇％で同じ量の製品が作れることをアピールしたい。 主な例として、火力発電効率を38％→55％にする。 （３）復習の内容 地球の未来を守るには、科学的知見と現場感覚の双方が不可欠である。大気は対流圏から熱圏まで重層的な構造を持つが、対流圏での二酸化炭素増加による温暖化や、成層圏でのフロンによるオゾン層破壊は、技術が地球規模の環境変化を招く実態を物語る。人口爆発が進む中、技術者はデータだけに頼らず「巡検」を通じて現地の変化を直接観察すべきだ。科学的理解と実地調査の統合こそが、持続可能な未来を築く判断力の源泉となる。
A. 第6回講義では、SDGsの視点から作物増産と農家収入の関係に着目し、持続可能性と経済的利害の間に生じるジレンマを議論した。大気の構造や高度別の成分分布についても学び、飛行機が通過する高度8000?10000mの大気層では二酸化炭素やオゾン破壊領域の影響が生じることを確認した。科学的な観察やデータ収集の方法として、生物地学や屋外巡検、実験などのアースサイエンスの手法が紹介され、客観的な観察による事実把握の重要性が強調された。また、環境変化を正確に把握するためには、観察だけでなく実験結果の解析やモデル化も必要であることが示された。 ワークショップでは、イースター島の悲劇を題材に、技術倫理が問われた事例を分析した。資源の過剰利用や環境負荷の蓄積が社会に与える影響を議論し、短期的利益追求と長期的持続可能性の間で生じる倫理的ジレンマについて発表した。また、農業生産の増加が農家の収入に及ぼす影響や、政策的介入の必要性についても議論され、技術者や科学者として経済的利害と環境保護のバランスをどのように考慮するかが問われた。科学的根拠に基づく意思決定の重要性も確認された。 復習では、SDGsに基づいた意思決定と環境保護の考え方を整理した。大気構造や二酸化炭素、オゾン破壊領域の科学的知識を振り返り、観察や実験の客観性の重要性を再認識した。さらに、技術倫理と持続可能性の関連性について考察し、短期的利益だけでなく、長期的視点で社会的責任を果たす必要性を確認した。アースサイエンスの手法を通じて、科学的理解と倫理的判断を統合する姿勢が技術者に求められることを改めて整理した。
A. 地球温暖化と人口爆発が深刻な問題となる現代において、将来世代に十分な資源を残すためには、持続可能な発展の実現が不可欠である。環境と開発の分野で重要視される課題の一つに環境トリレンマがある。環境トリレンマ問題とは、経済発展、エネルギー資源の安定確保、環境保全という三つの要素が互いに密接に関係しながらも、すべてを同時に高水準で達成することが極めて困難であるという点に特徴がある。いずれか一つを優先すると、他の要素が犠牲になりやすく、バランスの取れた判断と社会全体での合意形成が求められる。 地球温暖化を解決するために 共著者名：中村温斗 南雲陽太 百々柚花 鈴木萌笑 澤田賢佑 技術者による地球温暖化の対策として、石油石炭を使わない新しい技術を開発することを挙げる。具体的には、利益を出しながら二酸化炭素を減らすために二酸化炭素の削減そのものを価値に変えること、単なるコスト削減ではなく環境性能でブランド販売力や投資魅力を高めることが挙げられる。 環境トリレンマを解決するために、技術者群と社会が相互に連携することが不可欠であると考えた。技術者は環境負荷を低減する技術の開発やデータに基づく提案を行い、社会は制度設計や価値観の共有を通じてそれを受け止め、実装を支える必要があると感じた。企業・行政・市民が対話を重ね、短期的利益と長期的持続性の両立を図ることで、環境配慮型の選択が社会全体の合理的行動となる。
A. 地球の構成要素である海や空気・水・生物は、人類の生存基盤であり、倫理的には守るべき共通財産です。これらの環境資源を損なう行為、特に環境汚染は、将来世代の権利を侵害する可能性があるため、世代間倫理が問われます。世代間倫理とは、年齢の異なる世代や生存していない過去・未来の世代間の間で、義務や権利・倫理を主張する考え方のことです。例えば、航空機による排出ガスは地球温暖化の一因となっており、これは環境汚染の具体例の１つです。このような技術活動に対しては、燃費効率や代替燃料などの技術選択の倫理が重要となります。 演題は「もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？」で、グループ名はありふさこです。共同著者は、近ありす・山崎里歩・大濱風花・立花小春です。私は発言の役割を果たしました。私達のグループは、水素発電を選びました。水素発電とは、水素を利用した火力発電のことであり、水素と燃料を半々として電気を生み出す技術で、発電時に二酸化炭素を排出しないため脱炭素社会に貢献します。この水素発電を全世界に広げるために、技術者は、水素製造コストの低減・水素インフラの整備・水素需要の創出と安定供給に取り組むべきだと考えました。 本授業で、条約は取り締まること(強制すること)ができないため、個人の倫理観が重要になることを学びました。国際的な条約においても、法的拘束力が弱い場合が多く、違反に対する強制的な制裁が困難であるため、各国の自主的な取り組みや、個人・企業レベルでの倫理的判断が重要になるのではないかと考えます。
A. 地球温暖化と人口爆発に対応するため、食料生産や資源・エネルギー開発が重要視され、SDGsの達成が求められている。化石燃料の大量使用は大気汚染や温暖化を引き起こし、環境保全のため国民の役割も明確化されている。大気は熱圏・中間圏・成層圏・対流圏に分かれ、成層圏と対流圏はレイノルズ数で区別する。地球レベルで考える環境問題として環境トリレンマという言葉がある。これは経済発展、エネルギー・資源の確保、環境保全の相互に両立が困難な３つの課題が同時に存在する状況ことである。技術者は個人ではなく技術者群で考え、対応しなくてはならない。二酸化炭素排出源は化石燃料に起因し、石油・石炭は採択から販売まで複雑なサプライチェーンを持つ。 ワークショップでは、二酸化炭素の排出を削減するためにできることについて加藤、大坂、吉田、鈴石、嘉規、沖杉で話し合った。私はデータ整理を担当した。二酸化炭素を減らすために、「排出物を減らす」「カーボンリサイクルマップを作成する」「輸入経路を工夫する」という３つの案が挙げられた。排出物削減では、省エネや再生可能エネルギーの活用を重視した。カーボンリサイクルマップは、排出される二酸化炭素を低減し、残余二酸化炭素を適切にマネジメントする。輸入経路の工夫では、輸送距離や手段を見直し、物流に伴う排出量を低減することを目指した。これらを組み合わせることで社会全体で持続可能な低炭素化を進めることが重要と結論づけた。 環境トリレンマについて。現代社会が直面する「経済発展」「エネルギー・資源の確保」「環境保全」という三つの課題は、同時に両立させることが非常に困難である。経済成長を優先すれば資源消費や環境負荷が増え、環境保全を重視すれば産業活動やエネルギー供給が制約される。このジレンマを解決するためには、再生可能エネルギーの導入、省エネ技術の開発、循環型社会の構築など、技術革新と社会全体の協力が不可欠である。持続可能な未来を実現するには、短期的利益より長期的視点での政策と行動が求められる。
A. 私たちは地球規模の環境破壊に直面している。かつて人類は利便性を追求する過程で、フロンガスによるオゾン層の破壊や、化石燃料の大量消費に伴う酸性雨といった問題を引き起こしてた。現在では、二酸化炭素などの温室効果ガスによる地球温暖化が進行し、海面上昇や異常気象、生態系への深刻な影響が懸念されている。また、近年特に注目されているのがマイクロプラスチックによる海洋汚染である。これに対し、プラスチックに代わる新材料の開発が進められているが、プラスチックが持つ圧倒的な利便性と低コストという壁を越えるには至っておらず、経済性と環境保護のジレンマが浮き彫りになっている。こうした諸問題に対応するため、日本においては1993年に「環境基本法」が公布された。この法律は、環境保全に関する施策の基本理念と政策の大きな枠組みを定めるものであり、個別の規制法を束ねる憲法のような役割を果たす。国はこの法律に基づき、具体的な施策の道筋を示す「環境基本計画」を策定している。ここでは、政府や地方公共団体だけでなく、事業者や私たち国民一人ひとりが環境保全のために果たすべき役割や期待される行動が明確に定められており、社会全体で持続可能な未来を築くための指針となっている。次に、大気の構造について、地球の大気は、私たちが生活し気象現象が起こる「対流圏」から始まり、オゾン層が存在する「成層圏」、さらにその上の「中間圏」「熱圏」へと重なり合っているま。それぞれの層は温度変化や物理的特性が異なり、例えばオゾン層の破壊は成層圏で、温暖化は主に対流圏で進行するなど、層ごとのメカニズムを把握することが重要である。これらの課題を解決する上で直面するのが「トリレンマ」という概念である。こは、エネルギーの安定供給（Energy Security）、経済成長（Economic Growth）、そして環境保全（Environmental Protection）の3つを同時に達成することが困難であるという三重苦を指す。一つを優先すれば他が疎かになるというこの複雑な相関関係をどう調整し、調和させていくかが、これからの技術者や政策立案者に課せられた最大のテーマとなる。 もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら「安全・環境に配慮した社会への責任」というテーマを掲げ持続可能性を損なわない形での製作、また、採掘・採油ではメタン漏洩の監視強化、フレアスタックの導入による蒸気回収システムの採用により有害物質の排出量を削減するなど環境に配慮し環境破壊を促進するような原因は可能な限り無くすことを目指す。 人類・産業の発展とともに地球規模の環境破壊が深刻である。とくに、フロンガスによるオゾン層の破壊や化石燃料の大量消費による酸性雨、二酸化炭素などの温室効果ガスによる地球温暖化の進行により生態系に大きな影響を与えている。近年では、そこに加えマイクロプラスチックによる海洋汚染も深刻である。プラスチックに変わる素材の開発が進められているが、プラスチックの有用性を超えることはできず改善は見られない。この問題を解決するために「環境基本法」が公布された。また、大気の構造は対流圏・成層圏・中間層 圏・熱圏に分かれているということも理解した。
A.? 講義では、地球温暖化と人口増加が将来世代に深刻な影響を及ぼす課題であることが示された。二酸化炭素は対流圏全体に拡散し、地球規模で気候に影響を与える。一方で、エネルギー需要の増大は化石燃料への依存を強め、環境負荷を増加させている。技術者は、現在の利便性と将来の持続可能性のバランスを考慮する立場にある。 ? 本ワークショップでは、灯油をはじめとする化石燃料の問題点と、将来のエネルギーのあり方について議論した。灯油は現在も暖房用燃料として広く利用されているが、製造過程において二酸化炭素を排出し、地球温暖化の一因となっている。また、原料となる石油は有限な資源であり、将来的な枯渇や価格変動のリスクも抱えている。さらに、化石燃料への依存は環境負荷だけでなく、エネルギー供給の安定性という点でも課題がある。そのため、安全性を確保しつつ、持続可能なエネルギー体系へ移行する必要性が指摘された。代替エネルギーの一例として、バイオエタノールが挙げられた。バイオエタノールは植物由来のバイオマスを原料とし、燃焼時に排出される二酸化炭素が成長過程で吸収された量と相殺されるため、カーボンニュートラルな燃料とされている。私は、今後の社会ではクリーンで安全なエネルギーの利用が不可欠であり、技術開発によって再生可能エネルギーの利用効率を高めることが重要であると考えた。灯油など既存エネルギーの利便性を理解しつつ、環境負荷の低いエネルギーへ段階的に移行することが、持続可能な社会の実現につながると発表した。 ? 復習を通じ、技術者倫理は未来への責任を含む概念であると理解した。温暖化や人口問題は、今の技術選択の積み重ねによって形作られる。技術者は「今できること」だけでなく、「未来に何を残すか」を考えなければならない。
A.生活の中心に食料の生産があり、SDGsには食糧増産が組み込まれている。化石燃料の大量使用やフロンの使用が環境破壊を起こしている。持続可能な発展の考えを基に、環境保全を目的とした法が環境基本法で環境基本計画を基に活動している。地球の大気の構造は、下から対流圏、成層圏、中間圏、熱圏である。オゾン層は成層圏にあり、オゾン層が有害な紫外線(UV-Bなど)から地球の生物を保護している。1984年に初めて南極のオゾンホールの報告がされた。現在は、縮小傾向にある。地学、生物は客観的な観察が主となってくる科目である。実験と巡検がある。環境と経済発展と資源は両立しない。経済成長と環境問題を両立するには、既存のプロセスのCO?排出量を減らす、再生可能エネルギーを増やす。 経済成長と環境問題を両立するには、既存のプロセス中のCO?排出量を減らすための技術改善や既存のインフラを活かし徐々に再生可能エネルギー増やすなどの方法がある。 ただ、CO?排出量は中国が33%、アメリカ13%、インド7%、ロシア5%、日本3%であり、この5か国の中で脱炭素を行っているのは、日本だけである。中国とアメリカだけで世界のCO?排出量の5割を占めている。この現状を鑑みるに、日本は自国のCO?排出量を削減することに莫大な予算を用いるのではなく、日本の持つ外交力を使って、アメリカや中国にCO?排出量を削減するように呼び掛けるほうに力を入れるほうが良いと考える。
A. ⑥未来へ向けて－地球温暖化と人口爆発－では、環境汚染の現状と保全について考えた。SDGｓに基づくと、食料は増産するべきである。フロン、化石燃料の大量使用は北半球が圧倒的に多い。地球温暖化による海綿状所や気候変動が見られる。技術者としては、工場に水があふれて化学物質が流出したら技術者の責任になる。マイクロプラスチックが問題になっている。環境基本法について説明した。国民が環境保全のためにする役割。大気の構造について学習した。フロンがオゾン層に位置、CO?は、対流圏に位置している。地学における巡検とは、地層や岩石、地形などを実際に現地で観察する野外実習や調査のことである。地層を調べたり、標本を作製したりする。環境について、グローバルになったら法律が無くなる。条約はあるが取り締まれない。条約は拘束力はない。特質表は書き換わらない。著書の紹介として、レーチェル・カーソンの『沈黙の春』が紹介された。 ワークショップ課題では、以下のような意見が出た。パリ協定では、各国が温室効果ガス削減目標を設定し、化石燃料依存から再生可能エネルギーへの転換を進めている。また、石炭火力発電の段階的廃止、電気自動車の普及支援、炭素税や排出量取引制度の導入などを通じて、化石燃料の使用削減を国際的に促している。 復習では、環境汚染の現状と対策についてまとめた。環境汚染は大気汚染や水質汚濁、海洋プラスチック問題などが深刻化している。対策として、排出規制の強化、再生可能エネルギーの利用拡大、リサイクル推進や国際協力が重要である。
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A.環境基本法は持続可能な発展という考え方によって、地球全体の環境保全を目指し、人類の福祉に貢献することを目的とする法律である。 大気の構造は、地表から約10-15kmが対流圏、約10-50kmが正層圏、約50-85kmが中間圏、約85-500kmである。国内線の飛行機は大体8-12km飛ぶと考えられる。大気は上に行くにつれて、温度下がる。これを気温減率という。成層圏と対流圏を区別するためには、レイノルズ数を用いる。 二酸化炭素は、どこの層にも存在はするが、地表から近い10-15kmの対流圏に多く存在する。フロンは成層圏を破壊する。 地学の巡検とは外に出向いて、地層を調べるなどが挙げられる。 地球トリレンマ問題は、人口増加、経済発展、資源、エネルギー、食糧、地球環境がそれぞれ合わさって、迫り来る人類の危機の構造のことである。 地球温暖化や資源の枯渇、森林減少は人類の活動が拡大しすぎたことが原因で、技術が危機をもたらしたことで起こった。 石油、石炭のサプライチェーンの技術者になったらについてのグループワークを行った。地球温暖化や資源枯渇の進行を抑制する意識をもって、取り組むことが重要であると考えた。主にプラスチックの製造について取り上げた。製造プロセスや製品設計プロセスにおいて、より硬い材料を使用して、使う量を減らし、薄くても丈夫なプラスチックを作ることが良いと考えた。それによって、省エネにつながる。また、消費者の環境意識をあおることも重要だ。ただ、効率的に稼ぐために、環境規制が日本より厳しいヨーロッパに販売拠点を移したほうが、利益は上がると考えた。
A. 人間は食料生産や資源エネルギー開発を進める中で化石燃料を大量に使用してきた。その結果、大気汚染や酸性雨、温室効果ガスの増加などの環境問題が発生し、人と環境の関係に大きな影響を与えている。1993年の地球サミットでは環境基本法が制定された。地球は主に海・空気・水・生物の要素で構成されている。大気は地表側から順に対流圏・成層圏・中間圏・熱圏で構成されている。その高度は対流圏から順に地表から11km、11kmから50km、50kmから80km、80kmから500kmである。また、その温度は対流圏・成層圏間で-60℃、成層圏・中間圏間で-90℃、中間圏・熱圏間で1000?2000℃である。成層圏にはオゾン層が存在するため上空ほど気温が上がり、オゾン層が紫外線を吸収して大気を温める。二酸化炭素は大気の成層圏と対流圏の間にとどまっている。また、オゾン層はフロンによる破壊が問題となっている。観察は客観的であるべきである。実験は条件を管理して現象を詳しく調べる方法(室内)であり、巡検は自然環境を現地で観察・理解する調査方法(屋外)である。 グループワークでは、石油業界における地球環境保全の取り組みについて、省エネ対策を推進し、エネルギー資源を徹底的に有効活用・高度化利用することが有効だと考えた。具体的には、発電や蒸気の熱を組み合わせたコージェネレーションがあることがわかった。 化石燃料の大量使用により大気汚染・酸性雨・温室効果ガスなどの環境問題が発生している。大気は対流圏・成層圏・中間圏・熱圏で構成される。
A.（１）講義内容の再話 SDGsには飢餓をなくすために食糧の増産が必要であるが、国内農家の収入や価格低下という問題とのジレンマが存在する。このような問題は一つの国だけでなく世界的な視点で捉える必要がある。環境基本法は持続可能な発展の考えに基づき、地球全体の環境保全を目指して人類の福祉に貢献することを目的としている。地球の大気は対流圏・成層圏・中間圏・熱圏に層構造を持ち、二酸化炭素は主に対流圏で循環・混合して広がっている。またフロン類は成層圏のオゾン層にダメージを与える。環境問題は技術者倫理とも関わり、技術者は社会とのコンセンサスを得るために情報を適切に伝える責任を負う。環境と発展、資源と環境は 同時に実現が困難なトリレンマである。 （２）ワークショップ課題の発表要旨 ワークショップでは自分が石油製品を作る技術者になった際にどうすれば二酸化炭素の排出を削減できるかについて考えた。企業の利益になりつつ二酸化炭素を削減する方法として、使用する材料を可能な限り薄く少なくしたり、社内で環境意識をあおったり、環境規制の厳しいヨーロッパで製品を販売することを考えた。さらに、プラスチックを石油製品からバイオプラスチックに置き換えることでも二酸化炭素は削減できるが、コストがかかりすぎる点を改善する必要があると結論が出た。 （３）復習の内容 復習として、安全第一という概念について調べた。 安全に関する考え方にはリスクの概念に基づき「許容できないリスクがない状態」を目指す考え方がある。これは、絶対的な安全は存在しないという前提のもと、危害の発生確率と被害の大きさを組み合わせてリスクを評価し、許容できるレベルまで低減させることを目指すものであり、。具体的には、「安全の3原則（整理・整頓・点検整備・標準作業）」の実践や、「確率的安全性（事故を未然に防ぐ）」と「確定的安全性（事故が起きた場合の影響を軽減する）」を組み合わせたアプローチが用いられることが分かった。
A. (1)第六回の授業では、環境と倫理について特に化学的な視点から考えた。地球の空は高度によって、対流圏、成層圏、中間圏、熱圏に分類することができ、成層圏に存在し紫外線を防ぐオゾンは二酸化炭素やフロンと紫外線が反応し、分解されてしまうことで地球温暖化が進行していること、生物地学などの分野では、巡検によってその地に赴いて観察、調査を行うことが大切になること、現在の環境問題は、技術者一人で解決できる問題ではなく、グルーバルな協力が求められていることを学んだ。 (2)ワークショップ課題では、石炭、石油の技術者として経済成長と環境問題を解決する方法について考えた。解決策としては、一気に現状を変えることは難しいことから、既存のプロセス内でCO2を減らす技術改善を進めること、徐々に再生可能エネルギーを活用し作業を行うこと、などが挙げられた。また、こうした小さな進歩を進めていくためには、企業内での円滑なコミュニケーションが必要になると考えた。 (3)復習として、環境のトリレンマとそれに向き合う政策について調査を行った。環境のトリレンマとは、経済の発展、エネルギー資源の確保、環境のほどのどれか１つを行おうとすると、他の２つがどれも成立できなくなってしまうが、どれも人類にとって不可欠であるというトリレンマである。トリレンマ解決へ向けて再生可能エネルギーの開発が推進され、持続可能な開発目標が普及してきてはいるが、まだ完璧な解決への処方箋は定まっていないことがわかった。
A.インド・ボパール殺虫剤事件のような国と国という範囲よりもっと広めて、海や空気、水といった地球全体として環境問題を捉える。そもそも大気の構造はどうなっているかというと地上から高度およそ10kmまでの対流圏、10-50kmの成層圏（オゾン層を持つ）、50-80kmの中間圏、80km以上の熱圏から成り立つ。どの圏かによって圧力と温度の比例・反比例が入れ替わる。成層圏は?60℃、中間圏は?90℃、熱圏は1000℃から2000℃といわれている。また、飛行機は地上から8㎞から12㎞で、密度や粘性の関係から近い距離の飛行では対流圏に対して遠い距離の飛行では成層圏を飛ぶことが多い。オゾンは成層圏、二酸化炭素は対流圏に集まり、フロンはオゾン層を破壊する作用がある。汚染が「公害型から環境型」へと大きく変化し、加害者が不特定多数可視化会社が同時に被害者になると考えられるようになったのは、レイチェル・カーソン著沈黙の春やストックホルム宣言、環境トリレンマといった環境問題に関わる姿勢が増えてきたことが理由とされている。 ワークショップの課題は石炭・石油製品を製造において温室効果ガスの排出を抑えるにはどうするかを考えるというものだった。石炭・石油製品のうちガソリンをテーマとして掲げた。ガソリンは蒸留で分離されて作る（一次処理）ほか、余剰の重油を500度ほどで加熱して（熱分解）作る（二次処理）ことが出来るのに焦点を当て、触媒を熱分解時に加えることで熱エネルギーを下げて二酸化炭素を減らすことが可能ではないかと考えた。 課題ではSDGs解決のために技術者はどうすればよいかを考える内容だった。技術者はある特定の知識が豊富なのに対して、別の領域の知識は深くない場合があるのではないと考え、工業・技術関連である知識を技術者は身につけなければならないという法律や条令などを作り、技術者が広い視点を持つことの出来る環境づくりをすることが出来るのではないかと考えた。
A.(1)講義内容の再話 本講義では、未来社会における重要課題として、地球温暖化と人口爆発が取り上げられた。人口の急増は、エネルギー消費の増大や資源枯渇、温室効果ガス排出量の増加を引き起こし、地球温暖化を加速させることが説明された。地球温暖化は単なる環境問題ではなく、食料供給や健康、経済の安定にも影響を及ぼす社会的・倫理的問題であると位置づけられた。講義では、既存プロセスにおけるCO?排出量の削減、インフラの活用、再生可能エネルギーの導入などを通じて、技術者が果たすべき責任が理解できた。 (2)ワークショップ課題の発表要旨 ワークショップでは、地球温暖化と人口増加に対応するための技術的・社会的方策について議論を行った。私たちのグループでは、既存技術の改善によるCO?削減、再生可能エネルギーの拡大、そして技術者と社会との間の円滑なコミュニケーションの重要性に注目した。その結果、技術的解決策だけでなく、社会的理解や国際的協力が不可欠であるという結論に至った。発表では、短期的な利益ではなく、長期的かつ地球規模の視点で判断する必要性を示した。 (3)復習の内容 講義とワークショップを復習することで、地球温暖化と人口爆発が相互に関連する複雑な問題であることを再認識した。技術者は持続可能な技術を開発するだけでなく、その意義やリスクを社会に伝える役割も担っている。本復習を通じて、環境への責任意識と将来世代を見据えた思考が、持続可能な社会の実現に不可欠であると理解した。これらの課題に取り組むことは、未来を形づくる技術者の基本的責務である。
A.1. 食糧生産の拡大は人類に不可欠である一方、石炭や石油の増産は酸性雨や温室効果ガスの増加を招き、地球温暖化を加速させてきた。特に火力発電では石炭が大量に消費され、環境負荷が問題となっている。地学では、観察による客観的把握、室内での実験、屋外での巡見を通じて自然現象を理解する。得られた科学的知見や社会的コンセンサスを正確に社会へ伝えていくことも、技術者に求められる重要な倫理である。 2.石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者になった場合、私はコークス製造工程を担う立場を想定する。高炉用コークスは不可欠である一方、大量の二酸化炭素を排出するため、排出された CO?を回収・地中や海底に貯留する CCS 技術や、再利用技術の導入が重要である。また、化石燃料への依存を減らすため、太陽光や風力など再生可能エネルギーを併用したエネルギー供給体制を構築する必要がある。技術者は安定供給だけでなく、環境負荷低減を同時に実現する責任を負っている。 3.復習では石油の場合で調べた。石油のサプライチェーンに関わる技術者になった場合、資源の採掘から精製、輸送、消費に至るまでの各段階で安全性と環境への影響を最優先に考える責任がある。特に漏洩や事故の防止、設備管理の徹底は人命と環境を守る基盤である。また、二酸化炭素排出削減や代替エネルギー導入を見据えた技術選択も重要となる。短期的な利益だけでなく、社会的信頼と持続可能性を重視した判断を行う姿勢が技術者には求められる。
A.第六回の講義では、人と環境との関わりを中心に、地球規模の環境問題と技術倫理について学んだ。SDGsの観点では生産量の増加が求められる一方で、農家の収入や資源の持続性を考えると生産制限が必要な場合もあり、環境問題には単純な正解がないことが示された。石炭や石油の大量使用による大気汚染や地球温暖化、オゾン層破壊などは、人類の活動が拡大しすぎた結果であり、個人の努力だけでは解決が難しい問題である。大気の構造については、対流圏と成層圏の違いや、CO?が対流圏に滞留して温室効果を強める仕組み、フロンがオゾン層を破壊する高度の違いなど、科学的な背景を理解する重要性を学んだ。また、巡検のような現地調査の意義や、イースター島の悲劇に代表される環境トリレンマについても触れられた。 ワークショップでは、石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者になった場合の対応について考えた。製造プロセスや製品設計を工夫し、材料を薄くして使用量を減らしたり、省エネルギーな生産ラインを設計したりすることで環境負荷を低減できる。また、環境に配慮したデザインの価値を顧客に伝え、環境規制の厳しい地域での販売や、バイオプラスチックなど代替材料の活用も有効な方策として挙げられた。 今回の講義を通して、環境問題は技術者個人の倫理判断に任せるべきものではなく、社会と技術者集団が対話しながら合意形成を進めるべき課題であると理解した。技術は便利さをもたらす一方で危機も生み出すため、技術者は環境への影響を常に意識し、社会全体の視点で行動する必要があると感じた。
A. 大気の構造は、4層に分かれていて下から対流圏、成層圏、中間圏、熱圏となっている。成層圏にはオゾン層がある。対流圏は飛行機が飛ぶ高さで、8?16㎞である。対流圏では気温は高度とともに下がる。成層圏では－2?－4℃になる。中間圏の上端では、－90℃、熱圏は1000℃以上になる。成層圏と対流圏の差の区別は、レイノルズ数によってできる。二酸化炭素は大気の対流圏にとどまる。フロンは成層圏のオゾン層にダメージを与える。環境トリレンマ問題は、経済発展、エネルギー・資源の確保、環境保全という相互に両立が困難なトリレンマの関係にある課題に直面している問題である。トリレンマ問題の克服はまだ明確ではないが、低コストで非枯渇性のエネルギー源の確保、省エネルギー・省資源に寄与する技術・システムの開発・導入などが必要とされている。 発表の演題は、もし、石炭・石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？で、グループ名はありふさこで、メンバーは近ありす、大濱風花、立花小春、石垣彩奈、山崎里歩であった。グループ内での役割は書記であった。二酸化炭素を排出しないために、水素発電を用いることを考えた。水素発電は、水素を燃料として電気を生み出す技術で、発電時に二酸化炭素を排出しないために脱炭素社会に貢献することができる。水素発電を用いる際、水素製造コストの低減、水素インフラの整備、水素需要の創出と安定供給が必要となる。 プラスチックを選んで考えてみる。プラスチック製造工程において二酸化炭素が排出される工程は複数ある。まずはナフサの分解で基礎化学品を作る段階である。ナフサの分解の時に発生するメタンなどの燃焼時に二酸化炭素を排出する。また、原料が化石燃料である石油であり、燃焼によって二酸化炭素を排出する。二酸化炭素の排出を抑制するためには、原料を変えることが考えられる。例えば、トウモロコシなどの植物であるバイオマス由来のものにしたり、廃プラスチックを再びナフサに戻すことが考えられる。これによって製造工程での二酸化炭素削減ができると考えられる。バイオ原料はコストが高いが、環境を配慮した製品としてブランド価値を高めることで、売り上げと二酸化炭素削減の両立が可能になると考えた。
A.
A.大気の構造について調査した。内から順番に ① 対流圏（Troposphere）約0～10～12 km、私たちが住んでいる層。天気現象が起こり、高度が上がるほど温度は下がる → 地面が太陽光を吸収して暖まり、その熱で空気が温められるため 対流（上昇・下降気流）」が盛ん ② 成層圏（Stratosphere） 約10～50 km、オゾン層が紫外線を吸収して暖まるため高度が上がるほど温度は上がる。対流が少ないため飛行機が飛ぶことが多い。 ③ 中間圏（Mesosphere） 約50～85 km。高度が上がるほど温度が再び低下し大気中で最も寒い。流星（隕石）が燃え尽きる領域である。 ④ 熱圏（Thermosphere） 約85～600 km以上、太陽の放射線を吸収して加熱し高度が上がるほど温度は非常に上昇する。電離層があり、オーロラが発生。 本ワークショップではもし石炭、石油のサプライチェーンの中の技術者になったら？というアジェンダで行った。ガソリンを例として挙げると、プロセスの効率化、低炭素燃料の転換と共存、カーボンリサイクル技術の導入、社会との協力とコミュニケーションが必要と結論付けた。 地球温暖化の原因となる二酸化炭素はどこのそうにたまっているのか。解答として球温暖化に直接関係するCO?は、地表から約10～15 kmまでの 対流圏に主に蓄積している。ここは「天気の変化が起きる層」で、人間活動の影響を強く受ける。
A. 急激な人口爆発とそれに伴う工業化の進展は、「人と環境」の相互作用をかつてないほど劇的なものへと変容させた。技術者は、単に利便性を追求するだけでなく、地学的な時間軸と地球規模の視点を持って、自らの技術が環境に与える影響を評価する責任がある。地球の大気構造は、高度によって対流圏や成層圏などに分かれ、それぞれが生命維持に不可欠な役割を担っている。例えば、成層圏のオゾン層は有害な紫外線を遮断し、地上の生態系を保護してきた。しかし、過去の技術選択が招いたフロン等の排出は、この繊細なバランスを崩した教訓を残している。また、現代の最大の課題である地球温暖化は、対流圏における温室効果ガスの分布が、化石燃料の消費増大によって急激に変化したことに起因する。結論として、地球規模の環境変動に直面する現代の技術者は、自らの専門知識を地球全体の持続可能性（サステナビリティ）のために捧げるべきである。大気構造や物質循環への深い理解に基づき、公共の福祉を地球規模で捉え直す姿勢こそが、現代の技術者倫理の核心である。 演習では、環境保全と技術開発の両立として、採掘・採油現場でのメタン漏洩の監視を強化すること、蒸気回収システムの導入などを考えた。 技術者には「将来世代に対する責任」と「予防原則」の徹底が求められる。人口爆発に伴うエネルギーや資源への需要増大に対し、安易に過去の成功体験に頼るのではなく、温室効果ガスの低減や循環型社会の構築に向けたイノベーションを先導しなければならない。科学的事実に基づき、地球環境という巨大なシステムの限界を認識した上で技術を行使することは、法規制を超えたプロフェッショナルとしての倫理的義務であると言えると思う。
A.(1) 本テーマは、地球温暖化および人口爆発に関する問題である。地球温暖化は、大気中に含まれる温室効果ガスの増加に加え、フロンガスなどによるオゾン層の破壊が影響し、進行していると考えられる。こうした地球規模の環境問題に対応するため、1993年には持続可能な発展の理念に基づき、地球環境の保全と人類の福祉への貢献を目的とした環境基本法が制定された。また、人口が急激に増加することで、食料や土地といった地球上の限られた資源が不足する恐れがある。その結果、資源を共有する社会において、コモンズの悲劇がさまざまな場面で発生する可能性が指摘されている。 (2) 次に、石炭・石油のサプライチェーンに関わる技術者の立場に立った場合の対応について議論を行った。 石炭・石油製品のテーマとしてガソリンを選定した。売上の拡大と温室効果ガスである二酸化炭素排出量の抑制を両立させるためには、二酸化炭素の再利用技術を検討することが有効であると考えた。具体例としては、燃料への転用、ウレタンなどの原材料、ドライアイスの製造、イベント演出に用いられるスモークなどが挙げられる。加えて、温室効果ガス削減を目的とした取り組みへの投資も重要である。 (3) 【平常演習】では、「地学を啓発するには？」というテーマについて考察を行った。地学への関心を高める方法として、技術者が学校を訪問し、授業を通じて直接生徒に伝える取り組みが効果的であると考えられる。地学が社会の中でどのように役立っているのかを知ることで、学習への動機づけにつながるだろう。また、SNSやブログを活用し、地学に関する情報を発信することも一つの手段である。中学生や高校生の段階から地学の魅力を伝えることで、将来的に大学で地学分野を専攻する学生が増え、結果として地学に携わる人材の拡大につながると考えられる。
A.(1)テーマは地球温暖化と人口爆発についてである。地球温暖化は大気中の温室効果ガスの割合が増加したり、フロンガスによってオゾン層が破壊されることによって進行してしまっている。このような環境問題に対処するために、1993年に持続可能な発展という考え方に基づき、地球全体の環境保全を目指し、人類の福祉に貢献することを目的とした環境基本法が公布された。また、人口が爆発的に増加することで、食料や土地などの地球上における有限な資源が不足してしまう。これにより、様々な場面でコモンズの悲劇に直面してしまうことが懸念されている。 (2)仮に、石炭・石油のサプライチェーン中の技術者になったらどうするかを議論した。グループ名は華岡で、グループのメンバーは私を含めて綿貫滉大、赤平草太、後藤拓真、吉成悠であった。私の役割は原稿作成であった。石炭・石油製品のテーマとしてガソリンを選んだ。売り上げを伸ばしつつ温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑制するには、二酸化炭素の再利用方法を検討するべきであると考える。具体的には燃料、ウレタンなどの材料、ドライアイス、イベントの際のスモークが挙げられる。また、温室効果ガス削減活動への投資も考えられる。 (3)【平常演習】「地学を啓発するには？」で取り組んだ内容を次に示す。技術者が学校に訪問して授業を行って、地学に興味を持ってもらうことが大事であると考える。地学が何に役立つのかを知ることで、地学を学ぶきっかけとなるだろう。また、SNSやブログで地学についての情報を発信することも考えられる。現在の中高生に地学の面白さを広げることで、大学で地学系の道に進む人が増えて、結果的に地学に携わる人も増えるだろう。
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大学教育の質の保証・向上ならびに 電子化及びオープンアクセスの推進の観点から 学校教育法第百十三条に基づき、 教育研究活動の状況を公表しています。
第百十三条 大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。
