明治時代の石炭の用途は主に船舶や鉄道など「輸送の動力」でした。一方のガス・電気・石油の初期の用途は、街路灯やランプなどいずれも「灯り」を目的として使われ始め、全国に普及していったのです。
いわき市石炭・化石館（ぽるる）＠福島県いわき市1)
一方で、この時代は、日露戦争、第一次世界大戦、第二次世界大戦と戦争が続いた時代でもありました。工場や軍艦の動力であるエネルギー産業は、「国家の屋台骨」として、国の管理が強まりました。
「トイレットペーパーは十分あります」 昭和48年12月3日、静岡県富士市のヤオハンデパート（当時）のトイレットペーパー売り場の様子。（出典）静岡県富士市役所ホームページ
今年2018年は、明治元年（1868年）から150年を数える節目の年。そこで、明治維新以降の歴史の中で、日本のエネルギー開発・エネルギー利用がどのような変遷をたどってきたのかを６回シリーズで振り返ります。
第4回は、高度経済成長を遂げ、経済大国となった日本をおそった2度にわたるオイルショック、それに伴って起こったエネルギー政策の大きな変化と、石油に依存したエネルギー体制からの脱却をめざした1970〜1980年代の日本のエネルギー史をたどります。
日本に激震が走った、第1次オイルショック（昭和48年10月〜昭和49年8月）
昭和48年（1973年）の晩秋、日本全国のスーパー店頭からトイレットペーパーや洗剤が消えました。オイルショック（石油危機）の影響です。「石油供給が途絶えれば、日本は物不足になるのでは？」。そんな不安感が人々を買いだめ・買い占めに走らせ、一方で売り惜しみや便乗値上げなどをする小売店も現れました。
オイルショックはそれまでの好景気を一変させ、時代の転換点になったとともに、エネルギーの安定供給の重要さを世の中に再認識させた出来事でもあり、それ以降のエネルギー政策にも大きな影響を与えました。
第1次オイルショックのきっかけは、昭和48年10月に勃発した第4次中東戦争でした。OPECが原油の供給制限と輸出価格の大幅な引き上げを行うと、国際原油価格は3カ月で約4倍に高騰したのです。これにより、石油消費国である先進国を中心に世界経済は大きく混乱。石炭から石油へと舵を切り、エネルギーの8割近くを輸入原油に頼っていた日本も例外ではありませんでした。
今でこそよく知られるようになった地球温暖化問題は、昭和60年（1985年）に国連環境計画（UNEP）が「対策を開始すべき」と警鐘を鳴らしたことから、世界的に認知が広まっていきました。また、昭和63年（1988年）には、カナダのトロントに集まった科学者と政策決定者が、「地球全体として、2005年までに、CO2排出量を1988年レベルから20％削減する」という数値目標も含めた声明を採択しました。
平成23年（2011年）に発生した東日本大震災。この震災により、災害時におけるエネルギー供給の脆弱性が露呈しました。また、地震にともなって東京電力株式会社・福島第一原子力発電所の事故が起こったことをきっかけに、日本はエネルギー政策をゼロベースで見直す必要に迫られました。
お散歩の中にサイエンスを探し求めて♪：いわき市石炭・化石館（ぽるる）＠福島県いわき市. https://edu.yz.yamagata-u.ac.jp/developer/Asp/Youzan/@Lecture.asp?nLectureID=442. (参照2005-02-09).