大学教育の質の保証・向上ならびに 電子化及びオープンアクセスの推進の観点から 学校教育法第百十三条に基づき、 教育研究活動の状況を公表しています。
第百十三条 大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。
シボレス認証による科学技術の学術情報共有のための双方向コミュニケーションサービスの運用開始について サイバーキャンパス「鷹山」 による「シボレス認証による科学技術の学術情報共有のための双方向コミュニケーションサービス」の運用が開始されます。サイバーキャンパス「鷹山」が提供する物理量⇒#1@物理量;⇒#2@物理量;や単位⇒#6@単位;、化学物質⇒#4@化学種;⇒#1@元素;などの科学技術用語などに、質問、コメント、感想などに、学認ユーザアカウントによってオンラインで記入できます。 学認に参加している機関から、ご自由にご利用いただけます。詳細は、下記のトップページなどをご覧ください。 トップページ:https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/menu/Shibbolethmenu.aspx 利用登録説明書:https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/Knowledge/ObjectImage.aspx?id=14579 【特徴】 学認参加機関の方は、所属機関のアカウント(認証情報)で、サイバーキャンパス「 鷹山」の様々なページに書き込みができる。様々な専門分野の先生方のご意見やご鞭撻や学生さんなどの質問や感想を取り入れ、さらなる科学技術の発展に寄与しよう。学認の登場により、学外の利用者へのアカウントの発行が不要になるため、サーバの管理者としては、アカウント管理が楽になるなどの特徴があります。 国立情報学研究所や学認の作業部会の皆様には、技術的なサポートや様々なご質問にお答えいただき、深く感謝申し上げます。 【機能】 ページレビュー:https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/Knowledge/ObjectImage.aspx?id=14583 ブックレビュー:https://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/Knowledge/ObjectImage.aspx?id=14580 ページレビューRSS:http://a.yamagata-u.ac.jp/amenity/network/ShibGenericRss.aspx?tid=53&fud=logon_date&ref=1&sz=szInfo 2010/6/17に、国立情報学研究所⇒#2083@講義;が
平成18年度化学物質管理研修会 開催日:2007年2月22日 13:30~16:30 (1)「平成18年度PRTR届出状況及び危機管理の徹底について」 山形県文化環境部環境企画課 環境保全室 高橋 ・山形県内の17年度の事業所総数は、644事業所(インターネットによる電子申請数:195事業所)であった。 ・総排出量 988t/年 トルエン:260t/年、ジクロロメタン:235t/年、キシレン:216t/年、トリクロロエチレン 84t/年、エチルベンゼン:51t/年 ・危機管理について (2)PRTR届出の必要性とPRTRデータの活用について 独立行政法人 製品評価技術基盤機構 化学物質管理センター リスク管理課 主査 澤田 光博 ・NITEの紹介、CHRIP(http://www.safe.nite.go.jp/japan/db.html)の紹介 ・リスク評価ベースの管理が現在の化学物質管理の主な課題 ・化学物質管理の関連法令 ・PRTR制度の基本概念、PRTR制度の意義 ・PRTRデータの公表状況 第1、2回目のデータは、年間5トン以上の事業者 それ以降の3~5回目は、年間1トン以上の事業者 ・PRTRデータの流れ、開示請求 開示請求の手数料は、用紙にプリントしたもの(20円/円)、請求年度すべてのデータをCD-Rに複写したもの(1,100円)である。窓口は、経済省、環境省で手に入れるすべてのデータが手に入る。その他は、関係省庁の管轄内容のみ。 ・平成16年度PRTRデータ 届出数の推移、届出排出量・移動量の推移、届出排出量・移動量の比較 ・PRTR活用に向けた取り組み ・化学物質のリスク評価の実施 (3)「リスクコミュニケーションの実際について」 化学物質アドバイザー 河合直樹(株式会社テトラス 代表取締役) ・リスクコミュニケーション(リスコミ)の必要性 ・リスクコミュニケーションはどうのように行われるか ・企業側に求められる対応 by 伊藤智博
(C) 創造力およびコミュニケーション能力の育成 精密応用化学専修コース(H17)⇒#104@カリキュラム; 技術者として論理的に思考するとともに独自性のある新しいものを生み出す能力を育成する。また自らの考えを整理して記述し,分かりやすい表現で国際社会に対しても的確に伝達できる能力を育成する。 対応科目 英語C(教養教育),英語A,英語B,応用化学英語,応用化学文献,応用化学輪講,卒業研究
大学教育の質の保証・向上ならびに 電子化及びオープンアクセスの推進の観点から 学校教育法第百十三条に基づき、 教育研究活動の状況を公表しています。
第百十三条 大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。