大学教育の質の保証・向上ならびに 電子化及びオープンアクセスの推進の観点から 学校教育法第百十三条に基づき、 教育研究活動の状況を公表しています。
第百十三条 大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。
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先輩は，データを出してもらった薬品や使用済みの実験廃液を処分できるようになろう．
研究室における薬品管理のモデル ―１０月２４日（月）の中間審査までに実行― ＰＲＴＲ説明会⇒#174@ノート; １） 試薬リストがあって、試薬の整理整頓がされていること。 ２） 毒物、劇物は鍵のある保管庫の中へ入れてあること。 ３） 試薬室（旧３号館一階の共有部屋：鍵のある部屋）の整理整頓がなされている。 ４） 研究室内の試薬棚は紙やミラー紙等を貼り、中が見えないようにする。 ５） 実験台の上の試薬（主として溶媒類）置きは極力減らすように学生に指導する。 （ 地震対策としても実験台の下等に入れて帰るのが望ましい。）
１０月８日にメールにて『化学薬品使用状況調査記録簿』及び『化学薬品使用予 定調査表』の作成を依頼いたしました。該当する化学薬品を使用する場合で，まだ 提出していただいていない場合には，至急御提出願います。 なお，対象薬品一覧と提出していただく様式については，１０月８日のメールを 御覧ください。 （参考） －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 平成１６年４月１日より、本学は労働安全衛生法（以下「安衛法」という。）の 適用下におかれることになり、化学薬品の使用を伴う教育・研究活動は、従来の 「毒物及び劇物取締法」、「消防法」、「放射性同位元素等による放射線障害の防 止に関する法律」、「高圧ガス保安法」、「ＰＲＴＲ法」に加えて更に厳しい規制 を受けることになりました。 これにより、化学薬品等の取扱いに際し、新たな安全管理体制の構築が必要にな りました。今回の安衛法適用を契機に、化学薬品等の取扱いを伴う教育・研究活動 における安全衛生の向上を目的とする全学的な取り組みの第一歩として、標題の２ 件について、下記にて調査いたしますので、御協力方よろしくお願いいたします。 なお、本調査は半期に一度実施予定としております。 記 １．平成１６年度の調査対象薬品 ・「特定化学物質等障害予防規則」及び「有機溶剤中毒予防規則」の薬品 （別表１） ２．調査方法 ・調査用紙に記入願う。記入にあたっては、手書きでも構いません。 ・調査用紙：(1)『化学薬品使用状況調査記録簿』 （別表２） (2)『化学薬品使用予定調査表』 （別表３） 『 補 足 説 明 』 １．『化学薬品使用状況調査記録簿』（別表２）の概要 ［目 的］(1) 安衛法対象薬品の使用状況の把握 (2) 特別健康診断の対象となる職員の把握 ［調査内容］(1) 調査期間：半年間毎（なお、途中の状況を提出願う場合が あります） (2) 調査単位：化学薬品を使用する実験室 (3) 調査事項：実験室総括管理者名（連絡先を含む）
生物有機化学、有機合成化学、化学薬品の基礎知識
大学教育の質の保証・向上ならびに 電子化及びオープンアクセスの推進の観点から 学校教育法第百十三条に基づき、 教育研究活動の状況を公表しています。
第百十三条 大学は、教育研究の成果の普及及び活用の促進に資するため、その教育研究活動の状況を公表するものとする。
