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レポート/記述式問題の採点
2017-08-02 11:43:12
14-01 有機農業推進法
contents_id48ff88d2bcf707f796a7a7fb503483d6
氏名学生番号Q.Noreport/answercorrected_fileDATE成績点数
丸井  征敏155120711肥料を分類すると無機質肥料(化学肥料)と有機質肥料に分かれる。そして無機質肥料は単肥(チッソ、リン酸、カリのうち一つの成分を含んだ肥料)と複合肥料(チッソ、リン酸、カリのうち2成分以上を含んだ肥料)とに分かれる。化成肥料は無機質肥料の中の複合肥料の一つ。
 農業者が有機農業に取り組めるよう政府と自治体に支援を義務づける。化学的に合成された肥料と農薬を使わず、遺伝子組み換え技術を利用しないことを基本とし、農業生産による環境負荷をできる限り減らした農業を、有機農業と定義している。
 1人当たりの食糧供給量を比較すると、日本では必要なカロリーより31%も多く、ソマリアでは16%不足している。食べるものがいつでも十分手にはいるのは、世界のおよそ2割の人だけ。穀物は人間が食べるだけではなく、先進国では穀物の 6割(約4億トン)が、ウシ、ブタ、ニワトリなどの家畜のえさになっている。
牛肉1キロ作るために穀物11キロ、豚肉1キロ作るために穀物7キロ、鶏肉1キロ作るために穀物4キロを消費している。結果として、世界の 2割足らずの先進国にすむ私たちが世界の穀物の半分以上消費している状況にある。"2017-07-17 18:07:19.050
渡部  佑155130601化学肥料の進化により、害虫の駆除や土の栄養補給が革新的によくなった。
これにより食料の元となるものにまで影響を与えてしまう。しかし、肥料をなくすと食料がとれなくなってしまう。
このことから適度な肥料と関わることが人類にとっていいことと考えられる。"2017-07-17 14:35:55.380
進藤  康平155120451硫酸アンモニウム、過リン酸石灰、塩化カリウムなど。現在世界の人口は増える一方であり、食料の供給が間に合わなくなるおそれがある。この状況で農地の生産性を高めることは必須の課題であり、肥料、土壌、農薬をふくめあらゆる面で評価改善に関わるべきである。2017-07-17 02:19:12.990
岩永  猛志155120121化学肥料の成分
単肥(チッソ、リン酸、カリのうち一つの成分を含んだ肥料)と複合肥料(チッソ、リン酸、カリのうち2成分以上を含んだ肥料)
有機農業推進法
農業者が有機農業に取り組めるよう政府と自治体に支援を義務づける法律。
食料問題
世界で1年間に生産される穀物の量は25億トンであり、世界中のすべての人が十分に食べられるだけの食料は生産されているはずである。しかし、世界では7億9500万人、9人に一人が十分に食べられていないという現状がある。
感想
日本人の有機農業への意識は、裕福な国だからこその悩みなのかなと思います。
食べ物に困っている国では、そんなことを考えている余裕すらない状況だと思います。
また、有機農業を推進することが、果たしてメリットがあるのかどうかについても考えるべきだと思います。"2017-07-15 10:23:50.790
浅黄  恵里奈155130011化学肥料の成分としては窒素、リン酸、カリウムといった三要素、またそれに加えられる要素としてマグネシウムやカルシウムがある。
有機農業推進法とは、2006年成立した法律で、農業者が有機農業に取り組めるよう政府と自治体に支援を義務づけ、化学的に合成された肥料と農薬を使わず、遺伝子組み換え技術を利用しないことを基本とし、農業生産による環境負荷をできる限り減らした農業を、有機農業と定義する法律である。
食料問題としては、全世界の人々の6人に1人は満足に食料を得られていないという事実があげられる。多くの人々は真面目に農作業に取り組んでいても、天災などによる不作によって飢餓に陥っている。
有機栽培された食料などは日本などのような先進国では「オーガニック」という言葉が商品名に入れられ、有名な人が食べていると宣伝することで良いイメージが浸透していると思われるが、実際、全ての化学肥料や遺伝子組み替え技術が身体に該当であるという証明があるわけではない。しかし世間には化学肥料というだけで嫌悪感を示されたりする風潮がある。前述した食料問題を考えると、私たちは今は化学肥料がなくても生きていけるが、これからの世界の人口増加を考えるともっと真剣に向き合うべきなのではないかと思う。つまり、化学肥料は悪いものだと一概にするのではなく、科学的な証明に基づいて環境や摂取した個人への影響を分析し、安全な場合は推奨しても良いと思う。また先進国がそのような風潮が広がることで研究が進めば、飢餓状態が深刻な地域により多くの農業に関するスキルを提供できるかもしれない。食に関わる化学は、消費者の立場からすれば慎重になるのも無理はないが、きちんとした科学的な安全性の証明があるのならば、積極的に利用されるべきだと思う。"2017-07-11 18:33:02.480
伊藤  和希155120101【化学肥料】
硫安(硫酸アンモニウム)
尿素
過リン酸石灰(第一リン酸カルシウムと硫酸カルシウムの混合物)
硫酸カリ(硫酸カリウム)
塩安(塩化アンモニウム)
硝安(硝酸アンモニウム)
硝石(硝酸カリウム)
【有機農業推進法】
農業の持続的発展及び環境と調和のとれた農業生産の確保が重要である。これを達成するためにこの法律では、農業の自然循環機能(農業生産活動が自然界における生物を介在する物質の循環に依存し、かつ、これを促進する機能)の増進が期待できる有機農業を推進させる。
この法律でいう有機農業とは、化学的に合成された肥料および農薬を使用しないこと並びに遺伝子組換え技術を利用しないことで、農業生産に由来する環境への負荷をできるだけ低減させた農業生産形態を指す。
【食料問題】
食料問題を調べると大きく分けて2つある事が分かった。
1つは現在進行形で起こっている食料の分配が不十分であることによる食料問題である。世界全体としては人口に対して、食料(摂取カロリー計算で)は足りているが、発展途上国などでは10.2億人の人々が栄養不足になっていると言うものだ。これは先進国民による加工食品などの廃棄、食肉の生産のための飼料への大量の変換、バイオエネルギーなどへの穀物の活用などにより、カロリーベースで考えるとカロリーの摂取以外にも大量に食品を消費しているためである。
もう一方の食料問題は人口増加(人口爆発)による、未来に起こるであろう食料の不足問題である。今の食料生産スピードでは2050年までに起こるであろう20億人の人口の爆発的増加に対応できない、と言う問題だ。
【これからの食と化学】
医療の発展により世界中の平均寿命は伸びる一方、出生率は低下していないため、今後人口の爆発的増加が起こることはまず間違いないであろう。その為、今より多くの食べ物を生産していかないとならない。その為には化学肥料の使用は欠かせない。
調べて行くと、農薬(殺虫剤)には量によっては人間に害をなすものが存在するが、化学肥料においては、基本的には人体には害はないのである。報道により、海外産作物や加工食品中の残留農薬による健康被害が起こった際に、化学物質全てが身体に害をなすと誤解してしまっているのだと考えられる。まずは、化学肥料は『人体に害がない』と言うことを広く示さなくてはならない。
とは言うものの、化学肥料は土壌の微生物を死滅させてしまう。商品作物は成長し、収穫の間に得る養分のうち1/3を肥料から、2/3を土から摂取する。土からの養分とは、土壌中の有機物を微生物が分解することにより得られる。この為、化学肥料ばかり使っていると、土壌中に元々存在するが養分がなくなり(痩せた土地になり)作物が育たなくなってしまう。これを解消する為には、堆肥などの有機肥料を使うことだ。堆肥の中には大量の微生物と有機物が存在する為である。私は、化学肥料と有機肥料を有効的な比率で用い、常に健常な土壌の状態を保ちながら、それに対して化学肥料で養分を補うといった形態を目指す事が大切であると考えられる。これには、国民の化学肥料の安全性の理解が必要である。
これと同時に、食品添加物の安全性も訴えていきたい。食品添加物を加え、加工食品を長持ちさせれば廃棄食品が幾分か減少する為である。"2017-07-10 18:04:55.870
金  歩美155130241化学肥料は、窒素、リン酸、カリウムという三要素に、マグネシウム、カルシウムなどが加えられたもの。
有機農業推進法は、2006年に成立し、農業者が有機農業に取り組めるよう政府と自治体に支援を義務づけたもの。化学的に合成された肥料と農薬を使わず、遺伝子組み換え技術を利用しないことを基本とし、農業生産による環境負荷をできる限り減らした農業を、有機農業と定義している。
日本の食料自給率はカロリーベースで39%、生産額ベースで64%であり、先進国のなかでは非常に低い値と言える。
化学肥料は危険であるというイメージがあるが、成分をみると特に危険なものは含まれていないことがわかった。有機農業推進法では化学的に合成された肥料を使わないように勧めているが、化学肥料を使用すれば、効率的に食料自給率をあげることができると考える。安全を確認した化学肥料の使用を行政が勧め、日本の農業全体で使っていくほうが、日本にとっては有益なのではないかと思う。"2017-07-10 16:46:53.050
島崎  俊季155120431 化成肥料は、自然界に存在するリン鉱石やカリ鉱石などが成分である。
有機農業推進法は、2006年に成立し、農業者が有機農業に取り組めるよう政府と自治体に支援を義務づける。化学的に合成された肥料と農薬を使わず、遺伝子組み換え技術を利用しないことを基本とし、農業生産による環境負荷をできる限り減らした農業を、有機農業と定義している。
食料問題は、通常人口に対する食料の不足や人口の増加による食料の供給が追いつかない状態である。
食料が化学によって食べづらくならないようにこれから考えるべきであると考える。また、品種改良などを行う上で食料が食べやすくなる対策をすべきであると考える。"2017-07-10 16:06:22.120
植田  將太郎155120141化学肥料には、窒素、リン酸、硫酸アンモニア、尿素、過リン酸石灰、塩化カリウム等が含まれる。
化学的に合成された肥料や農薬、および遺伝子組換え技術を用いたものを使わずできる限り環境への影響を減らした農業を促進することを目指した法律。最後の交付金の交付についての変更が怪しい。
食料は人口に対し十分に生産できているが行き渡らずに餓死する人がいる。先進国では食料廃棄率が高くまた家畜の餌として用いられている。

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